IDC Japanは1月13日、スマートフォンやタブレット、PC、通信データカードなどで構成される国内モバイルデバイス市場の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数実績と2014～2018年の予測を発表した。7～9月期の国内モバイルデバイス出荷台数は前年同期比19.9％減の1039万台となった。
マイナス成長の主要因として、スマートフォン市場での次世代iPhoneの市場投入前のユーザーの端末買い控え、そしてAndroid搭載スマートフォン製品の販売不振で荷台数が大幅に減少したことを挙げている。PC市場でも、Windows XPサポート終了に伴う特需の反動から出荷台数が大幅に減少した。
2014年通年の見通しについては、モバイルデバイス市場全体で前年比8.6％減の5142万台と予測されている。スマートフォンが2569万台、タブレットが818万台、PCが1541万台、その他通信データカードなどは214万台との予測している。
スマートフォン市場ではiPhone 6/6 Plusの発売以降、販売台数と出荷台数の双方で好転する兆しがあるが、年間ベースではマイナス成長が予測され、PC市場は同年第4四半期（10～12月）でも縮小傾向が続き、同じく年間ベースでマイナス成長に陥る可能性が高いとみられる。
（IDC提供）
2015年も、通年で前年比2.3％減の5026万台との予測。同社PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は以下のように分析している。
「スマートフォン市場がプラス成長に転ずる可能性があるが、タブレット市場の成長が大きく鈍化すること、PC市場も2桁のマイナス成長となると見込んでいるため、2015年は前年比2.3％減の5026万台（スマートフォン2700万台、タブレット827万台、PCが1296万台、その他202万台）となる」
