2019年11月27日
オムロン株式会社
現場データ活用サービス「i-BELT」とシーメンス「MindSphere」に関し
両社でパートナー協力
―多拠点の現場データを活用し製造現場を革新するソリューションを拡大―
オムロン株式会社（本社:京都市下京区、代表取締役社長 CEO:山田義仁）は、モノづくりの生産性や品質を向上させるためのデータ活用サービス｢i-BELT｣と、シーメンス（日本法人本社：東京都品川区、代表取締役社長兼CEO: 藤田研一）のクラウドベースのオープンIoTオペレーティングシステム「MindSphere®」に関して、両社でパートナー協力し、共同で実証実験を開始します。これにより、複数拠点の製造設備のデータを連携させることが可能となり、多様化する製造現場の課題解決に貢献します。
近年、モノづくりの現場では、熟練技能者の不足や製品の多様化が進む一方、需要変動に柔軟に対応するため急な生産地変更や複数拠点で同時に生産ラインの立上げを行い、高い水準で生産性や品質を維持向上していくことが求められています。IoTの活用によりこれらの課題解決を目指す取り組みは進みつつありますが、拠点ごとに設備や生産条件が異なるため、複数拠点でのデータの収集や集約の仕方、その活用には現場を熟知した知見・ノウハウが必要です。また、多種多様な現場の課題を一度に可視化し、同じ水準で生産性や品質を同時に向上させることは難しいのが現状です。
「i-BELT」は、オムロンの20万種に及ぶ制御機器群と60年以上にわたり培った現場経験を活かし、工場の様々な機器から得られるデータを活用して最適なモノづくり現場をお客様と共創するサービスです。「i-BELT」では、より多くのデータを収集し活用するため、デバイスメーカーを始めとした30社以上のパートナーと提携しています。
今回、製造現場のデータ活用に強みを持つオムロンと、クラウド型IoTオペレーティングシステムを持つシーメンスが組むことで、複数拠点の大量の製造現場のデータを収集、分析することが可能となります。「i-BELT」の熟練コンサルタントが、各拠点のデータを具体的な現場課題と紐づけて分析し課題を可視化。大量のデータを活用して機械制御の精度を更に高め、複数拠点の課題を高水準で同時に解決することを目指します。オムロンの草津工場で実証実験を開始し、技術および効果の検証を進めます。
オムロンは、今回の実証事件を通じて、IoTによりこれまで以上に多くの製造現場のデータを活用することで、複数拠点にかかる課題をより効率的・効果的に解決するサービスを拡充し、お客様に「リアルに効果を発揮する」ソリューションを提案してまいります。
【i-BELTについて】
「i-BELT」は、20万種に及ぶ制御機器に加え、「i-BELTパートナー」各社の多彩な入出力機器を組み合わせ収集したデータを分析、その結果を制御アルゴリズムに変換し機械の制御に戻すことで、モノづくり現場の知能化を推進する、オムロン独自のデータ活用サービスです。熟練技能者が持つ暗黙知をデータ化し、制御と情報を融合することで、オムロンの戦略コンセプト"i-Automation!"を実現する鍵となる「intelligent(知能化)」を顧客との共創によって加速させ、モノづくりの生産性と品質を飛躍的に向上させ続けます。
詳細については、 (リンク ») をご参照ください。
【"i-Automation！"について】
オムロンは、これまでFAのリーディングカンパニーとして画像処理センサーなどの入力機器から、各種コントローラー、サーボモーターなどの出力機器をはじめ安全対策機器、産業用ロボットまで幅広い機器を有し、これらをソフトウェアで組み合わせた独自のオートメーション技術を世界中の製造現場に提供してきました。現在は、こうした技術と機器群をベースに、３つの"i"、「integrated(制御進化)」、「intelligent(知能化)」、「interactive(人と機械の新しい協調)」からなる戦略コンセプト"i-Automation！"を掲げ、製造業のモノづくり現場の革新に取り組んでいます。
【オムロン株式会社について】
オムロン株式会社は、独自の「センシング＆コントロール+Think」技術を中核としたオートメーションのリーディングカンパニーとして、制御機器、電子部品、車載電装部品、社会インフラ、ヘルスケア、環境など多岐にわたる事業を展開しています。1933年に創業したオムロンは、いまでは全世界で約35,000名の社員を擁し、約120の国と地域で商品・サービスを提供しています。制御機器事業では、モノづくりを革新するオートメーション技術や製品群、顧客サポートの提供を通じ、豊かな社会づくりに貢献しています。詳細については、 (リンク ») をご参照ください。
シーメンスの本件関連商標はこちらをご覧ください。 (リンク »)
その他の商標はそれぞれの所有者に帰属します。
オムロン株式会社
