【2020年東京オリンピック・パラリンピック】オリンピック・パラリンピック教育の推進で、直接観戦希望率の向上を促す

「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する公益財団法人笹川スポーツ財団（所在地:東京都港区赤坂　理事長:渡邉一利）では、4～21歳のスポーツライフに関する『子ども・青少年のスポーツライフ・データ』（調査：2017年6～7月／発行：2018年3月）において、2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する調査を実施しています。今回、12歳から21歳の青少年のオリンピック・パラリンピックの直接観戦の希望状況を明らかにするとともに、観戦希望をもつ者ともたない者の違いをまとめ、直接観戦を推進する方策について検討しました。


※なお、本レポートの全文は、SSFウェブサイトでご覧いただけます。
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【主な分析結果】
■東京オリンピック
・性別および居住地域で観戦希望率に差はなかった。
・学校期（勤労者のみ観戦希望率が低い）、運動・スポーツ実施頻度（実施頻度が高いほど観戦希望率が高い）、オリンピック教育（教育を受けていると観戦希望率が高い）、世帯年収（600万円以上の観戦希望率が高い）で有意な差がみられた。

■東京パラリンピック
・居住地域および世帯年収で観戦希望率に差はなかった。
・性別（女子の観戦希望率が高い）、学校期（中学生が高く、勤労者が低い）、運動・スポーツ実施頻度（実施頻度が高いほど観戦希望率が高い）、パラリンピック教育（教育を受けていると観戦希望率が高い）で有意な差がみられた。

【青少年のオリンピック・パラリンピック観戦における推進策】
（1）関東以外の地域に居住する青少年に対するオリンピック教育・パラリンピック教育のさらなる拡充と地理的・心理的な障壁の除外
有意な差はみられなかったが、関東在住の青少年の観戦希望率が高く、それ以外の地域は相対的に低い。特に、中国・四国における直接観戦希望率の低さが目立つ。直接観戦希望率が低い中国・四国を中心にオリンピック・パラリンピック教育を重点的に実施し、青少年の観戦希望を喚起する。加えて各地域の青少年人口に応じたチケット数の枠を設定し、需要を集約した上で何らかの競技は観戦できるようにチケットを振り分けるなど、可能な限り多くの青少年に観戦機会を与える。

（2）青少年に向けたチケット料金の設定と家庭の経済力に依存しないチケット枠・制度の創設
現在のチケット価格カテゴリーのDとE（またはCとDとE）に、予定されている価格の3割～半額程度の安価なチケットを追加し、多くの家庭で容易に購入ができるようにする。青少年がスポーツのグループ（部活動や総合型地域スポーツクラブ、少年団など）で観戦できるよう、連携プログラムと同様にチケットが購入できるような設定を期待する。
【笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所　主任研究員　藤原直幸】



1．分析結果のまとめ
統計的に有意な差の有無を基準に、それぞれの属性別に、直接観戦希望の分析結果をまとめた。

図表1
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２．主な分析結果
（1）全体
図1. 東京オリンピックを直接観戦したいと思うか
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図2. 東京パラリンピックを直接観戦したいと思うか
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（2）性別
図3. 東京オリンピックを直接観戦したいと思うか（性別）
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女子のほうが若干『そう思う』の割合が高いが、統計的に有意な差はなかった。

図4. 東京パラリンピックを直接観戦したいと思うか（性別）
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女子のほうが男子よりも『そう思う』が高く、統計的にも有意な差がみられた。


（3）運動・スポーツ実施頻度
図5. 東京オリンピックを直接観戦したいと思うか（実施頻度群別）
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非実施群と低頻度群における『そう思う』の割合が有意に低く、中頻度群と高頻度群が有意に高かった。

図6. 東京パラリンピックを直接観戦したいと思うか（実施頻度群別）
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オリンピックと同様、非実施群と低頻度群の『そう思う』が有意に低く、中頻度群と高頻度群が有意に高かった。


（4）オリンピック・パラリンピック教育
「この1年間に学校の授業でオリンピック（パラリンピック）について学んだことがありますか」とたずね、「ある」「ない」「わからない」の3択で回答を求めた。

図7. 東京オリンピックを直接観戦したいと思うか（オリンピック教育の有無別）
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オリンピック教育を受けた群の『そう思う』の割合が、教育を受けていない群と比較して有意に高かった。

図8. 東京パラリンピックを直接観戦したいと思うか（パラリンピック教育の有無別）
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パラリンピック教育を受けた群の『そう思う』の割合が、教育を受けていない群と比較して有意に高かった。


・本レポート全文
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調 査 概 要
【調 査 名】 12～21歳のスポーツライフに関する調査
【調査対象】 全国の市区町村に在住する12～21歳（3,000名）
【調査期間】 2017年6月24日～7月20日：訪問留置法による質問紙調査
【研究主体】 公益財団法人　笹川スポーツ財団