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新着記事集:「負荷分散」

オンプレミスからクラウドまでの
最適な組み合わせで価値を生み出す
VMware Cloud

アプリケーションの方向性に合ったクラウド利用の選択肢を提供

 ヴイエムウェアはパートナーと協力して、企業がオンプレミスで実現してきたビジネスの成果とクラウドを中心とした新たなチャレンジを融合させて、収益の最大化と新規ビジネスの展開をサポートして行く。そのための基軸になるのがマルチクラウド戦略VMware Cloudだ。VMware Cloudの概要と、様々なアプリケーションの方向性にあったクラウド利用の選択肢について、ヴイエムウェア株式会社 チーフストラテジスト 高橋 洋介氏に聞いた。

ヴイエムウェア株式会社 チーフストラテジスト 高橋 洋介氏
ヴイエムウェア株式会社 チーフストラテジスト 高橋 洋介氏

重点をアプリケーションに置き、5つのアプローチで取り組む

 ヴイエムウェアは2012年から、「Any Cloud, Any Application, Any Device」をビジョンとして掲げてきた。オンプレミスのデータセンターから始まって、様々なクラウドへインフラを提供、従来型アプリケーションから最新技術を活用したクラウドネイティブまで、効率的にアプリケーションを動かしていく。そして、最終的にはPCやモバイルなど、ありとあらゆるデバイスからシームレスかつセキュアにアプリケーションへアクセス可能とする。さらに3年ほど前からは基盤全体にセキュリティを組み込むことが重要だととらえ、縦軸に4つ目のIntrinsic Securityを加えている。

 その上で、ヴイエムウェアは今後中心になるのはアプリケーションだと考え、重点を置いた取り組みを進めている。「Any Cloudの上で動作するアプリケーションについて、5つのアプローチを用意しています。まずBuild(開発)で、効率的な開発のためのデベロッパーサポート、続いてRun(実行)で、マルチクラウド上で同じように実行できるランタイム、次に、Manage(管理)で一貫した管理性、そしてセキュアなConnect(接続)とProtect(保護)を提供します」とヴイエムウェア チーフストラテジスト 高橋 洋介氏は説明する。

 ヴイエムウェアではこれらをVMware Cloudというソリューションで、オンプレミスから、パートナーが提供するクラウド、さらにはVMwareブランドのVMware Cloud on AWSまですべてを包括的に提供する。その中で、ランタイムとしてのプラットフォームの柱は大きく2つある。

図1.VMware Cloudの全体構成
図1.VMware Cloudの全体構成

 柱の1つ目がVMware Cloud Provider Program(VCPP)パートナーによるVMwareのソフトウェアベースのクラウドサービスだ。世界120か国、4200社以上、国内では160社以上の認定プロバイダーがそれぞれ独自のユニークなサービスを付け加えて、サービスを実施している。最近では従来のパートナーに加え、マイクロソフト、グーグル、オラクル、中国で大きなシェアを持つAliCloudも参画すると発表している。日本リージョンにおいては、先月、オラクルがOracle Cloud上にVMware SDDC環境を構築したOracle Cloud VMware Solutionを発表した。マイクロソフトのMicrosoft Azure VMware Solutions、グーグルのGoogle Cloud VMware Engineも近日展開される予定だ。

収益を上げるためのアプリケーションの開発と運用をサポート

 柱の2つ目がアマゾン ウェブ サービスとの共同開発によるベアメタルベースのクラウドサービスであるVMware Cloud on AWSだ。「ヴイエムウェア、AWSの販売パートナー経由で提供し、保守サポートはヴイエムウェアのサポート部門が担当します。現段階で東京、北米、欧州、オーストラリア、シンガポールなど、グローバルで17カ所のAWSリージョンでサービスが利用できます。オンプレミスのデータセンターとAWSの間をシームレスにオンラインでそれぞれ移行することが可能で、サービス開始から丸3年で、毎年倍増する勢いでユーザーが増えています」(高橋氏)。

