マイナビ主催「TECH+ Business Conference 2023」の『Day8/EC再考』にSUPER STUDIO 執行役員CMOの飯尾が登壇

株式会社SUPER STUDIO

From: PR TIMES

2023-04-27 14:16

 D2C(※1)支援事業やECプラットフォーム「ecforce」(イーシー・フォース)を提供する株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:代表取締役 CEO 林 紘祐、以下:SUPER STUDIO)は、2023年5月24日(水)オンラインで開催されるビジネスカンファレンス「TECH+ Business Conference」の『Day8/EC再考』に、SUPER STUDIO 執行役員CMOの飯尾元が登壇することをお知らせします。



[画像: (リンク ») ]

 「TECH+ Business Conference」は、ものづくり、リテール、金融、物流など、さまざまな分野の有識者による業界動向の解説や先進企業の取り組み・ナレッジを紹介するビジネスカンファレンスです。本カンファレンスは「ミライへ紡ぐ変革」をテーマに、TECH+のフラグシップイベント「データ活用EXPO」と、TECH+が特に注目するトピックを取り上げる「EC再考」「物流DX」「コミュニケーションDX」を同時開催。10日間に渡り、50を超えるセッションが行われます。

 SUPER STUDIOは、『Day8/EC再考』に弊社執行役員CMOの飯尾元が登壇。「今求められるデータドリブンD2Cのマーケティングモデル」について徹底解説します。



登壇概要

■『Day8/EC再考』
顧客獲得~LTV最大化まで一気通貫で再現性あるインパクトを実現!
今求められるデータドリブンD2Cのマーケティングモデル徹底解説 <H-5>

最も利益効率よく消費者に商品を届けられるビジネスモデルとして注目されてきたD2C。しかし、事業者の相次ぐ新規参入により、近年では明暗が分かれ始めています。その分かれ道となっているのは、事業成長を実現するためのマーケティングモデルとデータ活用のノウハウです。本カンファレンスでは、EC上のコミュニケーション設計やデータをフル活用したマーケティングモデルを成功事例を交えて解説します。

[日時]5月24日(水) 13:40-14:00

[開催形式]オンライン配信

[セッション概要ページ] (リンク »)

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[登壇者]株式会社SUPER STUDIO 執行役員 CMO 飯尾 元

[プロフィール]
早稲田大学法学部卒業後、楽天株式会社(現:楽天グループ株式会社)に入社。ファーストパーティEC事業の事業戦略担当として、主に新レベニューソース創出や利益改善、SCM改革などのプロジェクトを担当。その後外資コンサルファームにて、デジタル時代の新規事業開発やビジネスモデル変革等、デジタル戦略関連プロジェクトに従事。SUPER STUDIOでは自社D2Cブランドの立ち上げや運用、クライアント所有ブランドのハンズオン型支援を担う部門の責任者として合計数十ブランドで企画から立ち上げ、グロースまでの全フェーズを経験。理論だけでなく実践を経たD2Cノウハウを、様々なブランド横断で展開している。



TECH+ Business Conference 2023 概要

日程:2023年5月15日(月)~2023年5月26日(金)
開催形式:オンライン
イベントURL: (リンク »)
申し込みURL: (リンク »)



ecforceについて

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する成長率No.1のECプラットフォームです。スタートアップ企業からエンタープライズ企業まで幅広い企業様にご利用いただいており、多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。
詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。
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SUPER STUDIOについて

[会社名]
株式会社SUPER STUDIO

[代表者]
代表取締役CEO 林 紘祐

[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F

[資本金]
6,571,220,000円(資本準備金含む)

[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。

[URL]
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※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1 D2C(Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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