サイバー攻撃の背景、政府の対策・法制度の整備状況等、サイバーセキュリティ全般を分析し、企業・個人の保守方法や価値創造について解説した必読書が刊行

中央大学ビジネススクール

From: Digital PR Platform

2014-05-01 10:00


■書籍名:サイバーセキュリティ
■本の内容
サイバーセキュリティという発展途上の概念をめぐって、どのような事態が進行しているのかを知り、それによって企業や個人をどのように守り、また価値を創造していくのかを考えるための切り口を提供する。
※NTT出版HPより引用

第1章 サイバー攻撃の実態と課題
第2章 サイバー空間の成立とセキュリティ
第3章 日本のサイバーセキュリティ関連組織の現状
第4章 サイバースペースの国際安全基準
第5章 サイバーリスクと価値創造のマネジメント
第6章 サイバーセキュリティをめぐる法の現状と課題
第7章 サイバーリスクにどう立ち向かうか

日経コミュニケーションの新刊・近刊にも取り上げられ、高く評価されています。 (リンク »)

2014年度にMBAプログラム(専門職学位課程:平日夜間土日開講)において、杉浦宣彦が担当する科目は下記の通りとなっております。

経営法務概論/金融法務/特別講義(金融行政とその課題)/プロジェクト研究I/プロジェクト研究II/研究論文/課題論文


◆杉浦宣彦 (経営法務分野)
◆講師紹介
コンプライアンス・内部統制が重視されている現在の企業経営のなかで、法務の役割は、経営そのものと密着しており、かつてない重要な位置を企業のなかで占めるようになっています。企業法務の意義やその果たす機能、組織内での位置づけといった企業法務の総論的な話から、金融法務やIT法務といった各論の話まで、企業法務の世界にとって、アップデートな法律問題を取り上げながら、皆さんが日々抱えている、ビジネス紛争についての予防法務の方法と処理法務における課題について検討し、よりよいコンプライアンス・内部統制のための態勢作りへのヒントをつかんでもらうことを目指しています。

●最終学歴:中央大学大学院法学研究科博士課程後期課程修了
●担当科目:経営法務概論/金融法務/特別講義(金融行政とその課題)/プロジェクト研究I/プロジェクト研究II/研究論文/課題論文
●専門分野:企業法務、金融法、IT関連法
●主な著書・論文:
「企業法務戦略」 (共著) 中央経済社 2007
「信託ビジネスのニュートレンド 改正信託法対応版」 (共著)  経済産業調査会 2008
「決済サービスのイノベーション」 ダイヤモンド社 2010
「電子決済ビジネス」(共著)2010 日経BP社




■中央大学ビジネススクール
企業と社会が求める「戦略思考」と「戦略実践」のできる人材、すなわち「戦略経営リーダー」の育成を目的として、MBA、DBAプログラムを提供しています。

●MBA:戦略経営研究科戦略経営専攻(専門職学位課程)
総合的な戦略思考で日本企業の戦略を世界に発信しようとする有識者(2年以上の就業経験者)を対象として創設。「戦略」をはじめ、「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5分野を総合的、有機的に学修できる特徴を持ちます。
戦略的な思考能力と戦略経営マインドを育成することで、各機能領域のおける戦略を全体の戦略として統合的に考えることのできる戦略経営リーダーを養成します。

(リンク »)

●DBA:戦略経営研究科ビジネス科学専攻(博士後期課程)
ビジネス科学専攻は有職社会人を主な教育対象とします。激しい変動を繰り返す日常業務を通して各自を悩ませているテーマを解決するためには、「総合化のためのフレームワーク」を゛受け身゛で学習するだけでは不十分であり、「自ら、より優れたフレームワークを創出する」ことが必要となります。
このためには、博士後期課程という、より高度な枠組みにおいて、蓄積された知識から創造的な解決方法を探るための理論を展開し、実務に応用できる新たな知識の創造を目指します。

(リンク »)



★中央大学ビジネススクールの特長
実践と理論を高いレベルで習得する事を念頭に、2年間を通して学ぶMBA講座だけでなく、単科生、MBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)、また企業研修やコンサルティングを行っています。
関心のある方は、入試説明会や戦略経営アカデミーで実施しているMBAエッセンス講座、eラーニング講座(無料)を体験して下さい。


●入試説明会
5/10(土) 13:30~
(リンク »)

●MBAエッセンス講座
(リンク »)

●eラーニング講座
(リンク »)


◆問合せ
中央大学大学院 戦略経営研究課(中央大学ビジネススクール)
〒112-8551
東京都文京区春日1-13-27
TEL:03-3817-7485
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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