米国消費者市場で飽和状態に直面するベンダと プロバイダ

米国の調査会社インスタット社によると、コンピュータの普及率が部分的に伸び悩んでいる原因は収入にあるため、今後新たにコンピュータを購入する可能性はあまり高くないため、コンピュータ販売業者は2台目以降のコンピュータを購入する可能性のある家庭を探したほうがいいという。

インスタット社によると、技術と通信ベンダが市場の潜在力を把握するためには、IT、通信機器やサービスの普及率の影響要因である収入や年齢、民族性に注意を払う必要があるという。このような違いに注目することよって、プロバイダやベンダの将来性や課題を見出すことができる場合が多い。例えば、コンピュータを所有できるかどうかは収入によって決まる。コンピュータの普及率は10万ドル以上の高所得者の間で一番高く、世帯年収1万ドル以下の家庭では低い。家庭でのコンピュータの普及率が部分的に伸び悩んでいる原因は収入にあるため、今後新たにコンピュータを購入する可能性はあまり高くないと考えられる。コンピュータ販売業者は2台目以降のコンピュータを購入する可能性のある家庭を探したほうがいいだろう。

インスタット社はまた、次のような調査結果を明らかにしている。
- 2004年には、米国のコンピュータを所有する世帯数は約8430万だったが、2009年には9570万近いと予測される。
- 2004年には7910万世帯がインターネットを利用していたが、2009年には9210万世帯になるだろう。
- 2004年に1億7800万人だった米国の無線加入者数は、2009年には2億3350人に増えるだろう。


インスタット社の調査レポート「Home Economics:米国消費者市場の人口構成とテクノロジ別プロフィール」は、技術と通信に関連した米国消費者市場を調査している。また、様々な技術や通信サービスに関連する米国の消費者向け技術市場と市場の今後の成長の可能性について、人口学的に調査したデータを提供している




◆調査レポート
Home Economics:米国消費者市場の人口構成とテクノロジ別プロフィール
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◆インスタット/MDR社について
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