楽天と西友、「楽天西友ネットスーパー」のスマートフォンアプリを提供開始

　楽天グループ株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）と合同会社西友（本社：東京都北区、社長兼最高経営責任者：大久保 恒夫、以下「西友」）は、協働で運営する「楽天西友ネットスーパー」（以下「本サービス」）向けの専用スマートフォンアプリ（以下「本アプリ」）の提供を本格的に開始しましたのでお知らせします。
　

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　本アプリでは、ホーム画面から左右にスワイプすることで、「野菜・果物・肉・魚」や「惣菜・チルド・冷凍食品」、「日用品」などのカテゴリーごとに設けた商品ページに、スムーズに遷移できます。また、トップ画面に日時指定ボタンを設けたほか、タブを切り替えることで、購入履歴やお気に入り商品、キャンペーンなどのお買い物に必要な情報へ簡単にアクセス可能とするなど、スマートフォンアプリ向けに最適な視認性や操作性を追求しました。これによりユーザーは、より短時間で効率的にネットスーパーサービスを利用することができるようになりました。
　
　昨今、「新しい生活様式」の浸透により、ネットスーパーの需要は急速に拡大しており、本サービスにおいても、2021年1月から3月の売り上げは前年同期比29.9％増、また4月から6月の売り上げは前年同期比28.4％増と継続的に伸長しています。楽天と西友は、本アプリの提供を通じて、ユーザーにより便利の高い快適なネットスーパーサービスの提供を目指します。
　
　両社は今後も、ユーザーにとって利便性の高いサービスを提供してまいります。

■「楽天西友ネットスーパー」アプリ概要
URL： (リンク »)
　
アプリの主な特徴：

ホーム画面からの左右にスワイプすることで、カテゴリーごとに設けた商品ページにスムーズに遷移可能
トップ画面における日時指定ボタンの表示
タブを切り替えることで、購入履歴やお気に入り商品、キャンペーンなどのお買い物に必要な情報に簡単にアクセス可能

iOS※版アプリ： リンク ») ネットスーパー/id1539601678" target="_blank"> (リンク ») ネットスーパー/id1539601678
（動作推奨環境： iOS 12以上）
※iOSはCiscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、iOSはライセンスに基づき使用されています。

Android™※版アプリ： (リンク »)
（動作推奨環境：Android OS 6.0以上）
※Android™は、Google LLC.の商標です。

■楽天西友ネットスーパー概要　※2021年９月時点


楽天西友ネットスーパーURL：
(リンク »)
取扱商品：
最大20,000アイテム（生鮮食品、加工食品、冷凍食品、惣菜、日用消耗品など）
配送料：
330円（税込）
※注文商品の合計額が一定額以上の購入で配送料無料
※お届け日時によって送料無料となる金額が異なる場合あり
会費：
入会費・年会費ともに無料
受付時間：
年中無休、24時間注文可能
※システムメンテナンス時を除く
宅配時間 ※エリアにより異なる場合あり：
注文した日から、3日後までの午前10時から午後10時までの6時間帯（10時～12時、12時～14時、14時～16時、16時～18時、18時～20時、20時～22時）で指定配送可　
※午後3時までの注文で一部エリアを除き当日配送可
※注文から最短4時間で配送
決済：
クレジットカード1回払い、もしくは代金引換
※1回の注文上限額は45,000円（税込）

【楽天グループ株式会社について】
楽天は、日本発のインターネット・サービス企業で、Eコマースをはじめ、フィンテック、デジタルコンテンツ、通信など、多岐にわたる分野で70以上のサービスを提供しています。これら様々なサービスを、楽天会員を中心としたメンバーシップを軸に有機的に結び付け、他にはない独自の「楽天エコシステム」を形成しています。1997年に創業し、「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」という企業理念のもと、現在では2万6人千以上の従業員を擁し、世界30カ国・地域の拠点において事業を展開するグループ企業となっています。詳しい情報は (リンク ») をご覧ください。

【合同会社西友について】
1963年に設立された西友は、「西友」「サニー」「LIVIN」の300以上の店舗と「楽天西友ネットスーパー」を通じて、北海道から九州まで全国のお客さまに食料品、日用品、住居用品、衣料品を提供しています。「西友が身近にある幸せ」の実現を使命とし、お客さまの多様なご要望やニーズにお応えできる価値ある商品を揃え、徹底した業務の効率化とテクノロジーによって、お得な価格で提供します。株主であるKKR、楽天、ウォルマートの強みを最大限活用することで、店舗とネットを融合するOMOサービスにおいて業界をリードする存在になることをめざし、革新と挑戦をし続けています。詳しい情報は (リンク ») をご覧ください。