編集部からのお知らせ
記事まとめ「サードパーティークッキー問題」公開
記事まとめ読み:GIGAスクール

Realty ONE Groupがコスタリカで門戸開放

Realty ONE Group

From: 共同通信PRワイヤー

2021-07-22 19:25

AsiaNet 90788 (1675)

【ラスベガス2021年7月22日PR Newswire=共同通信JBN】現代的な目的重視のライフスタイルブランドであり、現在、最も急成長しているフランチャイザーの1つ(ONE)であるRealty ONE Groupは、Realty ONE Groupの刺激的なCOOLTURE、独自のビジネスモデル、専有ビジネスシステムを中米にもたらすコスタリカの野心的オーナーにフランチャイズ権を売却した。

不動産に20年余り携わり、コスタリカに30年居住する起業家のSergio E. Gonzalez氏は、野心的な不動産専門家の急速補充を求めて、Realty ONE Groupが南米に進出する戦略的ゲートウエーであるコスタリカにオフィスを新設する。

Realty ONE GroupのKuba Jewgieniew( (リンク ») )最高経営責任者(CEO)兼創業者は「われわれは情熱的でダイナミックなもう1人のオーナーを見つけた。彼はわれわれ同様、不動産専門家に新しくて影響力が大きく、より成功するキャリアの門戸を開き、バイヤーとセラーにWOW体験を生み出すことの正しさを信じている」と語った。

コスタリカにあるEthics Tribunalの役員兼プレジデントGonzalez氏は「Realty ONE Groupはより多くの不動産専門家を助け、納得のいくビジネスモデルとブランドですごい競争力をつける機会を与えてくれる」と述べた。

Realty ONE Group Internationalはインフラストラクチャーに多額を投資し、既存、そして将来のフランチャイズオーナーに並外れたサービスとサポートを提供する。また、zONE、ONE University、ONE supportなど専有プラットフォームを含むビジネスの全側面で進化し、世界の不動産専門家10万人の支援に備えている。

UNBrokerageは米国45州と首都ワシントン、およびカナダの300カ所以上のオフィスに1万6000人以上の不動産専門家を擁しており、最近、シンガポールとスペインにオフィスを開くと発表した。

詳細はwww.OwnAOne.com (リンク ») を参照。

▽Realty ONE Groupについて
2005年に創立されたRealty ONE Groupは、業界の破壊者であり、その独自のビジネスモデル、楽しいCOOLTURE、テクノロジーインフラストラクチャー、不動産専門家への優れた支援によって、不動産フランチャイジングの形態を急変させている。同社は急成長を遂げ、米国45州と首都ワシントン、およびカナダの300カ所以上のオフィスに1万6000人以上の不動産専門家を擁している。Realty ONE GroupはREAL Trendsにより全米で上位1%にランクされ、Entrepreneur MagazineからTop 5 Real Estate Franchise(不動産フランチャイズ・トップ5)に選ばれ、さらにInc. 500のFastest-Growing Companies(最も急成長している企業)リストに7年連続で掲載された。Realty ONE Groupはその顧客だけでなく不動産専門家やフランチャイズオーナーのためにも力強く前進し、門戸を開放している。詳細は www.RealtyONEGroup.com (リンク ») を参照。

ソース:Realty ONE Group

▽問い合わせ先
Cory Vasquez
cory@realtyonegroup.com mailto:cory@realtyonegroup.com

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. 経営

    Microsoft 365の「データ」は本当に安全?SaaSユーザーのためのデータ保護アプローチ

  2. セキュリティ

    マルチクラウドの本格活用から量子コンピューティングへ、その時鍵を握るデータ保護の仕組みとは?

  3. 運用管理

    最先端のデータサイエンティストでいるための5つのヒント—AIによる高度化でデータの達人であり続ける

  4. ビジネスアプリケーション

    中小企業のためのAI活用--予算も人材も不足していた4社の脱Excelそして入AI実現例

  5. 運用管理

    業務改革の推進者が最初につまずく「現場業務ヒアリング」、通信・製造業、自治体の事例に見る回避策

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]