～飲食店の「店舗DXとPOSレジ」に関する調査～
日本電気株式会社（本社:東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 CEO:森田 隆之、以下 NEC）が提供する「NECモバイルPOS」は、コロナ禍で加速する飲食店の「店舗DXとPOSレジ」に関する調査を実施しました。
[画像1: (リンク ») ]
＜主な調査結果サマリー＞
■サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うと6割以上が回答
■7割以上が店舗DXを「必要だと思う」と回答
■サブスク型POSレジ導入企業は45.4%が店舗DXを「推進できている」のに対し、レガシーPOS導入企業は21.1%にとどまる
■サブスク型POSの利点である「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」の理解に対してサブスク型POS導入、未導入の企業間で顕著な差
■「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」というサブスク型POSの特徴に、サブスク型POS未導入企業の多くは気づいていない
[画像2: (リンク ») ]
※「サブスクリプション型のPOSレジ」とは、アプリケーションを「購入」するのではなく、月額利用料を支払う形で利用する形式のPOSレジシステムを指します。その多くは、専用機器ではなく、汎用的なスマートデバイス（タブレット端末やスマートフォン端末）上で動作するPOSレジアプリの形で提供されます。
※「レガシーPOSレジ」とは、パッケージソフトウエアのライセンスを購入し、必要に応じて個別要望をカスタマイズとしてソフトウエア開発する形式のPOSレジのことを指します。
NECモバイルPOSは本調査結果を踏まえて、「飲食店舗DXにおけるサブスク型POSの本当の価値」と題したセミナーを『スマートレストランEXPO』において実施します（2022年12月8日14時～15時）。
詳細は下記をご覧ください。
「店舗DXとPOSレジ」に関する調査
■7割以上が店舗DXを「必要だと思う」と回答
[画像3: (リンク ») ]
飲食店に勤務する、もしくは飲食店を運営している企業に勤務する方に対し、店舗DXが必要だと思うかをお聞きしたところ、「必要だと思う」38.9%、「やや必要だと思う」35.2%と計74.1%が店舗DXは必要だと思うと回答しました。
■サブスク型POSレジ導入企業は45.4%が店舗DXが「推進できている」のに対し、レガシーPOS導入企業は21.1%にとどまる
[画像4: (リンク ») ]
一方で、店舗DXが推進できていると思うかという質問では、推進できている計が31.7%にとどまる結果となっています。しかし、サブスク型POSレジ導入企業は計45.4%が推進できていると回答しました。レガシーPOSレジ導入企業は21.1%にとどまり、その差は24.3ポイントとなりました。サブスク型POSレジを導入することにより、店舗DXが推進できているのではないでしょうか。
[画像5: (リンク ») ]
店舗DXの阻害要因は、「システムに関する知識不足」が52.6%で最も多い結果となりました。また、「POSレジにおける連携開発に時間や費用がかかる」40.1%、「POSレジと連携しなければいけないものが多い」31.7%と、POSレジ関連の項目も多くの方が回答しています。やはり店舗DXとPOSレジには深い関わりがあると言えそうです。
■POSレジのタイプにより、導入しているサービスに差
[画像6: (リンク ») ]
新型コロナウイルスの流行により、飲食店はアルコールの提供停止や時短営業を余儀なくされました。しかし、おうち時間の増加により、デリバリーサービスや非接触での決済など新たなサービスを導入する企業も増えているのではないでしょうか。
そこで、導入しているサービスをお聞きすると、最も多い回答は「電子決済サービス（クレジットカード）」となりました。しかし、導入しているPOSレジで比較をすると、サブスク型POSレジ導入企業は82.2%が導入しているのに対し、レガシーPOSレジ導入企業は52.9%と29.3ポイントの差となっています。その他、「電子決済サービス（バーコード決済）」、「予約管理サービス」、「電子決済サービス（電子マネー）」で30ポイントの差がある結果となりました。レガシーPOS導入企業は周辺サービスを導入できていないという企業が多いようです。
[画像7: (リンク ») ]
最も導入している企業が多い「クレジットカード」。POSとの連携をしていると回答したサブスク型POSレジ導入企業は64.9%となりました。一方、レガシーPOSレジ導入企業は29.5%にとどまり、その差は35.4ポイントとなりました。
