― 英検に必要なスキルがバランスよく身につく ―ウェブ英語学習プログラム「スタディギア for EIKEN」 iPhone、iPadでも学習可能になりました。 

公益財団法人 日本英語検定協会

From: Digital PR Platform

2014-06-04 11:00


公益財団法人 日本英語検定協会 (理事長:松川孝一、所在地:東京都新宿区、以下、「英検協会」) は、株式会社教育測定研究所 (代表取締役社長:高村淳一、所在地:東京都港区、以下、「JIEM」) と共同運営する、実用英語技能検定 (以下、「英検」) 対策のウェブベースのe-ラーニングサービス「スタディギア for EIKEN」 (リンク »)  を、このほどiOS ブラウザでもご利用いただけるようにいたしました。

これにより、iPhone、iPadといったスマートフォン・タブレット端末でも、PC同様、「スタディギア for EIKEN」をご利用いただき英語学習がおこなえるようになります。

「スタディギア for EIKEN」は、英検協会とJIEMが共同開発し、英検2級から5級の一次試験(筆記・リスニング)に必要な英熟語、英文法、リスニング、リーディングといったすべての学習項目を含む「オールインワン」のウェブ学習プログラムです。一人ひとり異なる英語力、学習スタイル、学習期間などをもとに、最新システムにより、学習者ごとの最適な学習プランを作成し、そのプランどおりの学習を進めるだけで理想的な英検対策が可能です。さらに、1回の学習単位は5分程度からと短く、スキマ時間を使って効率的に学習できるのも魅力のひとつです。

「スタディギア for EIKEN」は、2013年の7月末に、まずは2級、準2級、3級からサービス提供を開始しました。以来、着々と利用者数を増やし、2014年4月、2級から5級まで (1級、準1級を除く) の全級のラーニングを網羅したことで、一人でも多くの皆様に各種プログラムをご体験いただくことを目的にベーシック版をご用意し、第1回検定の英検受験を申し込まれた皆様に無料でご利用いただけるようにいたしました。その後、利用者数が急増し、ご利用者の皆様から、「あれもこれも悩まずに「スタディギア for EIKEN」で必要なことだけ効率よく勉強できるのが魅力」といった高評価を頂戴しています。

一方で、「通勤や通学などの移動時間にも安心して学習したい」といったスマートタブレット対応を望まれる声も寄せられます。また、英検ウェブサイトへのアクセス状況を調査しますと、iPhoneとiPadからのアクセス比率が非常に高いこともわかりました。さらに、2013年度のiPhoneの出荷台数は1,443万台、iPadは328万台と、この1年間でiPhoneとiPadあわせて1,800万台近い台数が出荷されたとのことです。(注)

英検協会とJIEMは、現状を鑑み、こうした皆様からのご要望に早急にお応えすることこそ、教育の機会の創出にも貢献するとの判断から、このたび、「スタディギア for EIKEN」をiOSブラウザでもご利用いただけるように改良し、利便性を向上させました。

英検協会では、早い段階から、教育の情報化の重要性を認識し、ICT関連事業基盤の抜本整備に着手しています。その一環としまして「測定(検定) →診断 →学習」をサイクルとする一体型の学習サービス機能を兼ね備えた英語学習ポータルサイト、「英ナビ!」 (リンク »)  を2011年にJIEMとともに立ち上げ、以来、その「英ナビ!」内で様々なウェブベースのe-ラーニングサービスを提供しています。

今後、英検協会、JIEMともに、ICT関連事業基盤のさらなる拡大を図り、それぞれが培った英語教育の知見やノウハウをいかしながら、全国の一人でも多くの英語学習者のさらなる英語能力の向上に貢献してまいります。

※ iPhone、iPadは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。

注:iPhone、iPadの出荷台数は、 (株)MM総研 [東京・港] の5/13、5/21付プレスリリースによります。

■株式会社教育測定研究所について

教育測定研究所は「教育分野における正しい教育測定技術(テスティング)の研究および、その成果である正しいテスト法の流布・流通を通して、効果的な教育の実践、ひいては個人の能力の発展に寄与すること」を理念として、2001年に設立。世界6拠点(日本、シンガポール、インド、中国、香港、フィリピン)で国際機関や行政・企業・大学に対して、CASEC(キャセック)をはじめとする自社開発のテストやラーニングサービスの提供のみならず、様々なテストの開発・分析・コンサルティング・オペレーションサービスを展開しています。
JIEMウェブサイト: (リンク »)

                                  


本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

注目している大規模言語モデル(LLM)を教えてください

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]