年々、巧妙化するサイバー攻撃に対して、多くの企業ではインシデントに対応する組織作りを強化している。また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大をきっかけとして、テレワークが増加して働き方が変化し、業務システムのクラウド移行が進んだ。しかし、新たなセキュリティの問題が浮上してきた。
いざ企業内にCSIRT/PSIRTなどのセキュリティ専門部隊を設置しても、「気づかない」や「復旧に時間がかかる」など、うまく機能していないのが実態だ。サイバーセキュリティクラウドの調査レポートでは、受けた攻撃が企業で発覚するまでの平均日数は約383日、その内、90日を超える企業が約51.7%と半分以上に上るという。また、発覚してから公表までの平均日数は約69日で、公表までに90日を超える企業が30.9%となっている。
以下の資料では、こうした形骸化を防ぎ、“鈍感セキュリティ部隊”から脱却できる具体的な対処方法を解説する。
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