その他、差異があった項目を見ると、「モバイルオーダー(店内)」や、「予約管理サービス」は20ポイント以上の差がつく結果となっています。
サブスク型POSレジを導入している企業は、導入している周辺サービスが多く、さらにPOSと連動している企業も多いことがわかります。サブスク型POSレジを導入している企業のDＸが進んでいることを改めて示唆する結果となりました。
■サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うと6割以上が回答
[画像8: (リンク ») ]
実際に、サブスク型POSレジを導入する企業に対し、サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うかを聞くと、「とてもそう思う」23.0%、「そう思う」40.2%と計63.2%がサブスク型POSレジはDX推進の役に立っていると思うと回答しました。
■サブスク型POSレジ「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」にメリット
とくに「連携のしやすさ」はサブスク型POSの見落とされがちなメリットなのでは
[画像9: (リンク ») ]
レガシーPOSレジからサブスク型POSレジに変えたいと回答した方の理由で、最も多い回答は「継続的に機能強化が可能だから」となり、43.9%が回答しました。次いで「売上を分析できるから」35.4%、「リアルタイムで管理できるから」32.9%と続く結果となりました。
[画像10: (リンク ») ]
また、サブスク型POSレジ導入企業に対し、各項目を薦めたいと思うかとお聞きしました。その結果、最もお薦めしたいと回答した方が多かった項目は「リアルタイムで管理できる」となり、計84.5%が回答しました。次いで、「売上を分析できる」計83.9%、「故障した場合も代替機が簡単に調達できる」、「連携がしやすい」計78.7%と続く結果となっています。
[画像11: (リンク ») ]
前問とサブスク型POSレジに変えたいと回答した方の理由を比較すると、「リアルタイムで管理できるから」、「連携がしやすいから」という項目で50ポイント以上の差となりました。実際にサブスク型POSレジを使用してみて初めて、「リアルタイムでの管理」や周辺サービスとの「連携のしやすさ」にメリットを感じた企業が多いのではないでしょうか。とくに「連携のしやすさ」はサブスク型POSの見落とされがちなメリットなのかもしれません。
[画像12: (リンク ») ]
実際にレガシーPOSレジからサブスク型POSレジに移行した方に、連携対応についてお聞きしました。その結果、連携の「時間」、「手間」、が減ったと回答した方が半数以上となっています。
NEC モバイル POS とは
[画像13: (リンク ») ]
「NEC モバイル POS」は、大手飲食事業者を中心に1,200社以上に導入されているサブスク型POSレジアプリです。基本的なPOSレジとしての機能に加えて、リアルタイムでの売上/マスタ管理、クレジット・電子マネー決済、ポイントサービスなど、クラウド型サービスであるメリットを活かした各種外部サービスとの連携を容易にしています。サブスクリプション型なので、時代や社会環境の変化に合わせてリリースされる最新バージョンの機能を定額で利用いただけます。また、他社のサブスクリプション型POSと比較し、多数の外部サービスとの連携や全国でのサポートが可能という特徴があります。
サブスク型POSならバージョンアップがある、だからもう悩みません
[画像14: (リンク ») ]
これまでのPOSは、税制変更やデリバリー／テイクアウトへの対応など、社会情勢の変化に応じた機能を追加するたびに、高額なコストや手間を利用者側で全て負担しなければなりませんでした。サブスク型POSなら、これらの機能追加はバージョンアップの形でサービス提供側が責任もって実施するので、利用者のみなさまが頭を悩ませる必要がありません。
また、多くの利用者の要望を常に取り入れて改善していくので、どんどん使いやすくなっていきます。
NECモバイルPOSは飲食事業者が安心して使えるサブスク型POS
飲食業は環境変化の影響を受けやすい業態です。POSを購入して、カスタマイズして、所有するという考えでは、なかなかこれに対応することはできません。安い早い軽いをずっと継続するために、NECはPOSをサブスク型で提供することを決めました。
サブスク型POSの本当の価値については、以下もご参照ください。
〇特設サイト
