「日本のはたらくをアップデートする」をテーマに組織開発・人材育成コンサルティング支援を行う株式会社NEWONE(本社:東京都千代田区 代表取締役:上林周平、 (リンク ») 以下、NEWONE)は、顧問としてリスキリング領域の第一人者である後藤宗明氏(所属:一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事)が就任したことをお知らせいたします。
今後は、企業や地方自治体等でリスキリングを啓蒙されている後藤氏の監修のもと、研修プログラム開発や組織開発コンサルティングの支援強化など、多様な視点からリスキリング領域におけるメニュー強化を行ってまいります。
また、2023年3月2日(木)13時より、後藤氏就任に伴うセミナー「人的資本の最大化に向けた 組織強化のための“リスキリング”とは」を開催します。本セミナーでは、後藤氏および弊社顧問である法政大学教授でありプロティアン・キャリア協会 代表理事の田中氏、弊社代表 上林の3者によるクロストークで、リスキリングの目的から施策まで広く紐解いていきます。ぜひご参加ください。
お申込み: (リンク »)
新顧問 後藤 宗明(ごとう むねあき) 氏プロフィール
一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事
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早稲田大学政治経済学部卒業後、1995年に富士銀行(現みずほ 銀行)入行。営業、マーケティング、教育研修事業を担当。2021年、日本初のリスキリングに特化した非営利団体、ジャパン・リスキリング・イニシアチブを設立。2022年、AIを利用してスキル可視化を行うリスキリングプラットフォームSkyHive Technologiesの日本代表に就任。石川県加賀市「デジタルカレッジKAGA」理事、広島県「リスキリング推進検討協議会/分科会」委員、経済産業省「スキル標準化調査委員会」委員、リクルートワークス研究所客員研究員を歴任。政府、自治体向けの政策提言および企業向けのリスキリング導入支援を行う。著書に『自分のスキルをアップデートし続ける「リスキリング 」』。
顧問就任の背景と役割
代表取締役 上林周平(かんばやし しゅうへい)より
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株式会社NEWONEは、これまでの設立後5年間、”あたらしい、個人と組織の関係性を”をテーマに各社のエンゲージメント向上支援を行い続けており、その中で、企業側だけでなく、働く従業員一人ひとりのキャリア自律支援を行ってまいりました。その中で感じた
1.個人のキャリア意識が高まった後は、各人が主体的にこれからの必要となるスキルを獲得することが大事であること
2.人材枯渇時代の中、人を獲得することが難しくなる中で、今組織にいる人材に新たなスキルを獲得し戦力化することは、これからの企業の重要テーマであること
という問題意識に対して、リスキリング領域に詳しい後藤氏に支援いただき、組織内のリスキリングを推進するプログラムの開発・展開することで、解決の一助となりたいと思っております。
「人的資本の最大化に向けた 組織強化のための“リスキリング”とは」セミナー詳細
■名称:人的資本の最大化に向けた 組織強化のための“リスキリング”とは
■トークテーマ:
・労働力不足に対する現状の捉え方は?
・日本のリスキリング度合と現状の課題は?
・意識改革:キャリア自律向上と踏み出す支援は?
・人事としてまずはやるべきことは?
■開催日時:2023年3月2日(木)13:00~14:30
■参加費:無料
■パネリスト:
・後藤 宗明氏(一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事)
・田中 研之輔氏(法政大学キャリアデザイン学部教授/一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事)
・上林 周平(株式会社NEWONE 代表取締役社長)
■お申込みURL: (リンク »)
株式会社NEWONE 会社概要
「他にはない、新しい(new one)価値を生み出す」を社名に掲げ、エンゲージメントをテーマに、「個人の意識変革」と「関係性の向上」を中心とした企業向けコンサルティング、人材育成・組織開発を提供。Softbank、カゴメ、三菱地所ホームをはじめ、多数の企業様の支援を実施しています。
*2022年7月に企業経営者や人事担当者、マネジメント層と接してきた経験をもとに、これからのリーダーに必要なマネジメントのノウハウ本『人的資本の活かしかた』発売しました。
URL: (リンク »)
・所在地:東京都千代田区隼町2-19-4F
・設立日:2017年9月1日
・代表者:上林周平
・事業内容:コンサルティング、企業研修・組織開発等
・URL: (リンク »)
【本件に関する企業様からのお問い合わせ先】
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株式会社NEWONE 広報担当:澤野
TEL:090-6014-2334 / FAX:03-6261-3515 / E-Mail:pr@new-one.co.jp
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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