今後3年のビジネス優先事項上位にサイバー攻撃対策とデジタル破壊

今後3年のビジネス優先事項上位にサイバー攻撃対策とデジタル破壊

AsiaNet 71536 （2042）

【ロンドン2017年12月14日PR Newswire＝共同通信JBN】Financial Times | IE Business School Corporate Learning Alliance（フィナンシャル・タイムズ・IEビジネススクール企業研修連合）（ (リンク ») ）の経営幹部約1000人を対象にした調査によると、ビジネス優先順位の変化を受けて、向こう3年間はサイバーセキュリティーとデジタル化が重視される。

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これは中国、デンマーク、フランス、湾岸協力会議（GCC）諸国、ドイツ、日本、オランダ、スペイン、スウェーデン、英国の多様なビジネス分野に勤務する経営最高幹部、人的資源（HR）および学習・開発専門家を対象に実施された主要リーダーシップ調査、今年のCorporate Learning Pulse（企業研修動向）の結果である。

2017年のビジネス優先事項トップ3は成長、戦略、財務管理だが、2018-20年にはサイバー攻撃対策、デジタル破壊の影響加速がこれらの問題を経営幹部の関心リスト上位に押し上げる。

サイバーセキュリティーを最高の関心の1つに想定する企業の主要な懸念は、当然のことながら、ハッカーの潜在的脅威である。デジタル破壊の効果に直面せざるをえない企業にとって、最大の問題はクラウドとテクノロジーの影響拡大である。ここで調査は地理的相違を明らかにした。中国と中東の幹部は欧州と日本の幹部と比べて2倍も、今後3年間に取り組む問題のトップ3としてデジタル採用を想定している。

▽デジタル世界のリーダーシップ開発
この調査はまた、リーダーシップ開発に対する姿勢、幹部教育が企業戦略にもたらすものにも焦点を当てている。経営能力向上、スタッフ保持・開発の必要性は向こう3年にわたり、企業研修の最高の優先事項になっている。デジタル戦略の中でどの要素が最も重要かとの質問には、データの理解とトレンド分析が回答者の中で最高ランクを占めた。

FT | IE Corporate Learning Allianceによると、ここに幹部教育の明確な役割がある。従来はリーダーシップ開発のルートと見なされていた企業研修は、現実のビジネス課題をもっと注視することが可能になる。このリーダーシップ研究の結果から、デジタル採用の影響に対する理解の深化が今後3年間、経営幹部のアジェンダで高い位置を占める見通しである。

2017年のCorporate Learning Pulse調査は、経営最高幹部、人的資源および学習・開発専門家を対象とする年次調査シリーズの2回目である。報告は以下のサイトから入手可能。
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Financial Times | IE Business School Corporate Learning Allianceは2015年、より柔軟かつ実用的で現実問題に直結したタイムリーな企業研修を求める声の高まりに応じて創設された。フィナンシャル・タイムズとIEビジネススクールの合弁事業として、世界的に有名な企業情報・報道機関、主要教育機関、教育者の国際ネットワークを結集し、世界の各部門、各地に向けてカスタマイズされた企業研修とリーダーシップ開発プログラムを多言語で共同制作する。それは専門研修の枠組み、イノベーション、テクノロジーを通じて、目に見える研修成果の達成に重点を置いている。

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ソース：FT IE Corporate Learning Alliance