お客様の利便性向上を目指し阪急阪神第一ホテルグループ公式ホームページを全面リニューアル

SBT 2017年11月21日

From PR TIMES

~お客様のニーズに合わせコンテンツを切り替え、スムーズな予約を実現~2017年11月7日(火)より稼働

株式会社阪急阪神ホテルズ(本社:大阪市北区、代表取締役社長:藤本 和秀、以下阪急阪神ホテルズ)、ソフトバンク・テクノロジー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:阿多 親市、以下SBT)、サイトコア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:酒井 秀樹、以下サイトコア)はこのたび、阪急阪神第一ホテルグループ公式ホームページの全面リニューアルを行いましたのでお知らせします。なお、今回のリニューアルでは日本のホテル業界初となる
Sitecore(R) Experience Cloud(TM)(以下Sitecore)を導入しています。



■阪急阪神第一ホテルグループ公式ホームページはこちら
(リンク »)

リニューアル後のトップ画面
[画像: (リンク ») ]

■リニューアルの背景
近年、ホテルの客室数は年々増加しており、不動産サービス大手CBREの調査では、ホテルの客室数は2016年と比較し2020年ごろまでに全国主要8都市※1で約6万5000室分(26%増)増加すると予測しています。また2018年6月に施行される住宅宿泊事業法(民泊新法)により民泊参入がさらに加速することで、利用者が選択できる宿泊施設が大幅に増加します。
また、利用者の趣味・趣向の多様化や訪日外国人客の増加に伴い、ホテルの利用シーンも同様に多様化しており、ホテル側も多様なニーズへの対応が必要となってきます。
しかしながら、顧客ニーズに合わせた多種多様なコンテンツを用意すると、サイト内の情報が煩雑化し利便性を損なってしまい、利用者が目的のページへたどり着きにくくなるという課題がでてきます。

■利用者のニーズとのマッチング
こうした課題を受け、今回のホームページリニューアルでは、デザインの刷新やマルチデバイス対応だけでなく、日本のホテル業界では初となるCMS(コンテンツ・マネジメント・システム)のSitecoreを導入し、利用者のニーズにいち早く応えるためのコンテンツ管理基盤を作りました。
具体的には、サイト内での利用履歴、ページの遷移や検索条件などから利用者が必要としている情報を推定し、それに応じたバナーや一部コンテンツの表示を切り替えることができるようになります。これにより利用者は希望の宿泊プランの予約やレストランの確認といった目的の達成をスムーズに行うことができるようになります。
今後3社は、作成したコンテンツ管理基盤を活用し、利用者に最適なコンテンツをすぐに提供できるよう、ホテルホームページの更なる利便性向上をすすめてまいります。

※1東京、大阪、京都、名古屋、福岡、札幌、広島、仙台
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。

■阪急阪神第一ホテルグループについて
ラグジュアリーホテルからビジネスホテル、リゾートホテルまで幅広いタイプのホテルを東京、大阪をはじめとした全国で運営しています。直営ホテル・チェーンホテルを合わせて計48ホテル、総客室数約10,000室のホテルグループ。

■ソフトバンク・テクノロジー株式会社について
SBTは、「情報革命で人々を幸せに ~技術の力で、未来をつくる~」という理念のもと、大きく成長することを目標に掲げ、クラウドとIoTに注力しているICT企業です。クラウドを活用して、働き方改革をはじめとする生産性向上の実現や、お客様のビジネスを共に作り上げていくビジネスパートナーを目指しています。
今回、ホームページリニューアルに利用したソリューションは (リンク ») をご覧ください。

■サイトコア株式会社について
Sitecore Corporation (本社:デンマーク、コペンハーゲン)は、コンテクストマーケティングを実現するためのカスタマーエクスペリエンス管理ソフトウェアを提供しています。「Sitecore(R) Experience Cloud™」では、さまざまなコンテンツを管理しながら、顧客の興味・関心や行動履歴から得られるコンテクスト情報を利用し、それにあわせた最適なコミュニケーションを自動化します。対象者を満足させ、ブランドロイヤリティを築き、収益を向上するためのコンテクストマーケティングを実施するために、世界各国の大手企業や公的機関など4,900社以上がSitecoreのソリューションを採用しています。製品・ソリューション・サービスに関する詳細は、 (リンク ») をご覧ください。サイトコア株式会社は、Sitecore Corporationの日本法人です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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