WEBサイト「ユニセフハウス・スタディ」公開～世界の課題と子どもの権利を学ぶ、体験型サイト【プレスリリース】

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【2024年4月9日 東京発】

公益財団法人 日本ユニセフ協会は、東京都港区にある展示施設「ユニセフハウス」のコンテンツを完全デジタル化したWEBサイト「ユニセフハウス・スタディ（ (リンク ») ）」を公開しました。世界の子どもたちの多様性と普遍性を感じ、さまざまな国や地域で子どもたちが直面している課題を見ることで、子どもの権利について考えていただける体験型のサイトです。

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2022年10月にリニューアル開館した日本ユニセフ協会の展示施設ユニセフハウスには、子どもを中心に年間約1万人の方に来館いただいており、「東京にいながら各国を旅し、子どもたちの厳しい現状を深く受け止める貴重な体験ができた」、「世界の子どもたちと出会って、子どもの権利について考えるきっかけになった」など、好評の声をお寄せいただいています。そこで、より気軽に、より多くの方にユニセフハウスを体験していただけるよう、展示コンテンツを完全デジタル化し、学校やご家庭のスマホやパソコンから世界の子どもたちと＜出会える＞WEBサイトとして、新たに公開しました。

世界の子どもたちに関する動画とストーリーを軸に、Google Earthを活用した仕掛けやゲーム、クイズなども取り入れています。厳しい状況に置かれている世界の子どもたちの現状と、すべての子どもが生まれながらに持つ子どもの権利について、子どもたちが＜自分ごと＞として感じ、考えられる機会を、本サイトは提供します。難しい問題をできるだけやさしく、直感的に伝えられるよう、流れに沿って順に閲覧していくことで、子どもが子どもらしく生きるために必要なこと、私たちが解決すべき社会課題、そして守るべき子どもの権利への理解が促進できる仕組みになっています。

本サイトを通して、ご家庭や学校にいながら、世界の子どもたちへの共感を育み、グローバルな社会課題を学ぶことができます。また子どもだけでなく、おとなの方にもグローバルな社会課題についてあらためて考えるきっかけとして活用いただけます。本サイトで事例として取り上げる7人の子どもたちの現状に想いを馳せることで、子どもの権利について考えるコンテンツとしても役立てていただけます。

達成期限が2030年に迫るSDGsに取り組む一つのきっかけとして、また「こどもまんなか社会」を目指す日本でその核となる子どもの権利についてやさしく触れる第一歩として、ユニセフハウス・スタディをご活用いただければ幸いです。

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■ユニセフハウス・スタディの主なコンテンツ
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７人の子どもたちと出会う
家族のために長い時間をかけて水くみをするエチオピアのアイシャさん、紛争で片足を失っても将来の夢を持ち続けるシリアのサジャさんなど、世界の７人の子どもたちと映像や物語を通じて出会い、それぞれの子どもが直面しているグローバルな社会課題をデータ・解説と共にご覧いただけます。

すべての子どもに「　」を
『すべての子どもに「　　」を』は、ユニセフ（国連児童基金）が、世界中の子どもの権利が守られることを目指してロゴに掲げる言葉「for every child」の日本語版です。サイトで出会った子どもたちを思い出しながら、『すべての子どもに「　　」を』の「　　」に入る言葉を入れてもらうことで、子どもの権利について考えることにつながります。また、クイズやカードを通して子どもの権利について知ることもできます。

ユニセフの支援活動を知る
世界の子どもと出会い、「困難な状況に置かれている子どもたちのために何ができるんだろう？」という問いが生まれた人に向けて、世界中でユニセフが子どもたちのために取り組んでいる活動を、「栄養」「保健」「水と衛生」「緊急人道支援」「ジェンダーの平等」などの全部で12の分野ごとに具体的な事例を紹介しています。

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■ ユニセフについて
ユニセフ（UNICEF：国際連合児童基金）は、すべての子どもの権利と健やかな成長を促進するために活動する国連機関です。現在約190の国と地域※で、多くのパートナーと協力し、その理念をさまざまな形で具体的な行動に移しています。特に、最も困難な立場にある子どもたちへの支援に重点を置きながら、世界中のあらゆる場所で、すべての子どもたちのために活動しています。ユニセフの活動資金は、すべて個人や企業・団体からの募金や各国政府からの任意拠出金で支えられています。　 (リンク »)
※ユニセフ国内委員会（ユニセフ協会）が活動する33の国と地域を含みます

■ 日本ユニセフ協会について
公益財団法人 日本ユニセフ協会は、33の先進国・地域にあるユニセフ国内委員会の一つで、日本国内において民間で唯一ユニセフを代表する組織として、ユニセフ活動の広報、募金活動、政策提言(アドボカシー)を担っています。　 (リンク »)


プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)