企業はどのような節電対策をすべきか。日本HPの山中伸吾氏は、費用ゼロからでも可能な、効果的なサーバーの節電方法を指摘する。そのポイントは５つだ。
今すぐ可能な対策を知る—費用ゼロでも電力は削減できる
政府は夏場の電力需要のピークに向け、企業などの大口需要家に需給調整契約への加入を要請するほか、ピーク時の最大使用電力を25％程度、小口需要家でも20％程度の削減を求めている。新たな有事が発生した場合には、電気事業法に基づく強制的な使用制限も考えられる状況下で、サーバーを大量に抱える企業は、具体的にどのような節電対策を行えばよいのだろうか。
日本HP 山中伸吾氏
「計画停電と電力の総量規制では、節電対策が全く異なります」
日本ヒューレット・パッカード（以下、日本HP） エンタープライズサーバー・ストレージ事業統括 サーバーマーケティング統括本部 サーバー製品戦略室 室長の山中伸吾氏は、まずこのように指摘した。
そのうえで、「省電力タイプのサーバーにリプレイスしたりサーバー統合をする余裕があればそれが一番ですが、現実にはそう簡単にはいきません。しかし、サーバーの外部および内部構造を正しく分析することで、大きな投資をすることなく電力を削減できるポイントが見えてきます」と提言する。
山中氏が示す注目ポイントは、大きく下の5つだ。すなわち、
- 電力見積りの見直し
- サーバー内部のパワーサプライ（電源）
- CPUのクロック数
- 冷却装置
- サーバーの集約化
である。
山中氏は、「こうした提言は急ごしらえで準備したわけではなく、HPが従来からサーバーの消費電力を低減させることに注力してきた結果です」と語る。だが同時に、HP製品に限定されない、一般的に幅広く応用できるノウハウも多く示している。さらに「自社が活用するサーバーに、消費電力を抑える機能はあるか今一度確認するとともに、サーバー以外の冷房装置などの電力消費が大きい場合もあるため、メーカーが発信する情報を注意深く収集することも大切です」と訴えている。
これらを踏まえ、下記の情報に注目していただきたい。
１．電力見積りを見直す
1つ目のポイントは、データセンターの電力見積りの見直しだ。
一般的にデータセンターでは、空調機の性能、発電機の容量、非常時の燃料の調達などは、サーバーが利用する予想電力見積り（最大でどれくらいの電力消費をするかの見積り）をもとに計算される。しかし、数年前までは、サーバーに搭載されたパワーサプライの変換可能容量を予想見積り値として利用することが一般的であったため、実際にはそこまで利用しないにも関わらず、無駄に空調機などを準備してしまっていることが多い。
「実際の最大消費電力は240W程度にもかかわらず、750Wクラスのパワーサプライが搭載されているからと、電力見積りを750Wにしてしまうと、約70％も多く電源を見積もってしまっていることになります。」（山中氏）。
HPのウェブサイトでは、最大消費電力を自動見積する「HP Power Advisor」を無償公開している。HP製のサーバーに限定となるが、機種名・CPU・メモリ・ハードディスクドライブ（HDD）などの構成情報を入力すると単体／ラック単位で必要電力の適正なサイジングを知ることが可能だ。
こうしたツールを使ってみるだけでも、現状を知る大きな材料となるはずだ。山中氏は「他社製品でも似たようなソフトウェアはあるはず」と呼びかけている。
●HP Power Advisor http://h18000.www1.hp.com/products/solutions/power/
