ストラテジット社がSmartHR専用アプリ「社員番号採番」を開発

SmartHR

From: PR TIMES

2022-10-19 12:16

~ クラウド人事労務ソフト「SmartHR」とシステム連携 ~

株式会社SmartHR(本社:東京都港区、代表取締役CEO:芹澤 雅人)が運営するクラウド人事労務ソフト「SmartHR(スマートエイチアール)」は、株式会社ストラテジット(本社:東京都千代田区、代表取締役:加藤 史恵)が新たに開発したSaaSアプリケーション「社員番号採番」と連携しました。




[画像: (リンク ») ]


■ 連携の概要
「社員番号採番」は、ストラテジットが独自に開発を行なった「SmartHR」専用アプリケーションです。「SmartHR」と「社員番号採番」のAPI連携により、入社時に「SmartHR」上で従業員情報を登録すると、各社のルールにあわせて自動で社員番号を採番できます。なお、本アプリケーションはSmartHRユーザー企業様を対象にSmartHRアプリストア「SmartHR Plus β版」にて公開しております。

<アプリケーションの主な特徴>


採番タイミングの設定(入社日/登録日など)
雇用形態ごとの接頭文字ルール設定 など


「SmartHR」は、登録企業の増加や業種の拡大に伴って増えるお客様からの細かな要望に応えるため、既存のSaaSアプリケーションとの連携に限らず、新たに開発を行う開発ベンダーとの協業も推進しています。さまざまな人事・労務業務課題の解決と企業の生産性向上を目指し、「SmartHR」は今後も、人事・労務業務の効率化機能と企業の人材戦略を支援する人材マネジメント機能の拡充を目指します。

■ クラウド人事労務ソフト「SmartHR」について
「SmartHR」は、労務管理クラウド4年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。
雇用契約や入社手続き、年末調整などの多様な労務手続きをペーパーレス化し、データとして蓄積。また、勤怠管理システムや給与計算システム等との連携により、様々なデータの一元管理も可能に。さらに、「SmartHR」に溜まった従業員データを活用した「人事評価」「従業員サーベイ」などの人材マネジメント機能により、組織の活性化や組織変革を推進。すべての人が働きやすい環境づくりに貢献します。
「SmartHR」は、煩雑で時間のかかる人事・労務業務から経営者、人事・労務担当者、従業員を解放し、企業の生産性向上を後押しします。
※デロイト トーマツ ミック経済研究所調べ『HRTechクラウド市場の実態と展望 2021年度』


「SmartHR」サービスサイト: (リンク »)


■ 会社概要


社名:株式会社ストラテジット
代表取締役:加藤 史恵
事業内容:SaaS連携開発、SaaS導入コンサルティング
設立:2019年7月2日
資本金:4,521万円
本社:東京都千代田区東神田1丁目11-14 トーシン東神田ビル 5階
企業URL: (リンク »)




社名:株式会社SmartHR
代表取締役CEO:芹澤 雅人
事業内容:クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の企画・開発・運営・販売
設立:2013年1月23日
資本金:9,990万円
本社:東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー
企業URL: (リンク »)

※SmartHRのロゴなどのデータは、こちら( (リンク ») )からダウンロードしてご利用ください。
※記載情報は、発表日現在のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、 あらかじめご了承ください。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    セキュリティ対策で注目の「OSINT」、自組織の防御に役立つ基礎知識と活用方法を解説

  2. セキュリティ

    攻撃者は侵入ではなく“ログイン”する、エンドポイントとアイデンティティセキュリティを連携すべき理由

  3. モバイル

    目前の「Windows 10」サポート終了、「Windows 11」への移行負担を解消する最適解とは

  4. セキュリティ

    こんなにあった!従来型SIEMが抱える課題──次世代SIEMに必須の“8つの要件”とは?

  5. ビジネスアプリケーション

    データリーダーが知っておくべき、AI活用の投資対効果を高める「実効性のある戦略策定」の進め方

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]