(リンク »)
力の源ホールディングス×NECモバイルPOS共同セミナーを開催
[画像15: (リンク ») ]
NECモバイルPOSが2022年12月7日(水) ～ 12月9日(金)まで開催される「スマートレストランEXPO」（主催:株式会社イノベント）に出展します。展示ブースでは、飲食事業者における店舗DXの要となる「サブスク型POS」の特徴や見落とされがちな本当の価値について説明したコンセプトの展示を行う他、すでに大手飲食事業者を中心に1,200社以上で採用されたサブスク型POSである「NECモバイルPOS」の実物や、積極的にDXを推進されている先進事業者様での導入事例を紹介します。
また、同イベントにて株式会社力の源ホールディングスと合同で12月8日（木）14：00～15：00に「特別講演」へ登壇します。力の源ホールディングス 執行役員の工藤氏と、NECモバイルPOS グループ長の黒田による「特別講演」では『最新POSシステムが担う飲食DXの未来』についてディスカッションを交えながら紹介します。
〇特別講演詳細
日時：2022年12月08日（木）14：00～15：00
場所：幕張メッセ セミナー会場「SRE-S2」
題名：最新POSシステムが担う飲食DXの未来
・変わらないために変わり続ける！一風堂のDX戦略
（株）力の源ホールディングス／（株）力の源カンパニー 執行役員 工藤 正充
・飲食店舗DXにおけるサブスク型POSの本当の価値
日本電気（株）スマートリテール統括部 モバイルPOSグループ ディレクター 兼 グループ長 黒田 正治
・パネルディスカッション
モデレーター：（株）アール・アイ・シー 月刊飲食店経営 副編集長 三輪 大輔
みなさまのご来場を心よりお待ちしております。
〇展示会「スマートレストランEXPO」概要
会期：2022年12月7日(水) ～ 12月9日(金)
場所：幕張メッセ【小間番号：1G-27】
参加方法：事前登録制（※招待状のみでは入場不可）
※「スマートレストランEXPO」の詳細は公式サイトをご覧ください。
(リンク »)
【調査概要】店舗DXとPOSレジに関する調査
●調査機関：日本電気株式会社
●調査時期：2022年10月28日（金）～11月2日（水）
●調査手法：インターネット調査
●調査対象：飲食サービス業で従事し、店舗の運営管理に携わる男女
●サンプル数：401人
・飲食サービス業でサブスク型POSレジを導入しており、本社・運営本部
または店舗の運営管理として関与している 174人
・飲食サービス業でサブスク型POSレジを導入しておらず、本社・運営本部
または店舗の運営管理として関与している 227人
※本調査では、小数点第2位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。
※本資料に含まれる調査結果をご掲載いただく際は、必ず『NECモバイルPOS 調べ』と明記ください。
※NECは、機器の設置取付等に伴う建設工事の営業活動、及び、受託はできません。
※本製品には建設工事は含まれておりません。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
日本電気株式会社（本社:東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 CEO:森田 隆之、以下 NEC）が提供する「NECモバイルPOS」は、コロナ禍で加速する飲食店の「店舗DXとPOSレジ」に関する調査を実施しました。
[画像1: (リンク ») ]
＜主な調査結果サマリー＞
■サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うと6割以上が回答
■7割以上が店舗DXを「必要だと思う」と回答
■サブスク型POSレジ導入企業は45.4%が店舗DXを「推進できている」のに対し、レガシーPOS導入企業は21.1%にとどまる
■サブスク型POSの利点である「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」の理解に対してサブスク型POS導入、未導入の企業間で顕著な差
■「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」というサブスク型POSの特徴に、サブスク型POS未導入企業の多くは気づいていない
[画像2: (リンク ») ]
※「サブスクリプション型のPOSレジ」とは、アプリケーションを「購入」するのではなく、月額利用料を支払う形で利用する形式のPOSレジシステムを指します。その多くは、専用機器ではなく、汎用的なスマートデバイス（タブレット端末やスマートフォン端末）上で動作するPOSレジアプリの形で提供されます。
