iceberg theory holdings株式会社の子会社で、ICTハードウェアコンサルタント事業を展開する株式会社Cybaba(本社:東京都渋谷区、代表取締役:柴原誉幸、以下、Cybaba/サイババ)は、操作性が高くインタラクティブな機能を持ちながら設置場所を取らないサイズ感のタッチパネル型デジタルサイネージ「タッチCan板」(タッチカンバン)を、CMS機能+アフターサービスとのセットでソリューション発売いたします。
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ソリューション提供の背景
withコロナの新しい生活様式への定着が進む中、顧客への安全な情報提供手段としてデジタルサイネージの需要が右肩上がりで高まっています。
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2025年のデジタルサイネージ広告市場規模は、2021年と比較して約2倍の1,083億円規模に達すると予測されており、中でも店舗(商業施設)においては2025年までに本年の約2.3倍、交通においては約1.2倍と推計されています。
店頭での接客や案内の効率化を図る上では、対面形式に代わるインタラクティブなタッチパネル型のデジタルサイネージが有効です。さらに「非接触型会計」や「遠隔からの対面接客」など、さまざまな用途に応じたIoTとの連携が求められています。
※出典:株式会社CARTA HOLDINGS(2021年12月)
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一方、デジタルサイネージの導入現場からは「大きすぎて置き場所に困る」「重くて持ち運びが困難」といったハード面の問題、「店舗でのコンテンツ設定や入替えが難しく、エンドユーザーも使いにくい」といったソフト面での不便さを訴える声が上がっています。こうした課題に応えるため、Cybabaでは従来より軽量でスリムなサイズ感の本体に、表示コンテンツをCMSでスムーズに設定でき、データの入替えも簡単な汎用性の高いソフト、さらにアフターサービスをセットにしたパッケージを開発いたしました。
既にドラッグストア60店舗、化粧品用什器への組み込み型として150ヶ所など多数の導入をいただいております。
今後はIoT機器との連携や機能アップデートをすすめ、サイネージソリューションを通じて、商業店舗に限らず様々な業種・業態におけるDX化を推進してまいります。
製品特長
●軽量・スリム
横幅35cm~の細長い本体は売り場のちょっとした隙間にセットでき、場所をとりません。
●表示コンテンツを簡単に設定・変更可能
CMS機能によりコンテンツを一元的に保存・管理。
遠隔地や複数台の情報差し替えも手間取りません。
●タッチパネルサイネージ
タッチパネル機能により案内や受付の機能を果たします。
データの流用ができるため、従来の看板と比較して大幅なコストダウンを実現します。
コンテンツ入替えにより使い回しができるため、長期運用が可能な上、産業廃棄物削減にも繋がります。
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設置イメージ
左:会場案内として
右:会議のサブディスプレイにも
用途に応じ、使い回しも自在
スペック
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<SBSTAND-29-Slimleg>
・サイズ(サイネージ装着時)
高さ 158.5cm
縦 35cm x 横 35cm (脚部)
・重量:12Kg
・素材:スチール
・カラー:フラットブラック
・ディスプレイ装着仕様:チルトタイプ
<SBSTAND-29-Brochur>
・サイズ(サイネージ装着時)
高さ 170cm
縦 35cm x 横 35cm (脚部)
・重量:16Kg(カタログケース込み)
・素材:スチール
・カラー:フラットブラック
・ディスプレイ装着仕様:チルトタイプ
<SBSTAND-29-Bar>
・サイズ(サイネージ装着時)
高さ 156.5cm
縦 35cm x 横 35cm (脚部)
・重量:16Kg
・素材:スチール
・カラー:フラットブラック
・ディスプレイ装着仕様:固定タイプ
<SBSTAND-29-DESK>
・サイズ(サイネージ縦装着時)
高さ 80cm
縦 20cm x 横 25cm (脚部)
・素材
スチール
・カラー:フラットブラック
・ディスプレイ装着仕様:チルトタイプ
※サイネージの横装着も可能
※仕様・価格は変更になることがあります。
※別途開発費がかかる場合があります。
本体価格帯
12万円~
※ご利用内容に準じてご相談に応じます
株式会社Cybabaについて (リンク »)
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「ハードウェアコンサルタント事業/PC・IT機器の企画提案を通じて創造を支援します」
2015年設立。クリエイティブ・コンピューター「画竜点睛」を始めとしたクリエイター・企業・店舗向けPC及び周辺機器の開発・製造・販売・買取事業のほか、デジタルサイネージの企画、店舗ICT導入支援などのハードウェアコンサルティング事業を通じて導入企業のビジネスや創造活動をサポートしています。
iceberg theory holdings グループについて
こちらをご参照ください。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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