AsiaNet 65699(1138)
【サニーベール(米カリフォルニア州)2016年9月13日PR Newswire=共同通信JBN】太陽電池・パネルを設計・製造する米国本拠の太陽光発電企業Sunpremeは、合計15MWとなるクラスターを構成する大規模発電公益事業プロジェクトのために12.8MWの太陽光パネル設備を完成したと発表した。このサイトだけで、すでに8GWhr以上のクリーンエネルギーを生み出している。
Photo - (リンク »)
SunpremeのBifacial(両面)複層ガラスGxB370Wパネルは21.5%のセル効率性と左右対称構造を備え、費用がかさむ接地を必要としないフレームレス工法など、信頼性に合わせて設計されている。GxB370Wパネルは高い開放電圧725-735mVのおかげで、-0.28%効率性という低い熱係数を誇っている。これは、超薄アモルファス・シリコンフィルムを使って達成され、高効率で低いシャント抵抗のための革新的なp-i-n接合をつくり出す。
Sunpreme会長兼最高経営責任者(CEO)のアショック・シンハ博士は「われわれSunpremeは、費用を重視し、かつスペースに制約がある地上設置において、当社の強力な両面パネルこの大規模なプロジェクトに参加できることをうれしく思う。確固たるデザインイン品質の基礎に基づき、われわれは高性能を目指す当社独自のHybrid Cell Technology(HCT)、および費用のための革新的なリーン製造プロセスを活用している。これらの差別化要因によって、(a)より高いストリングレベルのAC/DC最大出力比率(b)より大きなエネルギー収量(kWp当たりのkWh)を伴う低照度感度の向上(c)より低いエネルギー均等化発電原価―という、顧客が大切にする優れた3つの費用便益を達成した」と語った。
Sunpremeのジム・バート上級副社長(グローバル・フィールド・オペレーション担当)は「やや厳しいスケジュールの中で、このようなパネルを関連ハードウエアとともに大量に提供し、設置することは素晴らしい共通のチャレンジであった。われわれは、十分に裏付けられた手配、設置・訓練手順、当社のEPC(Equipment, Procurement, Construction)パートナーとの現場視察によって、実行することができた。このような緊密な提携に加え、当社が継続する社内の品質重視の修得プロセスによって、このベンチマークとなるプロジェクトが可能となり、最大予定設備容量よりも高い投資収益率を提供し、優れたシステム性能を実証した。これにより、われわれはさまざまな顧客とともに、別の大規模プロジェクトに取り組む準備が整った」と語った。
ホミ・ファテミ上級副社長(グローバル・ビジネス開発&戦略的提携担当)は「Sunpremeの複層ガラス・モジュールは320W(60セル)から390W(72セル)、510W(96セル)までのSTCアウトプットを提供し、住宅と商用の分散発電および大規模公共事業スケールの市場向けの高性能でコスト効率に優れた太陽光ソリューションを実現する。SunpremeのBifacial複層ガラス太陽光パネルは、極端に厳しい環境条件にとって最適であるとともに、Bifacialブースト、堅ろうな製品信頼性、より大きなライフタイム・エネルギー生産、大幅な運用省力化のおかげでエネルギー生産(設置kWp当たりの生産kWh)の増大を提供し、30年以上にわたり魅力的な財務リターンを提供する。Sunpremeは一層のコストパフォーマンス最適化について顧客と緊密に協力し、今後も限界を押し広げていく」と語った。
▽Sunpreme, Inc.について
米カリフォルニア州サニーベールに本社を置くSunpremeは、21.5から23.5%の効率を備える独自のHybrid Cell Technology(HCT)を使って、革新的なBifacial複層ガラスパネルを設計、開発、製造する世界的な太陽光発電企業である。これらのパネルは、最高のコストパフォーマンス価値を世界のクリーンテク顧客に提供する。SunpremeのBifacialおよびSmartモジュールは、最大15%のBifacialブーストなしで320Wから510WまでのSTCアウトプットを備える世界で最もパワフルなものである。同社は高効率PVモジュールのトップ3プロバイダーとしてランク付けされ、ヘテロ接合を含む商用利用可能な薄幕PVパネルのトップ10ランキングで7ランクを占めている。Sunpremeソリューションは世界25カ国で導入されている。
詳細はウェブサイトwww.sunpreme.com を参照。
▽問い合わせ先
Samantha Lam
slam@sunpreme.com
ソース:Sunpreme, Inc.
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。