Tech Japan Hub、インド工科大学（IIT)の採用直結型トライアルを年３期実施提供へ

～国内最大級のIIT人材データベースを軸にして、スタートアップを中心にとしたテック企業の事業を後押し～



テクノロジー分野における高度インド人材に特化したHRTech事業を展開するTech Japan株式会社(東京都 代表取締役 西山 直隆)は、この度、自社で開発・運営するインド工科大学（IIT*）を軸にした人材プラットフォーム：Tech Japan Hubを活用した採用直結型トライアルを夏、秋、冬と年に３期間提供できる運びとなりましたのでお知らせいたします。

*インド工科大学とは
インド工科大学は、IITと称される世界最高峰の理系学生を育成するために1951年にインド政府によって設立された大学で、現在は23校までキャンパスを拡大させ、卒業生はシリコンバレーやGAFAのCTOなど世界のIT業界を牽引する集団となっています。

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【背景】
産業と社会のすべての領域でIT活用が必須となる今日、ITエンジニアを初めとするテクノロジー人材の確保は重要性を増しています。新卒採用においては、IT企業のみならず非IT企業においてもIT人材枠が設けられる割合が急激に高まっており、需要に対して供給が追いつかないテクノロジー人材の不足が取り沙汰される*なか、ITエンジニアの求人倍率も高騰しています。
*政府試算で2030年には約79万人ものテクノロジー人材が日本で不足すると想定

このような状況を鑑みて、国内出身者のみならず、海外人材を活用したITチームの組成に取り組んだり、加えて昨今の海外IT企業でのエンジニア人材レイオフなどを踏まえて日本企業の競争優位性がグローバルで高まる可能性があることから、時機を捉えて海外人材受入の準備を開始する企業が増加してきています。

【Tech Japan Hubについて】
Tech Japanは、上記の社会環境を認識し、日本企業の高度デジタル人材確保に貢献するため、世界最高峰の理系学生を毎年輩出しているインド工科大学（IIT*）と提携・連携し、日本企業が効果的かつ効率的に新卒採用を行うためのプラットフォーム：Tech Japan Hubを開発・運営してまいりました。現在Tech Japan Hubの活用がIIT内で拡大し、弊社はローンチ2年未満で登録者数が6000人を越える独自のIIT人材データベース保有にいたっています。
現在Tech JapanはTech Japan Hubを提供しているIIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されており、日本企業はこのプラットフォームからワンストップでIIT人材につながることができ、簡単に採用直結型トライアル募集の大学への申込み、内容の掲示や選考を行うことができます。

【Tech Japan Hub採用直結型トライアル概要】
1, 期間
１.夏期5-7月　２.秋期8-11月　３.冬期1-3月のうちいずれかをお選びいただけます。　
１.のフルタイムトライアルのほか、学期内である２.３.ではパートタイムでのトライアルを実施いただけます。いずれも最長三ヶ月の実施が可能なため、採用見極めに十分な時間を確保できるほか、お互いの理解度も高まりますので内定承諾率が高くなっています（2022年度で92.3％）。

2. 費用
トライアル募集及び選考：無料
*インターンシップの実施確定及び内々定受託の際に成果報酬として手数料をいただきます
*インターンシップに参加する学生へ作業時間に応じて報酬の可能性あり（平均：1-5万/月）

3. サンプルケース
ウェブ開発、AI、データサイエンスなどのバックグラウンドを持つ学生たちが、以下のようなトライアル事例に携わっています。

・金融系ITベンチャーA社
正社員と協働で、スマートフォンアプリ、フロントエンド及びバックエンドの開発

・ロボットメーカーB社
プロジェクトチームを結成し、プログラミングスキルを活かしながら画像処理、データに関する課題処理、信号処理、組込み制御、ロボット制御、フロントエンド開発、AIの処理を行う

・機械商社C社
-UI/UX及びバックエンドの技術仕様を作成し、実装
-大規模データ処理のためのデータベースを用いたアーキテクチャの開発、構築、テスト、保守
-新しいサービスの設計・開発と、既存のWeb Servicesとの統合
-既存モデルの拡張・充実と異なるAI技術との連携によるImageやVideoのRust検出

・建設業D社
業界構造と事業についてインプットののち、ステークホルダーにヒアリングしながらWebサービスのUI/UX改善やシステムの開発に従事

Tech Japan Hubを通じて募集できる高度テクノロジー人材学生は、世界のIT企業を牽引する人材を輩出しているIIT等トップレベルの大学出身であり、即戦力として企業のデジタル事業に貢献することが期待できることにとどまらず、トライアル期間後に企業が提示する内定の受諾率が高く（2022年度で92.3％）、相互理解が進んでいるため入社後短期間での退職も少なくなることが想定されます。

【Tech Japanについて】
Tech Japanは、「ダイバーシティの力でデジタル化を加速させ 豊かな社会をつくる」をミッションに、テクノロジー分野における高度インド人材に特化した採用プラットフォーム事業を展開するHRテックベンチャー企業です。経済産業省、在日本インド大使館と共に”India-Japan Placement Working Group"会議を継続的に行い、2019年にはインド工科大学（IIT）ハイデラバード校とのMoU（基本合意書）を締結することによって、日本企業がIITの学生をワンストップで採用するためのダッシュボードを世界で初めてIIT大学就職課に提供し、現在IIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されています（昨年度比900％増）。

日本企業は、このダッシュボードを介してインターンシッププロセスを通じたIITへの新卒採用申し込みや選考プロセスが効率化され、学生の開発実績やオファー内容の比較なども可能になります。
上記を背景に、Tech JapanはIITを中心にIIM（インド経営大学院）などのインド主要大学出身者も加わった高度インドデジタル人材で構成されるデータベースを保有しているため、成長段階のスタートアップ企業から国内及びインドに拠点を構えるメガベンチャー、エンタープライズ系大手企業まで、多様な日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得に貢献でき、インドを活用したイノベーション戦略構築や研究開発の支援も可能です。
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)