◎クァンタム マテリアルズ社、アニュアルレポートでテトラポッド型量子ドット技術の進捗を報告

クァンタム マテリアルズ社

From: 共同通信PRワイヤー

2013-10-16 19:05

◎クァンタム マテリアルズ社、アニュアルレポートでテトラポッド型量子ドット技術の進捗を報告

AsiaNet 54659

【編註】クライアントからの要請により、提供された原稿をそのまま配信します。
    共同通信JBNでは一切編集を行っておりません。

PRESS RELEASE 

平成25年10 月16日 


クァンタム マテリアルズ社、アニュアルレポートでテトラポッド型量子ドット技術の進捗を報告

サンマルコス市(テキサス州)/平成25年10月16日:- クァンタム マテリアルズ社 (OTCQB: QTMM) は米国証券取引委員会(SEC)へ2013年6月末会計年度の年次業績報告書(フォーム10-K) を提出完了したと発表した。年次業績報告書は “Link to SEC Filings” ( (リンク ») )で参照可能。

クァンタム マテリアルズ社の創設者兼CEOであるスティーブ・スクアイヤは、「この1年間、多くの事を達成できたことを誇りに思う。テキサス州に研究開発とパイロット・プロダクションのための研究所を開設できたことは顧客独自のアプリケーション仕様に沿ったテトラポッド型量子ドットを生成・提供することが可能となった。これら最適化されたテトラポッド型量子ドットを要望する各産業界のリーダー企業各社と継続して作業を続けていく傍ら、テトラポッド型量子ドットの量産体制構築に向けて生産設備拡張のための投資活動も継続して行っていく。」と述べている。

クァンタム マテリアルズ社R&Dバイス・プレジデントのデビッド・ドウドラーはまた、「クァンタム マテリアルズ社は近年関係構築が整った広範囲に渡る産業分野の各々に対して高サイズ均一性を実現したテトラポッド型量子ドットを提供できることを嬉しく思う。我々の研究結果ではテトラポッド型量子ドットは“業界標準”と言える球状型量子ドットと比較して一層優れた性能を発揮できる直筆すべき可能性を秘めていることを示唆している。潜在的改善能力を備えた生成プロセスは高サイズ均一性を実現できているが近い将来多くのデバイス系アプリケーションにおいても各々に最適化されたソリューションの実現に貢献できるものと考える。高性能を実現する量子ドットと顧客が要望する量産ボリューム・レベルの製品出荷を可能にする体制を確立することでテトラポッド型量子ドットの需要がさらに広がるものと期待している。」とコメントしている。

クァンタム マテリアルズ社のアニュアルレポートで報告された主なテトラポッド型量子ドット技術の進捗:

・ デュアル・エミッションと極小エミッション・レンジを実現したテトラポッド型量子ドット
・ 革新的デバイスとなる可能性を秘めたテトラポッド型量子ドットのアーム長/アーム幅の制御
・ 非重金属系テトラポッド型量子ドットの生成と顧客仕様対応用の適応型量子ドット開発
・ テトラポッド型量子ドットの量産製造を実現する生成プロセスのパイロット・テスト完了
・ ライフ・サイエンス、ディスプレイ、照明などのアプリケーション向けに高クァンタム・イールドを実現したテトラポッド型量子ドットの生成手法とシェル技術の技術革新
・ 多方面に渡る潜在顧客の各種アプリケーションやデバイスに対応した製品開発の継続
・ 自社製テトラポッド型量子ドット適用の太陽電池における変換効率の改善
・ 知的財産の強化に繋がる独自プロセス技術や新発見に関連した研究活動の継続



クァンタム マテリアルズ社に関して
クァンタム マテリアルズ社は独自生成プロセスによりメディカル、ディスプレイ、太陽電池、照明などのアプリケーション向けに使用されるテトラポッド型量子ドットの製造を行っている。テトラポッド型量子ドット半導体はコンシューマ製品及び産業用製品において飛躍的な性能向上を技術的に可能にできる材料である。クァンタム マテリアルズ社の量産生成技術は低コストで高品質、高信頼性の量子ドット製品を量産可能にすることで革新的技術の発見から商業生産体制確立への実現を支援していく。( (リンク ») )


1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項への対応
このプレス・リリースは弊社の事業、製品、財務状況に関してリスクまたは不確定要素を含んでおり、将来予想に関する記述内容と実際に生じる結果とは異なる可能性がある。弊社の事業、製品、財務状況に関わる潜在的リスク要因に関する情報は証券取引委員会("SEC")に申告された弊社の年次報告書や付随して提出された資料に記載されている。全ての資料は証券取引委員会の電子開示システム(EDGAR) (リンク ») いは弊社ウェブサイトを通じて閲覧することが可能である。弊社は将来予想に関する記述を含む上記の記載内容を以降のイベントや状況に反映させるための公的な更新に関して如何なる義務も負わない。


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