【電通デジタル】デジタル広告の配信結果をもとに広告効果の高いターゲットを発掘

2018年11月27日

株式会社電通デジタル

電通デジタル、デジタル広告の配信結果をもとに広告効果の高いターゲットを発掘する
「True Target Discovery（TM）」を提供開始
－「True効果」に基づく、ユーザーの行動率の新指標により実現するミドルファネル施策－

電通デジタル、デジタル広告の配信結果をもとに
広告効果の高いターゲットを発掘する
「True Target Discovery（TM）」を提供開始
－「True効果」に基づく、ユーザーの行動率の新指標により実現するミドルファネル施策－

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役CEO：山口 修治、以下電通デジタル）は、デジタル広告の配信結果をもとに広告効果の高いターゲットを発掘する「True Target Discovery（TM）（トゥルー・ターゲット・ディスカバリー）」を開発し、本日より提供を開始します。既に先行事例において、オンライン/オフライン店舗を持つ大手自動車メーカー・通信サービス・Eコマースなどで実績があり、この度の発表に至りました。

本サービスは、電通デジタルが開発した「True Lift Model（TM）（トゥルー・リフト・モデル）」※1の考え方を、潜在顧客の発掘に応用したサービスです。「True Lift Model（TM）」は、デジタル広告における広告効果をより正確に評価する新指標で、広告接触ユーザーの全CVR（コンバージョン値）の中から、広告接触がなくても自然とコンバージョンに至ったであろうユーザーの CVRを適切に差し引き、これを「True効果」として検出・評価します。

今回開発した「True Target Discovery（TM）」では、電通グループ独自のPeople Driven DMP※2を最大限に活用し、「True効果」を導き出しています。具体的には、広告配信結果とウェブサイト来訪者を分析し、実際に広告を見て来訪したユーザー群と広告を見なくても来訪したであろうユーザー群に統計的に切り分け、広告を見ることなく自然と自社サイトに来訪したであろうユーザー群を適切に差し引いた上で、ウェブサイト来訪率や申込率などをユーザーの行動転換率として算出します。また、People Driven DMPの持つ属性データに後から紐づけすることが可能なため、配信時には利用していないターゲティング属性も含めて、後付けで各属性の広告効果を可視化し、広告接触により態度変容しやすいターゲットを発掘します。

従来もミドルファネル（興味関心層）を発掘する分析手法は存在しましたが、広告に接触しなくても自然に来訪しやすい属性を切り分けることなく評価していたことから、例えば自動車メーカーでは自動車が好きなユーザーの親和性が高いというような、ウェブサイト特性による来訪者の偏りに強く影響された結果が多くありました。さらに、こうしたユーザーは広告接触がなくても来訪する可能性が高く、広告配信のターゲットとして適切かという課題がありました。

「True Target Discovery（TM）」では、広告接触によって態度変容しやすい属性に着目した分析ができ、想定外のミドルファネルのターゲット像の発見や、広告に親和性の高いユーザーに絞った広告配信を可能にします。これにより、ミドルファネルにおいてより本質的なインサイトに基づいたコミュニケーション設計を実現します。

【画像： (リンク ») 】
図1：「True Target Discovery（TM）」による分析の特徴（イメージ図）

【画像： (リンク ») 】
図2：「True Target Discovery（TM）」と「True Lift Model（TM）」の関係図

【画像： (リンク ») 】
「True Target Discovery（TM）」ロゴマーク　　　※「True Target Discovery」は商標登録出願中です。

電通デジタルは、今後も「True効果」を軸とした潜在層発掘と需要創造効果の最大化を目指し、大手プラットフォーマーとの連携による多様なソリューションの開発を進めます。

※1：2018年9月12日プレスリリース： (リンク ») 　

※2：People Driven DMP とは、PC やスマートフォン由来のオーディエンスデータと、テレビの視聴ログデータ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することができる、フルファネルの統合マーケティングプラットフォームです。また、People Driven パートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。