【立正大学】株式会社ラフールとの産学連携共同開発研究の成果を日本健康心理学会で発表 -- 緊急事態宣言による従業員のストレス状況の変化 --

立正大学（本部：東京都品川区大崎4-2-16、学長：吉川洋）心理学部の研究チーム （心理学部臨床心理学科：永井智、佐藤秀行）は、株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社⻑：結木啓太、代表取締役副社長：小梨明人、以下「ラフール」）と進めている、ストレスチェックの集団分析に関する共同開発研究の成果として、緊急事態宣言の前後における従業員のストレス状況の変化を分析した成果を2021年11月15～21日に行われる「日本健康心理学会第34回大会」にて発表いたしました。




　本発表は、ラフールと本学心理学部の研究チームが共同で、組織診断ツール『ラフールサーベイ』上のデータ（従来のストレスチェック項目に加え、日頃の生活状況や会社に対する考え、生活状況等多面的な側面から就業状況を尋ねる調査による結果）をもとに、緊急事態宣言の前後における従業員のストレス状況の変化やその関連要因を分析したものです。

　121の事業所における4,890名の回答を分析した結果、2020年4月16日の緊急事態宣言発出後では、従業員のストレス状況が悪化していること、一方で、勤務形態としてテレワークを導入している場合、職場の対人関係などのストレス状況はむしろ改善する場合があることが明らかになりました。現在、テレワーク導入の在り方が社会的にも注目されていますが、こうした研究成果はテレワークの有効性等を検討する上で有益な知見を提供することが期待されます。

　「モラリスト×エキスパート」をブランドビジョンとして掲げる本学は、ラフールとの産学連携を通して企業のメンタルヘルス対策の支援を進め、一人一人がより働きやすい社会実現のために邁進してまいります。



●関連情報
株式会社ラフール
　 (リンク »)

　 (リンク »)
　 (リンク »)


日本健康心理学会第32回大会
　 (リンク »)


▼本件に関する問い合わせ先
立正大学心理学部
永井智、佐藤秀行
住所：東京都品川区大崎4-2-16
TEL：03-3492-6196
メール：psy@ris.ac.jp


【リリース発信元】 大学プレスセンター (リンク »)