Linuxサーバーは高度な技術が必要? コスト性も運用性も諦めないバックアップツール

異なるハードウェアへ容易にリストアできる

 システムのバックアップを考えるときには、リストアについても十分に検討することが必要である。前述したように、Arcserve UDP for Linuxはイメージバックアップを取るため、リストアも容易という特長がある。さらにリストアを容易にする機能が「ベアメタル復旧」だ。

 サーバーに障害が発生した場合、ハードウェアの修理や交換を行ってから、データの復旧作業に移る。このときに必要なものは、復旧対象サーバを起動するためのLiveCDと、バックアップ先のディスクのみである。

 LiveCDはインストール時に自動作成され、メディアとして1枚準備しておけば、複数サーバの復旧用に共用できる。

 バックアップツールによっては、復旧先のハードウェアのメーカーやスペックが異なると、正常にデータを復元できないケースも少なくない。しかし、Arcserve UDPのベアメタル復旧であれば、型番が異なっていてもトラブルなくデータを復旧できる。

 LiveCDを作成する際は、Webブラウザ経由で操作する「標準LiveCD」のほか、インタフェースを組み込んだ「CentOSベースのLiveCD」も用意できる。後者であれば、メーカー指定のデバイスドライバを組み込んで、スタンドアローンのサーバーを直接復旧させることが可能である。

複雑な大規模環境でも柔軟なバックアップ管理

 Arcserve UDP for Linuxは、単に操作が簡単というだけではない。複雑な制御が必要な環境においても、柔軟に対応できるという特長がある。

 1つは、コマンドインタフェースが提供されており、スクリプトから制御できるという点だ。例えば、定期的なバッチ処理が完了した時点でバックアップを開始したいというニーズは、GUIのスケジューリングだけでは対応しきれないケースである。Arcserve UDP for Linuxはコマンドで処理を実行できるため、他の運用管理ツールと連携させて柔軟な管理体制を整えることが可能である。

 2つ目は、アプリケーション環境をダウンタイムなしでバックアップできる機能連携である。

 Arcserve UDP for Linuxのバックアップは、ディスクのスナップショットを取り、スナップショットをコピーするという2段階の処理で行われる。このスナップショットの取得前後に、任意のスクリプトを実行できる機能が搭載されている。これを活用することで、停止できない環境でもサーバー全体をバックアップできるというわけだ。

 Oracleデータベースを例に、具体的な方法を解説しよう。Oracleには、データベースを停止せずに整合性を維持した状態でバックアップデータを取得できる「バックアップモード」が搭載されている。上述の機能を活用して、スナップショットの取得前にバックアップモードに移行し、取得後にバックアップモードを解除すればよいのだ。スナップショットの取得は、数秒から数十秒とごく短時間であるため、システムやユーザーへの影響は軽微で済む。


Oracle領域をオンライン バックアップ

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Linuxのコストメリットを諦める必要はない

 経営者にとっても重要なのは、Arcserve UDP for Linuxが非常に安価なライセンス費用で利用できるという点であろう。基本的なバックアップ機能であれば、いちばん安価なStandard Editionで対応できる。サーバーあたりの費用は、たった8万円(税抜)だ。

 "基本的"と言っても「基本的なサーバーバックアップ機能がすべて含まれる」という意味であり、自動スケジュール、ファイル単位のリストア、ベアメタル復旧といった標準的な機能はすべて盛り込まれている。また、ライセンスの対象は、バックアップ元のサーバーのみである。

 もしさらに高度な災害対策が必要であれば、「Arcserve Backup」や「Arcserve Replication」と組み合わせることで、テープメディアやクラウドストレージへの二次バックアップを自動化したり、遠隔地のBCP環境へのレプリケーションを行ったりといったことも可能である。上位版のArcserve UDP Premium/Premium Plus Editionであれば、これらの機能もライセンスに含まれている。

 せっかく安価に保有できるLinuxサーバーであるのに、運用コストが高額になっては意味が無い。安価であっても、追加ライセンスを買わなければ高度な管理ができないというのもやっかいだ。Arcserve UDP for Linuxは、機能面でもコスト面でも、Linuxユーザーのためのバックアップ/リストアツールと言える。

提供:arcserve Japan合同会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2015年6月26日
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