欧米を中心に展開されてきたデジタルサイネージですが、日本でも2009年頃より活発な動きが見られるようになってきました。
本レポートでは、日本における同市場の主要プレイヤー分析をはじめ、携帯と融合したデジタルサイネージを「モバイルデジタルサイネージ」と定義し、国内外での展開事例を調査。また2015年までの「デジタルサイネージ」および「モバイルデジタルサイネージ」市場規模予測を行い、今後の市場に対する提言も示しています。
■目次
エグゼクティブサマリー
1 デジタルサイネージの概要
1-1 デジタルサイネージとは
1-2 デジタルサイネージのエコシステム
2 エコシステム分析
2-1 ハードウエア
2-2 ソフトウエア
2-3 コンテンツ
2-4 ネットワーク
2-5 ソリューション
3 プレイヤー分析
3-1 DMS(Display + Mobile Phones + Solution)Group
3-1-1 パナソニック
3-1-2 NEC
3-1-3 シャープ
3-1-4 ソニー
3-1-5 日立
3-1-6 富士通
3-2 S(Solution)Group
3-2-1 NTTコミュニケーションズ
3-2-2 バンテン
3-2-3 COMEL
3-2-4 大日本印刷
3-2-5 ジェイアール東日本企画
3-3 DS(Display + Solution) Group
3-3-1 3M
4 モバイルデジタルサイネージ
4-1 モバイルデジタルサイネージとは
4-1-1 拡張型
4-1-1-1 海外事例:MegaPhone
4-1-1-2 日本国内事例:Street media
4-1-1-3 NTT グループのインタラクティブデジタルサイネージ
4-1-2 従属型
4-1-3 独立型
4-2 エコシステムの変化
5 デジタルサイネージ市場状況
5-1 現状
5-2 規制
5-2-1 法律
5-2-2 環境との調和
5-2-3 ログの活用
5-3 市場予測
6 拡張性
6-1 広告産業との融合
6-2 生活インフラとの融合
7 インプリケーション
7-1 携帯と融合したデジタルサイネージの世界
7-2 新たな生活インフラの拡充
7-3 今後のデジタルサイネージ市場
図目次
[図1-1]デジタルサイネージのエコシステム
[図3-1]デジタルサイネージ事業者の事業領域グループ
[図3-2]パナソニックのデジタルサイネージソリューション
[図3-3]NECの海外デジタルサイネージ事業例と「PanelDirector(パネルディレクター)」
[図3-4]シャープのデジタルサイネージ事業
[図3-5]ソニーのデジタルサイネージソリューション
[図3-6]日立製作所のデジタルサイネージプラットフォーム「MediaSpace」
[図3-7]日立製作所の携帯画面を活用したデジタルサイネージ
[図3-8]富士通のワンセグと連動したデジタルサイネージ「スポットキャスト(Spot Cast)」
[図3-9]デジタルサイネージとおサイフケータイの連動
[図3-10]NTTコミュニケーションズの「スポットメディアwith香り通信」
[図3-11]バンテンの「EngageMedia」実験
[図3-12]COMELの街メディアと配信システム
[図3-13]DNPのデジタルサイネージソリューションの事例
[図3-14]JR東日本鉄道のインフラとサイネージ
[図3-15]3Mの「Vikuiti」を活用したデジタルサイネージソリューション
[図4-1]モバイルデジタルサイネージによるデジタルサイネージ市場の拡大
[図4-2]モバイルデジタルサイネージを含めたデジタルサイネージ
[図4-3]モバイルデジタルサイネージの分類
[図4-4]米MegaPhoneの拡張型モバイルデジタルサイネージ
[図4-5]米MegaPhoneのサービス事例
[図4-6]地上波デジタル放送を活用した「Touch!ビジョン」
[図4-7]NTTグループの拡張型モバイルデジタルサイネージ
[図4-8]NTTコミュニケーションズの従属型モバイルデジタルサイネージ
[図4-9]独立型モバイルデジタルサイネージ「スポットキャスト」
[図4-10]モバイルデジタルサイネージのエコシステム
[図5-1]デジタルサイネージおよびモバイルデジタルサイネージ市場予測(2009年~2015年)
[図6-1]モバイルデジタルサイネージと広告市場の相互協力関係
[図6-2]MaginkのDigital Tileを使ったデジタルサイネージ
[図7-1]今後のデジタルサイネージ市場
[図7-2]顔認識技術を活用したTruMediaの「iCapture」
[図7-3]CognoVisionの顔認識技術「AIM System」
表目次
[表4-1]モバイルデジタルサイネージの比較
■商品概要
発行:株式会社ROA Group
発刊:2009年8月
判型:ワードA4 カラーコピー印刷 ページ数:69頁
調査・製作 : 株式会社 ROA Group
価格(税込) :
- 99,750円 (PDF)
- 102,900円 (PDF+印刷版)
- 99,750円 (印刷版)
<お申し込み方法>
次のURLからお申し込みいただけます。
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■会社概要
社名 : 株式会社ROA Group
所在地 : 東京都新宿区新宿1-10-5 岡田ビル4F
TEL: 03-3356-0874 FAX: 03-3356-0875
URL : (リンク »)
Email : research@researchonasia.com
その他支店 : ソウル支社、上海支社
代表者 : 代表取締役社長 李 承 勲 (Steve Lee)
事業内容 : 受託調査、調査レポート発行、年間サービス
専門研究分野 : アジアを中心とした通信産業及びデジタルコンバージェンス産業
■本プレスリリースについてのお問い合わせ
株式会社ROA Group レポート・マーケティングチーム 担当:木村典子
TEL: 03-3356-0874 Email: report@researchonasia.com
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