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テレワークの普及でモバイルデバイスも脅威の対象に--
境界を超えた“Everything”な
セキュリティ対策を実践するには

働き方改革やデジタルトランスフォーメーション(DX)、コロナ禍によるテレワークの整備によって、システムやデバイスの環境が大きく変化し、従来までのセキュリティ対策では脅威への対処が困難になっている。BYOD端末やモバイルデバイスの利用も増えている中、それらを保護するセキュリティは二の次になりがちで、その隙を狙う攻撃者も多い。では、高度化する脅威に対処できるニューノーマルなセキュリティをどのように実現すべきなのだろうか。

サイバーリーズン・ジャパン
マーケティング本部
プロダクトマーケティングマネージャー
菊川 悠一氏

テレワークをはじめとした働き方の多様化で、社内と社外のネットワークが曖昧に

 コロナ禍での緊急事態宣言を受け、多くの企業が大急ぎでテレワークを構築したのは記憶に新しい。その結果、オフィスに依存しない柔軟な働き方が、ニューノーマルとして企業に定着しつつある。

 振り返ってみればコロナ禍以前から、多くの企業でクラウド活用が進み、業務のデジタル化による働き方改革やDXの取り組みも始まっていた。それに伴い、従業員一人ひとりの業務環境も変化し、PCだけでなくスマートフォンやタブレット端末を業務に用いることが多くなっていった。コロナ禍によるテレワークの普及は、この流れをさらに加速させるきっかけにもなっている。

 だが、デバイスやシステムの環境が急激に変化したことにより、新たな課題が顕在化した。そのひとつが社外業務におけるセキュリティだ。社外で業務を行う際は、ファイアウォールなどの保護がないネットワーク環境で端末を使うことになるため、脅威にさらされるリスクが高くなってしまう。従業員が個人で所有する端末を業務に使うBYODも、セキュリティ管理という点で課題になっている。また現在では、テレワークでもよく利用されるモバイルデバイスが、PCに比べセキュリティ製品の導入があまり進んでいないことが特に問題視されている。

 サイバーリーズン・ジャパン マーケティング本部 プロダクトマーケティングマネージャーの菊川悠一氏は、セキュリティの近況について以下のように説明する。

 「米国では、利用端末の約6割がモバイルデバイスだと言われており、メール3通のうち2通はモバイルデバイスで開封されています。日本でも、同じくらいの普及率であると考えています。そのモバイルデバイスを狙った攻撃も増加傾向にあり、今ではマルウェアの約3割がモバイルを標的にしていると言われています。モバイルセキュリティの投資額は年々増加しているものの、導入されている製品はモバイル端末の管理を主とするUEM(Unified Endpoint Management)やMDM(Mobile Device Management)が中心になっています。セキュリティをかいくぐって侵入してきた脅威を検知・対処するEDR(Endpoint Detection and Response)もありますが、PCやサーバーでも普及がまだまだ進んでおらず、モバイルデバイスではさらに遅れているのが現状です」

コロナ禍に便乗した攻撃が頻発し、その手口もますます巧妙化

提供:サイバーリーズン・ジャパン 株式会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2021年4月30日
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