2025年までにIT部門が取り組むべきこと
現在から2025年までに、IT部門ではさまざまな投資や取り組みが想定されるが、テクノロジもさることながら、初回で説明した「情報システム部門要員の組織」（図2：2017年から2025年に向け、親会社/情報システム子会社の要員構成を参照）論を吟味した方が良い。
これは現在の「働き方改革」とあいまって、（50歳以上の）要員数が増えていくIT部門が取るべき対策である。平均年齢が上昇する2025年までの8年間が、そのステップアップのチャンスだ。また、IT業界ならではの特殊性を考えたメンタルヘルス（高齢化で要員が抱くキャリアなどに対する不安の解消）を考える良い期間である。
総務や人事、経理など、いわゆる管理本部における40歳から65歳までの要員の「メンタルヘルス」は、社内医療やメンタルヘルスの専門家に対応してもらう。
一方、IT業界には「転職」という特効薬がある。これは、IT業界がこの40年間、海外の資本を苦労して受け入れ、日本に根付かせ、作って来た（海外と同じ）人事評価制度である。
例えば、
- 言語や製品名、設定自体が英語なので、英語を習得しなくても仕事自体が「英語圏」
- カントリーマネージャーや外資の担当営業がすぐに転職する様子を間近で見てきた
- 1つの製品の寿命がことごとく短く、販売停止や買収、売却は日常茶飯事
- IT業界の年収アップ、上司との不仲、環境の変化では「転職」が特効薬
といったものだ
管理本部の40歳から65歳までの要員におけるメンタルヘルスと違い、IT部門には、次のステップ（転職を前提とした人生計画）の選択肢が複数ある。この選択肢を有効利用すべきである。
例えば、「2025年のIT部門のあり方」として、IT部門要員が2017年の10人から2025年に5人へと絶対数が減っていても、事業部などユーザー部門の新規事業担当に転籍するなど、IT部門以外でもITのニーズが継続的にある。
