私たちは、自然災害や事故、テロなどの大規模なトラブルに備えて、ビジネスの継続性を維持する目的で、さまざまな取り組みを行ってきた。日本においては、1980年代から「ディザスターリカバリー（DR）」という言葉で、データバックアップを主とした対策が進んでいたが、2001年に発生した米国同時多発テロを機に、システムそのものを二重化するという需要が高まっていった。「事業継続計画（BCP）」「事業継続マネジメント（BCM）」というキーワードが広まりはじめたのは、2006年ごろのことだ。当初こそ注目度は低かったものの、2011年3月11日の東日本大震災を境に、ほとんどの日本企業でBCPが検討されるようになり、優先度の高い経営課題として捉えられている。
そして2014年頃から、事業継続の取り組みを示す新たなキーワードとして、「レジリエンシー」の考え方が広まりつつある。本資料では日本アイ・ビー・エムでグローバル・テクノロジー・サービス事業本部 レジリエンシー・サービス部長を務める田畑伸悟氏が「レジリエンシー」を成功に導く”3つ” の視点について解説する。
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