インターネット接続エンターテインメントアプリケーションの早期市場には1600万以上のブロードバンド世帯が関心

株式会社データリソース 2006年09月27日

パークスアソシエイツ社の調査レポート「家庭内ネットワーク市場調査:ネットワーク家電 - Networks in the Home: Connected Consumer Electronics」によると、米国のブロードバンド接続世帯の1600万以上が、インターネット接続家庭向けエンターテインメントに大きな関心を持っているという。

米国のブロードバンド接続世帯の1600万以上が、インターネット接続家庭向けエンターテインメントに大きな関心を抱いており、重要な市場であると米国調査会社パークスアソシエイツ社の調査レポート「家庭内ネットワーク市場調査:ネットワーク家電」は報告する。また2006年の調査レポート「デジタルホームの管理:導入とサービス」によれば、データネットワークにブロードバンド接続する世帯の39%と、ホームネットワークを持っていないブロードバンド接続世帯の37%が、マルチメディアネットワークアプリケーションに高い関心を示しているとのことである。

「ネットワーク上でメディアファイルを共有したり、PCから1つまたは複数のエンターテインメントプラットホームにコンテンツをストリーミングしたりするなどのマルチメディアネットワークアプリケーションは、消費者が望む重要なインターネット接続エンターテインメントアプリケーションである。マルチメディアネットワーキングの市場はまだ始まったばかりであるが、デジタルホーム市場のベンダにとっては興味深い市場である」とパークスアソシエイツ社の調査アナリストHarry Wang氏は語る。

市場参加企業はこの市場の潜在力を実現するために積極的に役割を果たさなければならないと、この調査レポートは述べている。マルチメディアPC、DVR、ネットワークストレージデバイス、メディアアダプタなどの機器の販売は、今後5年間のこの市場の成長を反映するものとなるだろう。また、マルチメディアシェアリングやストリーミングなどの次世代ホームネットワーキングの標準を開発することが、市場の発展には欠かせない。

「インターネット接続エンターテインメントに対する消費者の欲求を高め、関心を販売につなげるためには、技術プロバイダや家電メーカーだけでなく、コンテンツプロバイダや配給元にも責任がかかっている。インターネットやIPTVサービスなどの多くのチャンネルによって、価値の高いコンテンツを配信することによって、消費者の関心に拍車をかけることになるだろう」とWang氏は語る。

パークスアソシエイツ社の調査レポート「家庭内ネットワーク市場調査:ネットワーク家電 - Networks in the Home: Connected Consumer Electronics」は、この市場をわかりやすく解説し、ネットワーク接続できる家電製品の市場潜在力を査定している。早期導入者の利用パターンを紹介し、接続技術とホームネットワーキングインフラの必要要件を明らかにし、市場の需要を予測している。


調査レポート
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
家庭内ネットワーク市場調査:ネットワーク家電
Networks in the Home: Connected Consumer Electronics
(リンク »)

パークスアソシエイツ社について
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
(リンク »)

※このプレスリリースに関するお問合せ
(リンク »)

株式会社データリソース
107-0052 東京都港区赤坂4-5-6
Tel:03-3582-2531 Fax:03-3582-2861
(リンク »)
Eメール:info@dri.co.jp

このプレスリリースの付帯情報

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

株式会社データリソースの関連情報

株式会社データリソース

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

SpecialPR

  • デジタル変革か?ゲームセットか?

    デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つ
    プレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。これを読めばデジタル変革の全体像がわかる!

  • ビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン

    多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。その中でIBMが提唱する新たなビジョンEnterprise Hybrid ITとは?