新薬情報等提供で育児休業中の薬剤師に安心感　～日本調剤　育児休業復帰者アンケート調査～

　全都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：取締役社長　三津原博）では、従業員の約6割にあたる2,352名が薬剤師であり、そのうち女性の比率は69.1％となっています。毎年100名以上の従業員が産前産後休暇・育児休業を取得する中で、日本調剤では産休・育休を取得しやすい環境づくりや休業中のフォロー、ライフイベントに合わせた働き方をサポートするなど、女性が活躍するためのサポート活動を積極的に行っています。

　日本調剤では本年7月末から8月の期間で、2013年4月以降に産前産後休暇・育児休業より復帰した従業員全員を対象に、社内アンケート（無記名式）を実施し、その結果をまとめました。

＜アンケート結果より＞
・産休・育休で業務から離れることによって、医薬品の知識についてのブランクを感じるか、という問いについては、薬剤師職の95％が「感じる」と回答（図１）

　薬剤師は最新の医薬品や医療制度に関する情報や知識が不可欠で、当社薬剤師の育休取得者からは、休業による知識面でのブランクに不安があるという声が以前から上がっており、今回の調査でも「薬学知識を忘れていないかなど、不安を感じることが多かった」「患者さまとの会話には不安がなかったが、知識的な面での不安がとても大きかった」など、多くの薬剤師が医薬品への知識についての不安を感じると回答しています。

・産休・育休取得者向けの送付資料の「満足度」は99％で、「実務への有益度」は93％（図２、図３）

　産休・育休取得者の職場から離れる不安を少しでも軽減するため、日本調剤では薬剤師を含む全職種の産休・育休取得者に対し、休業中に新薬情報や会社の動向に関する情報等の資料を自宅へ送付する取り組みを、継続的に行っています。

　送付資料は新薬情報や社内教育・研修担当者が毎回選定した社内勉強会の資料など、業務に関連する情報だけではなく、社内報も併せて郵送しています（薬剤師以外の職種は社内報のみ）。送付資料に対する満足度は高く、「新薬情報のおかげで、復帰後に服薬指導をする際に戸惑うこともなく、とても助かりました」「定期的に資料が送られてくることで、育児中でも少しの合間に勉強できる点がよかった」などの声が寄せられました。

　資料送付の取り組みについては、実務への有益度だけでなく、「会社とのつながりを持つことができて安心した」「復帰が楽しみでした」など、最新情報や会社の動向を知ることで、職場復帰に対して前向きな気持ちを持てたとの意見もありました。

　日本調剤では、社員一人ひとりのワークライフバランス実現に向けて、今後も様々なサポート活動を行ってまいります。


＜調査概要＞
調査方法：社内イントラネット調査（無記名式）
調査対象者：2013年4月以降に産前産後休暇・育児休業より復帰した全従業員。対象者174人、回答者127人(回収率：73.0％)
回答者構成：正社員107名、パート社員20名／薬剤師73名、医療事務50名、間接部門スタッフ4名
調査期間：2014年7月28日（月）～2014年8月11日（月）

＜調査結果＞
Q：産休・育休で現場を離れたことで、医薬品の知識についてブランクを感じる/感じたことはありますか？（回答はひとつのみ）＊薬剤師のみ回答

　非常に感じる　37％
　やや感じる　58％
　あまり感じない　5％
　全く感じない　0％

Q:産休・育休中に送付している「新薬／業界動向資料」についてどの程度満足しましたか？（回答はひとつのみ）＊薬剤師のみ回答

　非常に満足　55％
　やや満足　44％
　あまり満足していない　1％
　全く満足していない　0％

Q:提供した資料の有益度はいかがでしたか？（回答はひとつのみ）

　非常に役立つ　36％
　やや役立つ　57％
　あまり役立たない　6％
　全く役立たない　1％

＜日本調剤株式会社について＞
　日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行ってまいりました。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。（ (リンク ») ）

＜JP Newsletterについて＞
　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

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