グロービス経営大学院(東京都千代田区、学長:堀義人)では3月2日(月)以降、1月期(2020年1月~3月)に東京、大阪、名古屋、仙台、福岡の各キャンパスに加え、水戸、横浜の特設キャンパスで開講を予定している全てのクラスをオンラインで実施します。現在通学でクラスを受講される方にとって、新型コロナウイルス感染症拡大による、単位の取得および修士課程の修了への影響を最小限にするため、クラスの開講を継続するものです。
グロービス経営大学院では、クラス開講の継続に際しては、政府が新型コロナウイルス感染症対策の方針として、企業のテレワーク推進、全国の小・中学校、高校の休校を要請している状況を鑑み、自宅でも安心して大学院の学びを継続できる環境を提供するため、オンラインでのクラス実施を決定しました。
尚、株式会社グロービスが提供する非学位(単位認定無し)のグロービス・マネジメント・スクール、およびグロービス・エグゼクティブ・スクールの通学クラスでは、3月2日(月)以降、1月期(2020年1月~3月)クラスを休講します。休講となるクラスの受講者の方にも学びの機会を提供するため、4月期(2020年4月~6月)に補講クラスを設ける予定です。
今後もグロービス経営大学院では、大学院内外への感染拡大抑止と受講生、講師、大学院スタッフの安全確保を最優先に、政府や自治体の方針、行動計画に基づき、迅速に対応方針を決定し実施してまいります。関係者の皆様におかれましては、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。
◆グロービス経営大学院
(日本語プログラム: (リンク ») 英語プログラム: (リンク ») )
グロービス経営大学院は、2003年開始のグロービス・オリジナルMBAプログラムGDBAを前身として、2006年に開学(当初は株式会社立、2008年に学校法人に変更)。開学以来、「能力開発」「人的ネットワークの構築」「志の醸成」を教育理念に掲げ、ビジネスの創造や社会の変革に挑戦する高い志を持ったリーダー輩出のために尽力しています。東京・大阪・名古屋・仙台・福岡の5キャンパスに加え、2014年からオンラインでプログラムを提供。2009年にパートタイム英語MBAプログラム、2012年に全日制英語MBAプログラムを開始し、日本国内のみならず世界各国から留学生を招き入れています。2017年10月にはオンライン英語MBAプログラムを開講しました。2006年開学当初78名だった大学院本科入学者数は、2019年8月には日本語・英語プログラムを合わせて921名に達し、日本最大のビジネススクールに成長しています。グロービス経営大学院は、今後も創造と変革を担うビジネスリーダーの育成を支援し、アジアNo. 1のビジネススクールを目指していきます。
◆グロービス ( (リンク ») )
グロービスは1992年の設立来、「経営に関する「ヒト」「カネ」「チエ」の生態系を創り、社会の創造と変革を行う」ことをビジョンに掲げ、各種事業展開を進めてきました。「ヒト」の面では、学校法人としての「グロービス経営大学院」ならびに、株式会社立のスクール「グロービス・エグゼクティブ・スクール」「グロービス・マネジメント・スクール」、企業内集合研修事業 を行うグロービス・コーポレート・エデュケーションとeラーニングやオンラインクラスなどを提供するグロービス・デジタル・プラットフォーム、「カネ」の面では、ベンチャー企業への投資・育成を行うベンチャー・キャピタル「グロービス・キャピタル・パートナーズ」、「チエ」の面では、出版事業ならびに情報発信サイト/アプリ「GLOBIS知見録」により、これを推進しています。さらに社会に対する創造と変革を促進するため、一般社団法人G1によるカンファレンス運営、一般財団法人KIBOW による震災復興支援および社会的インパクト投資を展開しています。
グロービス:
・学校法人 グロービス経営大学院
・日本語(東京、大阪、名古屋、仙台、福岡、オンライン)
・英語(東京、オンライン)
・株式会社 グロービス
・グロービス・エグゼクティブ・スクール
・グロービス・マネジメント・スクール
・企業内集合研修
・出版/電子出版
・「GLOBIS知見録」
・株式会社 グロービス・キャピタル・パートナーズ
・顧彼思(上海)企業管理諮詢有限公司
・GLOBIS ASIA CAMPUS PTE. LTD.
・GLOBIS Thailand Co. Ltd.
その他の活動:
・一般社団法人G1
・一般財団法人KIBOW
・株式会社 茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント
■本件に関する報道関係者のお問い合わせ先
グロービス 広報室 担当:田中隆丞
E-MAIL: pr@globis.co.jp TEL:03-5275-3870 FAX:03-5275-3890 (リンク »)
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。