株式会社IDCフロンティア
事業推進部
藤城 拓哉 氏
株式会社IDCフロンティア
事業推進部
江橋 佳太 氏
データセンター事業とクラウド事業の両事業を展開する強み
IDCフロンティアは、1980年代から通信事業者としてサービスを展開し、時代の流れや顧客のニーズに合わせて事業を変化、拡大させてきた。インターネットが一般化し、ビジネスへの活用が始まると、データセンター事業をいち早く展開。そして、クラウドサービスのニーズが見えてくると、自社開発のパブリッククラウドサービスの提供を開始した。
「データセンター事業者だった当社がクラウドサービスを提供したことは、理にかなった流れと考えています。例えば、一般的なクラウドサービス事業者の多くはクラウドサービスの提供に特化しており、ユーザーが抱えるクラウドに移行できないシステムには対応できません。その点で当社は、クラウドに移行できないお客さまのシステムを当社のデータセンターにハウジングでお預かりすることができます。お客さまは、データセンターとクラウドの両サービスを自在に組み合わせ、ハイブリッドにご利用できます。お客さまのあらゆるシステムに対して最適なITインフラを提供できるところが当社の大きな強みです」
そう話すのは、IDCフロンティア事業推進部の江橋佳太氏だ。「IDCFクラウド コンテナ」のサービス企画を担当している。さらに江橋氏は、IDCフロンティアの強みを次のように述べる。
「ビジネスが拡大するにつれて、ネットワークのトラフィックが増えていくという課題をお持ちのお客さまもいらっしゃいます。当社はバックボーンネットワークを継続して増強しており、今では通信事業者とほぼ同等のバックボーン容量を保有しています。データセンターからクラウドサービスまで一貫して提供しているからこそ、常に安定した環境をお客さまに用意できることも当社の強みです」
IDCフロンティアは、2020年12月に東京都府中市に、最大受電容量50メガワットの大規模データセンターを開設。高集積・大規模なニーズに応えるハイパースケールデータセンターを含め全国に7拠点を構えている。クラウドサービスでは、パブリッククラウドに加え、自社サービスとして提供するVMwareの仮想化技術を採用した専用型（占有型）のプライベートクラウドなどを強化するとともに、IDCFクラウドのストレージとして「Google Cloud Storage™️」の基盤を採用するなど、他の事業者とのサービス連携も強化している。2021年には、Kubernetesによるコンテナ化に対応する「IDCFクラウド コンテナ」の提供を開始した。
シンプルにKubernetesを導入できる「IDCF クラウドコンテナ」
江橋氏と同じく事業推進部で「IDCFクラウド」および「IDCFクラウド コンテナ」のサービス企画を担当している藤城拓哉氏は、「Kubernetesの登場は、10年に一度のパラダイムシフトです。コンテナ化によって数秒で仮想マシンを起動できることは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進という社会の流れにも適応するものです」と話す。
「IDCFクラウド コンテナ」では、IDCフロンティアが提供するデータセンターやベアメタル、プライベートクラウド、パブリッククラウドのサービスはもちろんのこと、他の事業者が提供するデータセンターやパブリッククラウド、さらには顧客のオンプレミス環境にも対応し、複数のインフラで運用されるKubernetesを一元管理できる。
近年、多くの企業が検討するようになったコンテナの導入は、実は物理環境にあるシステムやアプリケーションをクラウド化するよりも複雑だ。アプリケーションをコンテナで稼働できるようにするための改修や、多数のコンテナを一元的に管理するKubernetesならではの運用管理手法を習得する必要があるなど、導入に向けた障壁が高く、幾つもの課題を乗り越えなければならない。こうした課題に対応して、コンテナ／Kubernetesによる柔軟性や俊敏性に優れたシステム環境を実現するサービスが「IDCFクラウド コンテナ」である。
IDCフロンティアは、「IDCFクラウド コンテナ」のベースにSUSE社のKubernetes管理ソフトウェア「SUSE Rancher」を採用している。その理由は、技術的なリソースが少ない企業でも安心してコンテナ／Kubernetes環境を導入できるよう、よりシンプルで、より直感的な操作を実現するためだ。そこでユーザーインターフェースをカスタマイズし、使いやすさに優れたサービスを実現している。さらに、コンテナ／Kubernetes環境の導入の前後では、顧客にデモやハンズオンを実施するなど、IDCフロンティアは顧客のさまざまな課題に向き合い、メガクラウドなどとは一線を画す一歩踏み込んだサポートを行っている。
加えて江橋氏は、「お客さまが気軽に『IDCFクラウド コンテナ』の利用を始めていただけるよう、契約単位や稼働させるインフラの制約条件などを最小限にしています。具体的には、1ノードからご利用できます。また、そのノードが他のITインフラで作成されたものでもご利用可能です。まずは小さな環境で試していただき、当社のサービスならではの使い勝手や効果をご確認されてから、本番環境として利用規模を広げていただくことができます」と話す。
IDCFクラウド コンテナ
「Anyインフラ」を実現し、さらなる進化を続ける
藤城氏は、「Anyインフラ」を掲げるIDCフロンティアの今後の展望を次のように紹介してくれた。
「2022年3月より、『東京府中データセンター』では1ラック当たり標準15kVA、最大20kVAの高電力の『高負荷ハウジングサービス』をご利用いただけるようになりました。昨今は、AI（人工知能）や自動運転、ゲノム創薬などの用途において必要なコンピューターの消費電力量が年々増大しており、高電力を必要とするGPUを搭載したAI専用のシステム、高性能なサーバーを束ねたHPCシステムが利用されています。『高負荷ハウジングサービス』はこのニーズに対応します」
また藤城氏によれば、2021年にリリースしたばかりの「IDCFクラウド コンテナ」では、既に検証・本番利用をしている顧客の声を反映し、国内企業にとって使い勝手のよいサービスとすべく、さらなる開発を進めていくとのことだ。「私たちは新機能・新サービスの開発だけでなく、既にご提供しているサービスについても、快適に継続してご利用いただくための改善をしています」（藤城氏）
例えば、2014年に提供を開始して既に8年近くが経過している「IDCFクラウド」では、ハードウェアが故障する前に、計画的に新しいものに入れ替えている。メガクラウドなどでは、こういったハードウェアの老朽化に伴う更新作業をユーザー側で行うのが一般的だが、IDCFクラウドでは、更新作業をIDCフロンティアが実施する。「お客さまには負担がかかりませんので、このようなところも安心して長くご利用いただけるポイントだと思います」（藤城氏）
IDCFクラウドの多彩なサービス
ITシステムのコンテナ化を図る先進的な企業の中には、現在利用するクラウドサービスに不満や問題を持つところがあるだろう。また、レガシーなIT環境をできる限り維持したいといった事情を抱える企業もある。こうした場合でもIDCフロンティアは、ここまで紹介してきたような多彩なインフラとサービスでニーズに応えることができる。国内事業者ならではのユーザーのことを考え抜いた使い勝手、そして、一歩踏み込んだサポートで安心できる点も大きな要素だ。ITインフラに悩みを抱えている企業は、ぜひIDCフロンティアに相談をしていただきたい。