新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、出社しなくても業務遂行が可能な企業の多くが在宅勤務への移行を急速に進めた。3万人以上の従業員を抱える米国大手保険会社では、コロナ禍以前から顧客サービスの担当者など同社の従業員の約20％が在宅勤務を実施。自宅の通信環境では帯域幅や品質などが予測困難で、顧客サービス提供への悪影響が問題となっていた。
生産性と接続性を最適化するため、同社は2018年に「ソフトウェアベースのWAN（SD-WAN）」導入による在宅勤務での帯域幅や品質の向上を推進。さらに、2020年3月の米国全土での感染拡大を受け、同社はすべてのサービス担当者や人員の在宅勤務モデルへの移行を決断した。
SD-WAN展開では、わずか10営業日で8,830台ものデバイスの配送と展開を完了。従業員の生産性と接続性のレベル維持とともに、感染拡大前と変わらない顧客サービスの提供を実現した。短期間で大規模な在宅勤務への移行を可能にした理由を解説する。
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