日本の被災者のためのチャリティーキャンペーンを全世界で開始～G Data

ウイルス対策ソフト会社である独G Data、世界中での製品売上1本につき5ユーロを積み立てて復興義援金に

G Data Software株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：Jag 山本）の親会社であるG Data Software AG（本社：ドイツ、ボーフム市、代表取締役：ディルク・ホッホシュトラーテ、フランク・ハイスラー）は、このたびの日本における大災害の被災者へのチャリティーキャンペーンを開始したことを、2011年3月16日早朝（日本時間）に発表しました。

大地震が発生した3月11日に遡り、以降1ヶ月間を該当期間として、全世界で販売されているG Data製品の売り上げから1本につき5ユーロを積み立て、キャンペーン終了後に日本赤十字社を通じて、被災者ならびに家族の方々、関係者の方々の復興支援に役立てます。

該当製品
G Data AntiVirus（日本での製品名は　G Data アンチウイルス）
G Data InternetSecuirty（日本での製品名は　G Data インターネットセキュリティ）
G Data InternetSecurity for Netbooks　（日本では未発売）
G Data TotalCare　（日本での製品名は　G Data インターネットセキュリティ プラス）
G Data NotebookSecurity　（日本では未発売）

ディルク・ホッホシュトラーテ（G Data Software AG、代表取締役）の談話
「地震、津波、火災、そして原発事故と、かつてないほどの複合的な大災害に遭われた方々ならびにご家族の方々には、本当に、心からお見舞い申し上げます。G Dataはウイルス対策ソフトを販売するドイツを本拠地とする会社ですが、日本にも子会社があります。はじめに東京にいる日本スタッフから震災の第一報を受けたときは、あまりの事態の凄まじさに、耳を疑いました。世界的にみて未曾有のこの災害に対して、被害に見舞われた方々のために、少しでもお役に立ちたいと思い、G Dataは急遽、チャリティーキャンペーンを行うことにしました。」

各国のチャリティーキャンペーンについては、以下のリンク先から確認できます。
URL：　 (リンク »)
（日本におけるG Dataサイトでは、制作の対応ができないため、本リリースにてのみのご説明とさせていただきます。なお、公式ショップは、 (リンク ») にあります。）

社会に役立つことを行う、それがG Dataの企業理念です。G Dataは、2008年より第三世界の50人の子どもの生活支援を、また先日には、ウガンダにおけるエイズプロジェクトへの支援を、それぞれ国際NGO「プラン」を通じて行ってまいりました（ (リンク ») ）。これからも、技術的な「セキュリティ」だけではなく、同時に、人間同士の助け合いや「ホスピタリティ」の大切さをも訴えてまいります。
 
被災者ならびに関係者の方々に、心からのお見舞いを申し上げますとともに、上記活動に対するご理解をいただきたく、何卒よろしくお願いいたします。


ジーデータソフトウェアとは
G Data Softwareは、1985年に創業し、1987年に世界最初の個人向けウイルス対策ソフトを発売した、ドイツのセキュリティソフトウェア会社です。 EUを中心に、個人向け・法人向け製品を展開しています。日本法人は2007年に設立しました。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率です。また、新種や未知ウイルスへの防御、フィッシング対策、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。その結果G Dataのセキュリティ製品群は、マルウェアやフィッシング詐欺サイトを常に高検出することに定評があり、過去5年間にわたって、第三者機関・雑誌における受賞獲得数は他社の追随を許しません。

＊本リリースに記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。

【本リリースに関する問合せ先】　
G Data Software株式会社　
101-0042 東京都千代田区神田東松下町48　ヤマダビル6F
窓口：　瀧本往人　
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com　
URL：　 (リンク »)

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