クラウドシフトでDWHが新ステージに！IT部門は自由度の低いアーキテクチャを我慢する必要はない

ソニーなど4000社を超える企業が活用するSnowflake

　DWHの変化を仕掛ける企業の1つとして注目されているのが、Snowflakeである。Snowflakeの日本法人でソリューションアーキテクトを務める本橋峰明氏に、DWH市場に投入するに当たってSnowflakeに盛り込んだアーキテクチャの特徴や、パートナーシップを組むアマゾン ウェブ サービス（AWS）との連携による価値創出について話を聞く。

Snowflakeの日本法人でソリューションアーキテクトを務める本橋峰明氏

　調査会社ガートナーが発表した分析分野のデータ管理ソリューションについてのマジッククワドラント（2018年12月）を参照すると、Oracle、Microsoft、AWS、Teradata、SAP、Google、IBMといったDWHの中心企業とともに、Snowflakeがリーダーとして位置づけられている。Snowflakeのユーザーには、ソニー、CapitalOne、Adobe、Nielsenなど約4000社に導入されている。

　SnowflakeはDWH市場について、初期のオンプレミスDWHから第1世代クラウドDWH、データレイクやHadoopなどを経て、現在クラウドデータプラットフォームと呼ぶ段階へと移行していると説明。第1世代のクラウドDWHでは、ハードウェアの調達が不要になったものの、古いアーキテクチャを踏襲したためにクラウドの恩恵を十分に受けられないという課題があり、データレイクやHadoopは大量データを処理することに特化して一時的に勢いがあったが、運用の難しさから浸透しなかったとする。