特集「ネットニュースは進化を続けるか?」

株式会社朝日新聞社

From: PR TIMES

2016-08-10 15:57

「月刊Journalism 8月号」発売!

 株式会社朝日新聞社(代表取締役社長:渡辺雅隆)が発行する「月刊Journalism」8月号」が8月10日に発売となりました。
 特集は「モバイル革命、ニュースサイトの隆盛、パナマ文書報道… ネットニュースは進化を続けるか?」です。



  ニュースサイト運営者らによる座談会では、ヤフー執行役員メディアカンパニー長の片岡裕さん、スマートニュース執行役員メディア事業開発担当の藤村厚夫さん、ネット・ジャーナリストの亀松太郎さんがニュースメディアの未来や、ニュースを提供する新聞社、雑誌社、テレビ局パブリッシャーとの今後の関係などについて議論しています。
 また、BuzzFeed Japan編集長の古田大輔さんとハフィントンポスト日本語版編集長の竹下隆一郎さんという30代の2人もニュースメディアの将来を考察しています。
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 世界的スクープとなったパナマ文書報道では、国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ)のパナマ文書プロジェクトで日本を担当したイタリア人女性記者シッラ・アレッジさんと、ICIJメンバーとして報道に携わった朝日新聞の奥山俊宏編集委員の論考に加え、奥山編集委員が朝日新聞で紹介したICIJ事務局長ジェラード・ライル氏のインタビューの詳報も掲載しました。

 「月刊Journalism」は2008年10月に創刊しました。報道関係者や研究者、学生を対象としたメディア研究誌です。「ヘイトスピーチを考える」(13年11月号)や「メディアは権力監視ができるのか」(16年4月号)、「右派運動ってなんだろう?」(16年5月号)などさまざまな問題に取り組んでいます。

 毎月10日発売で、定価800円(税込み)、年間購読料は8800円(税・送料込み)。全国の書店、ネット書店、ASA(朝日新聞販売所)でお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年4月に発足。研修は入社1、2、3年目の若手記者向けが中心で、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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