 その他、Dell Technologiesとの共同開発によるVMware Cloud on Dell EMCも始まっている(日本では未展開)。これは小売店や車載機器などエッジのクラウド化を行うためのもので、HCIであるDell EMC VxRail上に構築されるマイクロサイズのVMware SDDCだ。VMware SD-WAN by Velco Cloudで通信が最適化され、ヴイエムウェアがフルマネージドサービスとして提供する。ユーザーがクラウドポータルの中からオーダーすれば、自動的にキッティングして、電源を入れるだけで使えるようになる。

 また、パブリッククラウドやその他のクラウドサービスに対して、管理性を提供するのがSaaSベースのVMware Cloudサービスだ。その代表的なものがVMware vRealize Cloudで、管理プラットフォームのケイパビリティをすべて提供する。「引き合いが多いのがVMware Cloud Healthで、非効率性の引き下げやコストシミュレーションが可能です。その他、サイトをリモートから保護するVMware Site Recoveryなどのサービスのほか、VMware Horizon Cloud Services、VMware Workspace ONEといった、デジタルワークスペースソリューションも提供しています」(高橋氏)。

 さらに、ヴイエムウェアは、堅牢なVMware Cloudで、企業が収益を上げていくためのアプリケーションの開発と運用のサポートに力を注いでいる。

図2.提供するクラウド利用の選択肢
図2.提供するクラウド利用の選択肢

 「例えば、既存のビジネスを支えているアプリケーションをオンプレミスにおいて維持し続ける場合があります。またオンプレミスにあったものをクラウドに移行したり、アプリケーション自体をもう1度デザインするリファクタリング方式を選ぶ企業もあります。中にはコストに見合わないと、アプリケーションの廃棄を提案することもあります」(高橋氏)。さらには既存のビジネスを拡張していくために、オンプレミスとクラウドをハイブリッドで使い分けていくマルチクラウドアプリケーションや、置き換えられるものはSaaSに置き換えていくこともある。その上で新規ビジネスのためのアプリケーションを開発するケースもある。ヴイエムウェアはこうしたニーズに対する多様な選択肢を提供する。

トラステッドパートナーとして顧客・パートナーとのWin-Winを目指す

 そのためのポートフォリオがVMware Tanzuフレームワークで、既存アプリケーション、クラウドネイティブ、オープンソースを組み合わせて、アプリケーションをモダン化していく。さらにランタイムはKubernetesをエンタープライズで使えるようにし、あらゆるプラットフォームで動作するKubernetes管理ツールも提供する。「Tanzuのポートフォリオは非常に多様で、様々な製品があります。KubernetesのディストリビューションであるVMware Tanzu Kubernetes Gridに始まり、アプリケーションの実装環境からデプロイまでを自動化するためのVMware Tanzu Application Servicesなど、Build(開発)、Run(実行)、Manage(管理)までを網羅しています。将来的にはVMware Cloudで提供するインフラ基盤にVCPPパートナーのクラウドサービスなども包括的にとらえ、Tanzuをより多くの企業に利用してもらうことを目指しています」(高橋氏)。

 これを実行する上で必要になるのが、モダンアプリケーションをサポートするハイブリッドクラウドプラットフォームのVMware Cloud Foundation 4 with Tanzuだ。VMware vSphereでサーバー、VMware NSXでネットワーク、VMware vSANでストレージをそれぞれで仮想化し、全体をVMware vRealizeで管理する。VMware Cloud Foundationはオンプレミス環境だけでなく、VMware Cloud on AWSを構成するコンポーネントでもある。最近では、前半に述べたマイクロソフト、グーグル、オラクルといったクラウドパートナーに加え、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、IBM、日立製作所といったCloud Foundationレディなサービスを展開しているVCPPパートナーを「VMware Cloud Verifiedパートナー」として認定している。こうして、ヴイエムウェアは、ランタイムとしての性能と信頼性、セキュリティを保った上で、アプリケーションを構築・運用し、収益を上げていくことに対して価値を提供するベンダーになっていく。「ヴイエムウェアは長年、仮想化プラットフォーム ベンダーとして事業を進めてきました。マルチクラウドが当たり前になった今は、アプリケーションをモダナイズすることに力を入れています。今後も、ビジョンをさらに明確にしながら、お客様、パートナーの皆さまとWin-Winの関係になるように、トラステッドアドバイザーとして選んでいただけることを目指していきます」と高橋氏は強調する。

提供:ヴイエムウェア株式会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2020年12月31日
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