30年以上の歴史を持つDXプラットフォーム
現場の働き方改革を加速させる
「HCL Notes/Domino」

 このコロナ禍で、企業のデジタル変革(DX)が加速している。DXを推進する過程で、モバイルやクラウドなどの新しいテクノロジーを積極的に活用し、働き方を高度化させていこうという取り組みが進む中で、昨今のトレンドになっているのが、ユーザー部門がデジタルツールを積極活用して業務改善に取り組むという「現場主導のデジタル化」である。

 実は、そのようなコンセプトをすでに四半世紀前から掲げていた製品がある。それは、エイチシーエル・ジャパン(以降、HCL)が提供する「HCL Notes/Domino(ノーツ・ドミノ)」。多くの企業で使われてきた、あの“ノーツ”である。同製品は多くのビジネスユーザーからは様々な業務アプリケーションを統合した汎用的なグループウェアとして認知されているが、それはあくまで一つの側面であり、本質は自社の業務に特化した業務アプリケーションの開発、運用基盤という部分にある。そこに改めて注目してみると、実はNotes/Dominoが現場主導のDXを支援する基盤として最適であることが理解できるはずである。

 Notes/Dominoは、製品を開発した旧ロータス・デベロップメント社の時代から振り返ると、すでに30年以上の長い歴史を持つ。機能は多岐に渡り、電子メール、カレンダー、掲示板、会議室や社内リソースの予約、文書管理といった定型業務アプリケーションと、独自のワークフローや業務アプリケーションを開発する基盤としての機能、そしてそれらを利用する社内のユーザーを管理する機能を備えている。これまでに多くのベンダーが開発してきたグループウェア製品の先駆けであり、いわば業務IT環境の形を作ってきた“お手本”のような存在といえる。

 開発元のロータス社は1995年にIBM社に買収され、その後IBMの主力ソフトウェアブランドの一角となった。コンピューターシステムがダウンサイジングしていく流れと共に、Notes/Dominoはクライアント環境の「Lotus Notes」、サーバーミドルウェア「Lotus Domino」を組み合わせた業務アプリケーション基盤としてクライアント/サーバーアーキテクチャー全盛期の企業IT環境に広く普及し、20年以上IBMのソフトウェアビジネスを支えてきた。そして2019年にインドのHCLテクノロジーズ社がプロダクトを買収し、現在はHCLブランドのもと「HCL Notes/Domino」として歴史が受け継がれている。

「大企業で使われているグループウェア」は昔の話

 Notes/Dominoにはこのような長い歴史の積み重ねがあり、今もなお多くの企業で稼働している。ただそういった実績は、“かつてのIT化”を象徴するテクノロジーとの印象を強調することにもなるため、Notes/Dominoには常に旧世代のグループウェアソフトとみなされがちである。そのため昨今のデジタル化やDXという文脈においても、リプレースの対象となるレガシーシステムのポジションに追いやられてしまっている。

 ただそうなってしまった理由については、メーカー側の姿勢にも原因がある。IBMブランド時代の終盤にソフトウェアのバージョンアップが止まっていた時期があり、一時機能面での停滞があったのも事実である。さらにユーザーに対しても製品のロードマップやメッセージを出せなかったため、市場ではクラウドやモバイル活用の新しい時代にはそぐわない製品という印象が定着してしまった。しかし、HCL社に移管されて進化した最新製品の中身をみると全くそのようなことはなく、最新のアーキテクチャーも取り入れ、デジタル活用環境に対応したDX基盤製品へと変貌を遂げているのである。

最新のモバイル/クラウド環境にも対応済み

エイチシーエル・ジャパン
HCL Softwareソフトウェア デジタルソリューションズ シニアセールスエンジニア
臼井修氏
エイチシーエル・ジャパン
HCL Softwareソフトウェア デジタルソリューションズ シニアセールスエンジニア
臼井修氏

 実際にHCL社が製品を開発するようになってからは投資も増え、機能も急速に進化している。約1年おきにバージョンアップを実施し、今年の6月に最新のバージョン12をリリースする。Notes/Dominoの最新動向について、エイチシーエル・ジャパン HCL Software デジタルソリューションズ シニアセールスエンジニアの臼井修氏は、現在のDominoは、Webやモバイル環境を中心としたアプリケーションプラットフォームになっていると説明する。

 「実行環境においては、Notesで使えるメールなどのグループウェア機能や、これまでにユーザーが開発してきたアプリケーション資産は、すでにNotesのモバイルバージョンである『HCL Nomad(ノマド)』を活用することで、スマートフォンやタブレット端末からも使えるようになっています。バージョン12では、PCのWebブラウザ上でもNotesアプリケーションを動かせるようにもなり、完全に昨今の働き方に合わせたDX基盤としての要件が整うことになります」(臼井氏)

 サーバーサイドの基盤であるDominoでは、クラウドアーキテクチャーへの対応も進んでいる。すでにコンテナ仮想化技術の「Docker」にも対応し、従来のクラサバ環境だけでなく、オンプレ環境や「AWS」「Microsoft Azure」「Google Cloud Platform(GCP)」などのパブリッククラウド環境でも利用できるようになっている。「アプリケーションを開発するにあたって、基幹系のデータを活用したい場合は自社のサーバールーム、クラウドサービスのデータを活用したい場合はパブリッククラウド上といった形で、ケースバイケースでDominoを配置することも可能です」(臼井氏)