現場データ活用サービス「i-BELT」とシーメンス「MindSphere」に関し
両社でパートナー協力
―多拠点の現場データを活用し製造現場を革新するソリューションを拡大―
オムロン株式会社（本社:京都市下京区、代表取締役社長 CEO:山田義仁）は、モノづくりの生産性や品質を向上させるためのデータ活用サービス｢i-BELT｣と、シーメンス（日本法人本社：東京都品川区、代表取締役社長兼CEO: 藤田研一）のクラウドベースのオープンIoTオペレーティングシステム「MindSphere®」に関して、両社でパートナー協力し、共同で実証実験を開始します。これにより、複数拠点の製造設備のデータを連携させることが可能となり、多様化する製造現場の課題解決に貢献します。
近年、モノづくりの現場では、熟練技能者の不足や製品の多様化が進む一方、需要変動に柔軟に対応するため急な生産地変更や複数拠点で同時に生産ラインの立上げを行い、高い水準で生産性や品質を維持向上していくことが求められています。IoTの活用によりこれらの課題解決を目指す取り組みは進みつつありますが、拠点ごとに設備や生産条件が異なるため、複数拠点でのデータの収集や集約の仕方、その活用には現場を熟知した知見・ノウハウが必要です。また、多種多様な現場の課題を一度に可視化し、同じ水準で生産性や品質を同時に向上させることは難しいのが現状です。
「i-BELT」は、オムロンの20万種に及ぶ制御機器群と60年以上にわたり培った現場経験を活かし、工場の様々な機器から得られるデータを活用して最適なモノづくり現場をお客様と共創するサービスです。「i-BELT」では、より多くのデータを収集し活用するため、デバイスメーカーを始めとした30社以上のパートナーと提携しています。
今回、製造現場のデータ活用に強みを持つオムロンと、クラウド型IoTオペレーティングシステムを持つシーメンスが組むことで、複数拠点の大量の製造現場のデータを収集、分析することが可能となります。「i-BELT」の熟練コンサルタントが、各拠点のデータを具体的な現場課題と紐づけて分析し課題を可視化。大量のデータを活用して機械制御の精度を更に高め、複数拠点の課題を高水準で同時に解決することを目指します。オムロンの草津工場で実証実験を開始し、技術および効果の検証を進めます。
オムロンは、今回の実証事件を通じて、IoTによりこれまで以上に多くの製造現場のデータを活用することで、複数拠点にかかる課題をより効率的・効果的に解決するサービスを拡充し、お客様に「リアルに効果を発揮する」ソリューションを提案してまいります。
【i-BELTについて】
「i-BELT」は、20万種に及ぶ制御機器に加え、「i-BELTパートナー」各社の多彩な入出力機器を組み合わせ収集したデータを分析、その結果を制御アルゴリズムに変換し機械の制御に戻すことで、モノづくり現場の知能化を推進する、オムロン独自のデータ活用サービスです。熟練技能者が持つ暗黙知をデータ化し、制御と情報を融合することで、オムロンの戦略コンセプト"i-Automation!"を実現する鍵となる「intelligent(知能化)」を顧客との共創によって加速させ、モノづくりの生産性と品質を飛躍的に向上させ続けます。
詳細については、 (リンク ») をご参照ください。
【"i-Automation！"について】
オムロンは、これまでFAのリーディングカンパニーとして画像処理センサーなどの入力機器から、各種コントローラー、サーボモーターなどの出力機器をはじめ安全対策機器、産業用ロボットまで幅広い機器を有し、これらをソフトウェアで組み合わせた独自のオートメーション技術を世界中の製造現場に提供してきました。現在は、こうした技術と機器群をベースに、３つの"i"、「integrated(制御進化)」、「intelligent(知能化)」、「interactive(人と機械の新しい協調)」からなる戦略コンセプト"i-Automation！"を掲げ、製造業のモノづくり現場の革新に取り組んでいます。
【オムロン株式会社について】
オムロン株式会社は、独自の「センシング＆コントロール+Think」技術を中核としたオートメーションのリーディングカンパニーとして、制御機器、電子部品、車載電装部品、社会インフラ、ヘルスケア、環境など多岐にわたる事業を展開しています。1933年に創業したオムロンは、いまでは全世界で約35,000名の社員を擁し、約120の国と地域で商品・サービスを提供しています。制御機器事業では、モノづくりを革新するオートメーション技術や製品群、顧客サポートの提供を通じ、豊かな社会づくりに貢献しています。詳細については、 (リンク ») をご参照ください。
シーメンスの本件関連商標はこちらをご覧ください。 (リンク »)
その他の商標はそれぞれの所有者に帰属します。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
