4割が感染症を想定するも、機能せず--コロナ禍のBCP「効果的に機能」2割未満 みずほ情報総研の調べによると、コロナ禍対応として事業を継続する上で「非常に効果的だった」「概ね効果的だった」と評価された対策は「オンライン会議システム」、次いで「テレワーク」と「時差出勤」となっている。 2020-09-09 07:00 あなたの会社の事業継続計画(BCP)で想定している事象について当てはまるものを全て選択してください(出典:みずほ情報総研) 記事に戻る