2017年8月7日
企業広報戦略研究所
（株式会社電通パブリックリレーションズ内）
企業広報戦略研究所（電通PR内）調査、魅力を感じる企業に対して4人に3人が行動
企業広報戦略研究所（所長：三浦健太郎、所在地：東京都中央区、株式会社電通パブリックリレーションズ内）は、生活者が企業のどのような活動（ファクト）に魅力を感じ、その魅力がどのように伝わっているのかを分析することを目的に、本年3月、10業界 計150社について全国20～60代の男女1万人を対象とした「第2回企業魅力度調査」を実施しました。
本リリースでは、今回の調査結果のうち、魅力を感じる企業に対して生活者が取った行動、生活者が企業に魅力を感じたきっかけについて分析しています。企業広報戦略研究所では昨年3月に本件に関する第1回調査を行っており、今回は第2回調査になります。今後も毎年、本調査を実施していく予定です。
①魅力を感じる企業に対して、4人に3人が行動
「実際に購買した」4割超／「企業ウェブサイト閲覧」約3割
一般生活者1万人が企業に魅力を感じた後、どのような行動を実際に取っているのかを調査したところ、「何もしていない」（24.3％）と回答した人を除く、4人に3人（75.7％）が、魅力を感じた企業に対して何らかの行動を起こしていることがわかりました。そのうち、4割以上の人が「その企業の商品やサービスを購入した」（42.4％）と回答しており、続いて「その企業のウェブサイトを閲覧した」（29.5％）、「その企業や、商品・サービスについてネットで検索した」（24.6％）との回答が続き、魅力を感じた企業への生活者の積極的な行動がうかがえます＜表1参照＞。
業界別に見ると、特に食品（65.0％）、電気機器（60.8％）、医薬品・生活用品（50.3％）においては、企業に魅力を感じた後に、実際に購買行動に移った生活者が半分を超える結果となりました。
②男性はメディア系、女性はリアル系で情報接触し、企業の魅力を感じる
生活者がどのような情報経路で企業の魅力を感じたかを聞いたところ、1位の「番組や記事」（43.8％）などを含む“メディア系”が53.9％、2位の「商品・サービスを直接体験して」（37.9％）などを含む“リアル系”が46.1％となりました。生活者が企業の魅力を感じる接点としては、“メディア系”が“リアル系”を若干上回っています＜グラフ参照＞。また、メディア関連項目を詳しく見ると、1位「テレビ番組」（51.5％）、2位「新聞記事」（24.9％）、3位「ウェブ上のニュース」（22.9％）と報道による接点が目立ちますが、続く4位に「企業のウェブサイト」（21.7％）があることから、企業が直接発信する情報からも魅力を感じていることがわかります。
性・年代別で見てみると、“メディア系”は男性（71.2％）の方が女性（64.8％）を上回り、“リアル系”は女性（61.5％）が男性（54.7％）を上回り、男性は“メディア系”、女性は“リアル系”の接点で企業の魅力を感じやすいことがわかります＜表2参照＞。
さらに詳しく見ると、男性は「企業の直接発信情報（オウンドメディア等）」に女性より反応しやすい傾向があります。年代別では、20～40代までが「ウェブの口コミ」が顕著に高く、40～50代は「番組や記事」、60代は「企業の直接発信情報」がきっかけで企業の魅力を感じやすくなっています。
一方、女性は身近な人からの接点を重視しています。年代別でみると、20、30代と50代は「身近な人」、40代は「商品・サービスの直接体験」を重視していることがわかります。またメディア系では、「広告」において女性50代が男女通じて最も高く、メディア系では唯一男性よりも魅力を感じやすい接点となっています。
※本調査の関連分析は下記をご参照ください。
＜第1弾分析リリース＞
電通PRの企業広報戦略研究所が、全国１万人を対象とした「第2回企業魅力度調査」結果を発表
①業界別ランキングは、1位「食品」、2位「医薬品・生活用品」、3位「自動車」。
②生活者は企業の「人的魅力」をさらに重視する傾向に。前年比 約106％。
(リンク »)
＜第1弾分析の詳細レポート＞
(リンク »)
＜第2弾分析リリース＞
電通PRの企業広報戦略研究所による「第2回企業魅力度調査」続報
①今、生活者の期待に応えきれていない企業活動は
1位「リスク＆ガバナンス対応」、2位「コストパフォーマンス」、3位「市場対話・適時開示力」
②企業に積極的に取り組んでほしい社会課題
(リンク »)
■調査概要
調査対象：全国の20～69歳の男女それぞれ、業界ごとに1,000人ずつ 計10,000人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2017年3月24日～3月29日
調査対象企業：10業界150社（対象企業は、ウェブサイト上の詳細レポートをご覧ください）
設問内容：魅力を感じる業界、魅力を感じる企業、魅力を感じた要素など
調査主体：企業広報戦略研究所（株式会社電通パブリックリレーションズ内）
＜お願い＞
本調査内容を転載・引用する場合、転載者・引用者の責任で行っていただくようお願いします。また当研究所の調査結果である旨を明示してください。
■企業魅力度モデル（Attractiveness Marketing Model）とは
生活者や投資家が、企業のどのような活動（ファクト）に“魅力”を感じるのかを「人的魅力」「会社的魅力」「商品的魅力」の3要素で検証する、新たな分析モデル。2016年に、企業広報戦略研究所が開発した。
■企業広報戦略研究所（Corporate communication Strategic studies Institute : 略称C.S.I.）とは
企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制等について調査・分析・研究を行う、（株）電通パブリックリレーションズ内の研究組織（2013年12月設立。所長：三浦健太郎）。
企業広報戦略研究所サイト (リンク »)
企業広報戦略研究所
（株式会社電通パブリックリレーションズ内）