長年の運用を支えてきた「高いセキュリティ性能」

エイチシーエル・ジャパン
HCL Softwareソフトウェア デジタルソリューションズ テクニカルリード
松浦光氏
エイチシーエル・ジャパン
HCL Softwareソフトウェア デジタルソリューションズ テクニカルリード
松浦光氏

 そしてNotes/DominoをDX基盤として活用するにあたり、もうひとつの強みとなるのがセキュリティである。エイチシーエル・ジャパン HCL Software デジタルソリューションズ テクニカルリードの松浦光氏は、「元々、Dominoのセキュリティは強固に設計されています。データは自動的に暗号化されるため、たとえ外部に持ち出されても解読できません」とプラットフォームとしての安全性を強調する。

 その上でNotes/Dominoは、二要素認証やSSL通信に欠かせないTLS証明書を実績のある認証局から無償で管理できたり、Active Directoryとのパスワード同期ができると言った、最新のセキュリティ対策を実装している。これにより、「テレワークやハイブリッドワークといった現在のデジタル活用環境でも、安心して使っていただけます」と松浦氏は語る。

 このように、Notes/Dominoが旧来のアーキテクチャーで開発された業務IT基盤というのは過去の話であり、現在は簡単にクラウドやモバイルを活用した新しい働き方に対応した基盤へと進化している。つまりDXを推進するにあたり、Notes/Dominoユーザーは現在の業務アプリケーション環境をわざわざ新しい仕組みに置き換える必要はないのである。製品をバージョンアップさせるだけで、ユーザーは物理インフラに左右されない最新の業務DX基盤を手に入れることができる。

アプリケーション開発基盤としての有効性

 ここまでは、Notes/Dominoのニューノーマル時代の働き方に対応するDX基盤としての側面を説明してきたが、その一方でDXを推し進めていくためには、基盤上で動くアプリケーションの整備も重要になってくる。その際にNotes/Dominoユーザーは、先述した通りこれまでに開発してきた独自のNotesアプリケーション資産をそのまま使い続けることができる。わざわざ新しいサービスを活用したり、苦労してモバイル向けのアプリを開発したりせずとも、Nomadを活用することでそれらの資産をマルチデバイス環境で活用できるようになる。

 当然、新たにクラウド系のサービスを導入することも有効な選択肢にはなる。ただその際には、既存の業務フローに取り込むためにオンプレ資産とシステムを連携させる必要があるが、そういった場合にもDominoは業務IT環境の基盤として機能する。様々なシステムやクラウドサービスと連携するAPIの仕組みによって、DX環境を構築する際のハブの役割も果たす。Notes/Dominoは他のテクノロジーを排除するものではなく、「Microsoft365」などの新しいコミュニケーションプラットフォームとも共存させることもあらかじめ想定して開発されているのである。

ビジネス現場のデジタル化を支援する開発環境

 次に、ビジネスユーザーの視点でNotes/Dominoを見るとどうかを考えてみたい。つまり、DXを推進していく上での業務アプリケーション基盤として、現場でいかにツールを利活用して新しいサービスの開発や業務の効率化に繋げていけるかという部分である。元々Dominoには、ワークフローや、自社で活用するアプリケーションを簡単に開発できるという特徴がある。汎用ソフトを調達することもなく、またわざわざ開発を外部に発注することもなく、手軽に自社で使いたいアプリケーションを開発できるというのがDominoの本質である。この部分は、まさに業務やビジネスに併せて柔軟にシステムを開発・活用していくというDXの思想と通ずるものである。

「具体的な業務」とは?
「具体的な業務」とは?

 これまでは、独自にアプリケーションを開発したり、ERP製品を自社の形にカスタマイズするということは日本企業独特の“無駄”な部分であり、ベストプラクティスであるパッケージやサービスに業務を合わせていくことが正しいとされていた。しかし昨今のDX環境下では、クラウドを始めとするありもののサービスをうまく利用しつつ、自分たちがやりたいような形にデジタル環境を柔軟に変化させていくというところが重要視されている。そしてそれを実現するために、社内やビジネスの現場でできるだけ早く回していける内製開発の環境が求められている。

ノンプログラミングツールでテレワークを高度化

 Dominoにはその思想が元々備わっているが、そこをさらに後押しするのがノーコード・ローコード開発ツールの「HCL Domino Volt」である。Voltは、Webブラウザ上でビジネスユーザーがアプリケーションを開発できるノンプログラミング開発ツールとなる。Webブラウザ上で入力フィールドを定義したり、Excelからデータをインポートしたりするだけで、簡単にWebアプリケーションを作成できる。

 「例えば、自宅でのテレワーク環境において、ディスプレイや椅子などの購入を補助する申請アプリや、顧客向けのアンケートアプリなどを簡単に開発できます。情報システム部門で開発していたようなことを現場でもできるようになります」(松浦氏)

Domino Volt開発のサンプル画面
Domino Volt開発のサンプル画面

 それを裏付けるVoltの特徴として松浦氏は、データ定義が不要であるという部分を挙げる。「多くのローコードツールはプログラマー向けのものであり、データの在り処を知らないとアプリが作れないものですが、Voltではデータの定義をしなくても済むため、現場のビジネスユーザーでも簡単にアプリを開発することができます」(松浦氏)

コロナ禍の問題を解決するユーザー事例

提供:株式会社エイチシーエル・ジャパン
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2021年9月30日
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