9割が「今年は冬も節電が必要」、冬の節電もガスに注目!7人に1人が「暖房器具をガスに切り替えたい」

トレンダーズ株式会社

From: PR News

2011-10-06 14:00

節電が求められた今年の夏。省エネ家電や、電気を使わない涼感グッズ、さらにはガスコンロを活用した節電方法などに注目が集まったが、人々の節電意識は今冬も継続するのだろうか。トレンダーズ株式会社(東京都渋谷区)は、関東と関西在住の20~39歳の女性300名に対して「冬の節電に関する意識調査」をおこなった。

■78%が回答「関東と関西の節電意識に温度差があると思う」

まず、今年の夏の節電に関して、関東と関西に住む人で意識差があったのかを調査した。
「今年の夏、家庭で節電を意識しましたか?」と聞いたところ、全体の86%が「とても意識した/やや意識した」と回答。ただし、関東と関西で比較すると、関東在住の主婦は43%が「とても意識した」と答えたのに対して、関西在住の主婦で「とても意識した」と答えた人は20%と差が見られた。
さらに、「関東在住の人と関西在住の人の間に、節電に対する意識の温度差はあると思いますか?」という質問には、78%と8割が「思う」と回答。それぞれの節電に対する意識としては、「クーラーなど消費電力が高いものの使用を極力控えるようにした。(31歳・神奈川県)」、「まだ自分事ではない感じがするし、街自体の明るさなどもいまだに違う。(38歳・大阪府)」、「停電への危機感があまりない。(35歳・大阪府)」などの意見があがり、関東と関西の節電に対する意識の違いが浮き彫りとなった。

■冬の節電方法、7割が「電気暖房器具の使用を控える」

それでは、今年の冬の節電に対してはどのように考えているのだろうか。
「今年は冬も節電が必要だと思いますか?」という質問をしたところ、全体の87%が「思う」と回答。具体的に予定している節電方法としては、最も多かったのが「エアコンなどの電気暖房器具の設定温度の変更、使用を控える」で73%。以下、「家電の主電源を切り、待機電力を減らす」(46%)、「電気を使わない暖房器具を使う」(32%)、「冷蔵庫の温度設定を変更、食品をつめこまないようにする」(31%)と続き、暖房器具の電力を抑えることがポイントと考える人が多いようだ。実際に、「冬の節電のポイントは暖房器具の使用電力を減らすことだと思いますか?」という質問には86%が「思う」と答えた。
冬の節電のポイントは暖房器具の電力をいかに抑えるかという点にありそうだ。

■冬の暖房器具、7人に1人が「ガスファンヒーターに切り替えたい」

そこで、冬の暖房器具と節電に関してその意識と実態を調査した。
まず、「冬の暖房器具として、毎冬使用しているものは何ですか?」と聞いたところ、最も多かったのは「エアコン」で58%。以下、「ホットカーペット」(34%)、「こたつ」(30%)と続き、電気暖房器具を利用している人が多く、「石油ファンヒーター」は24%と少数で、「ガスファンヒーター」は15%とさらに少数であった。
一方、「今年の冬の暖房器具で使用を控えたいもの」を聞くと、「エアコン」がトップで48%。以下、「電気ストーブ」(35%)、「床暖房(電気式)」(33%)、「ホットカーペット」(30%)、「電気毛布」(30%)と、電気暖房器具が上位を独占する結果に。今年の冬は電気以外を使った暖房器具に注目が集まりそうだ。
では、電気暖房器具について、他のエネルギーを使った暖房器具への切り替えを検討している人はどのくらいいるのだろうか。他エネルギーを使った暖房器具としてガスと石油が考えられるが、ガスを使った暖房器具「ガスファンヒーター」を毎冬使用していないという人に、「今年の冬の節電として、暖房器具を『ガスファンヒーター』へ切り替えたいと思いますか?」という質問をしたところ、暖房器具の切り替えは、お金や手間、さらにはライフスタイルにも影響を及ぼすにも関わらず、およそ7人に1人が「ガスファンヒーターへの切り替えを検討している」という驚きの結果となった。

ちなみに、トレンダーズが今年6月に関東在住の30~59歳の主婦300名に対して実施した「節電に関する意識調査」では、65%が「節電にガスコンロを活用したい」と答えており、節電におけるガスへの関心が高まっていることがうかがえる。今回の調査でも、「冬の節電にガスを活用したいと思いますか?」という質問をしたところ、46%と2人に1人が「思う」と回答。ガスファンヒーターの利用や、料理を作る際のガスコンロの活用など、今年は冬も「ガスを使った節電」への関心が高まりそうだ。

[調査概要]
調査対象:20~39歳 主婦300名
関東(東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬)在住 150名
関西(大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山)在住 150名
調査期間:2011年9月26日~27日
調査方法:インターネット調査

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