企業広報戦略研究所（電通PR内）調査、魅力を感じる企業に対して4人に3人が行動
企業広報戦略研究所（所長：三浦健太郎、所在地：東京都中央区、株式会社電通パブリックリレーションズ内）は、生活者が企業のどのような活動（ファクト）に魅力を感じ、その魅力がどのように伝わっているのかを分析することを目的に、本年3月、10業界 計150社について全国20～60代の男女1万人を対象とした「第2回企業魅力度調査」を実施しました。
本リリースでは、今回の調査結果のうち、魅力を感じる企業に対して生活者が取った行動、生活者が企業に魅力を感じたきっかけについて分析しています。企業広報戦略研究所では昨年3月に本件に関する第1回調査を行っており、今回は第2回調査になります。今後も毎年、本調査を実施していく予定です。
①魅力を感じる企業に対して、4人に3人が行動
「実際に購買した」4割超／「企業ウェブサイト閲覧」約3割
一般生活者1万人が企業に魅力を感じた後、どのような行動を実際に取っているのかを調査したところ、「何もしていない」（24.3％）と回答した人を除く、4人に3人（75.7％）が、魅力を感じた企業に対して何らかの行動を起こしていることがわかりました。そのうち、4割以上の人が「その企業の商品やサービスを購入した」（42.4％）と回答しており、続いて「その企業のウェブサイトを閲覧した」（29.5％）、「その企業や、商品・サービスについてネットで検索した」（24.6％）との回答が続き、魅力を感じた企業への生活者の積極的な行動がうかがえます＜表1参照＞。
業界別に見ると、特に食品（65.0％）、電気機器（60.8％）、医薬品・生活用品（50.3％）においては、企業に魅力を感じた後に、実際に購買行動に移った生活者が半分を超える結果となりました。
②男性はメディア系、女性はリアル系で情報接触し、企業の魅力を感じる
生活者がどのような情報経路で企業の魅力を感じたかを聞いたところ、1位の「番組や記事」（43.8％）などを含む“メディア系”が53.9％、2位の「商品・サービスを直接体験して」（37.9％）などを含む“リアル系”が46.1％となりました。生活者が企業の魅力を感じる接点としては、“メディア系”が“リアル系”を若干上回っています＜グラフ参照＞。また、メディア関連項目を詳しく見ると、1位「テレビ番組」（51.5％）、2位「新聞記事」（24.9％）、3位「ウェブ上のニュース」（22.9％）と報道による接点が目立ちますが、続く4位に「企業のウェブサイト」（21.7％）があることから、企業が直接発信する情報からも魅力を感じていることがわかります。
性・年代別で見てみると、“メディア系”は男性（71.2％）の方が女性（64.8％）を上回り、“リアル系”は女性（61.5％）が男性（54.7％）を上回り、男性は“メディア系”、女性は“リアル系”の接点で企業の魅力を感じやすいことがわかります＜表2参照＞。
さらに詳しく見ると、男性は「企業の直接発信情報（オウンドメディア等）」に女性より反応しやすい傾向があります。年代別では、20～40代までが「ウェブの口コミ」が顕著に高く、40～50代は「番組や記事」、60代は「企業の直接発信情報」がきっかけで企業の魅力を感じやすくなっています。
一方、女性は身近な人からの接点を重視しています。年代別でみると、20、30代と50代は「身近な人」、40代は「商品・サービスの直接体験」を重視していることがわかります。またメディア系では、「広告」において女性50代が男女通じて最も高く、メディア系では唯一男性よりも魅力を感じやすい接点となっています。
※本調査の関連分析は下記をご参照ください。
＜第1弾分析リリース＞
電通PRの企業広報戦略研究所が、全国１万人を対象とした「第2回企業魅力度調査」結果を発表
①業界別ランキングは、1位「食品」、2位「医薬品・生活用品」、3位「自動車」。
②生活者は企業の「人的魅力」をさらに重視する傾向に。前年比 約106％。
(リンク »)
＜第1弾分析の詳細レポート＞
(リンク »)
＜第2弾分析リリース＞
電通PRの企業広報戦略研究所による「第2回企業魅力度調査」続報
①今、生活者の期待に応えきれていない企業活動は
1位「リスク＆ガバナンス対応」、2位「コストパフォーマンス」、3位「市場対話・適時開示力」
②企業に積極的に取り組んでほしい社会課題
(リンク »)
■調査概要
調査対象：全国の20～69歳の男女それぞれ、業界ごとに1,000人ずつ 計10,000人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2017年3月24日～3月29日
調査対象企業：10業界150社（対象企業は、ウェブサイト上の詳細レポートをご覧ください）
設問内容：魅力を感じる業界、魅力を感じる企業、魅力を感じた要素など
調査主体：企業広報戦略研究所（株式会社電通パブリックリレーションズ内）
＜お願い＞
本調査内容を転載・引用する場合、転載者・引用者の責任で行っていただくようお願いします。また当研究所の調査結果である旨を明示してください。
■企業魅力度モデル（Attractiveness Marketing Model）とは
生活者や投資家が、企業のどのような活動（ファクト）に“魅力”を感じるのかを「人的魅力」「会社的魅力」「商品的魅力」の3要素で検証する、新たな分析モデル。2016年に、企業広報戦略研究所が開発した。
■企業広報戦略研究所（Corporate communication Strategic studies Institute : 略称C.S.I.）とは
企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制等について調査・分析・研究を行う、（株）電通パブリックリレーションズ内の研究組織（2013年12月設立。所長：三浦健太郎）。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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