※「レガシーPOSレジ」とは、パッケージソフトウエアのライセンスを購入し、必要に応じて個別要望をカスタマイズとしてソフトウエア開発する形式のPOSレジのことを指します。
NECモバイルPOSは本調査結果を踏まえて、「飲食店舗DXにおけるサブスク型POSの本当の価値」と題したセミナーを『スマートレストランEXPO』において実施します（2022年12月8日14時～15時）。
詳細は下記をご覧ください。
「店舗DXとPOSレジ」に関する調査
■7割以上が店舗DXを「必要だと思う」と回答
[画像3: (リンク ») ]
飲食店に勤務する、もしくは飲食店を運営している企業に勤務する方に対し、店舗DXが必要だと思うかをお聞きしたところ、「必要だと思う」38.9%、「やや必要だと思う」35.2%と計74.1%が店舗DXは必要だと思うと回答しました。
■サブスク型POSレジ導入企業は45.4%が店舗DXが「推進できている」のに対し、レガシーPOS導入企業は21.1%にとどまる
[画像4: (リンク ») ]
一方で、店舗DXが推進できていると思うかという質問では、推進できている計が31.7%にとどまる結果となっています。しかし、サブスク型POSレジ導入企業は計45.4%が推進できていると回答しました。レガシーPOSレジ導入企業は21.1%にとどまり、その差は24.3ポイントとなりました。サブスク型POSレジを導入することにより、店舗DXが推進できているのではないでしょうか。
[画像5: (リンク ») ]
店舗DXの阻害要因は、「システムに関する知識不足」が52.6%で最も多い結果となりました。また、「POSレジにおける連携開発に時間や費用がかかる」40.1%、「POSレジと連携しなければいけないものが多い」31.7%と、POSレジ関連の項目も多くの方が回答しています。やはり店舗DXとPOSレジには深い関わりがあると言えそうです。
■POSレジのタイプにより、導入しているサービスに差
[画像6: (リンク ») ]
新型コロナウイルスの流行により、飲食店はアルコールの提供停止や時短営業を余儀なくされました。しかし、おうち時間の増加により、デリバリーサービスや非接触での決済など新たなサービスを導入する企業も増えているのではないでしょうか。
そこで、導入しているサービスをお聞きすると、最も多い回答は「電子決済サービス（クレジットカード）」となりました。しかし、導入しているPOSレジで比較をすると、サブスク型POSレジ導入企業は82.2%が導入しているのに対し、レガシーPOSレジ導入企業は52.9%と29.3ポイントの差となっています。その他、「電子決済サービス（バーコード決済）」、「予約管理サービス」、「電子決済サービス（電子マネー）」で30ポイントの差がある結果となりました。レガシーPOS導入企業は周辺サービスを導入できていないという企業が多いようです。
[画像7: (リンク ») ]
最も導入している企業が多い「クレジットカード」。POSとの連携をしていると回答したサブスク型POSレジ導入企業は64.9%となりました。一方、レガシーPOSレジ導入企業は29.5%にとどまり、その差は35.4ポイントとなりました。
その他、差異があった項目を見ると、「モバイルオーダー(店内)」や、「予約管理サービス」は20ポイント以上の差がつく結果となっています。
サブスク型POSレジを導入している企業は、導入している周辺サービスが多く、さらにPOSと連動している企業も多いことがわかります。サブスク型POSレジを導入している企業のDＸが進んでいることを改めて示唆する結果となりました。
■サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うと6割以上が回答
[画像8: (リンク ») ]
実際に、サブスク型POSレジを導入する企業に対し、サブスク型POSの導入が店舗DXの推進に役立っていると思うかを聞くと、「とてもそう思う」23.0%、「そう思う」40.2%と計63.2%がサブスク型POSレジはDX推進の役に立っていると思うと回答しました。
■サブスク型POSレジ「リアルタイムでの管理」や「連携のしやすさ」にメリット
とくに「連携のしやすさ」はサブスク型POSの見落とされがちなメリットなのでは
[画像9: (リンク ») ]
レガシーPOSレジからサブスク型POSレジに変えたいと回答した方の理由で、最も多い回答は「継続的に機能強化が可能だから」となり、43.9%が回答しました。次いで「売上を分析できるから」35.4%、「リアルタイムで管理できるから」32.9%と続く結果となりました。
[画像10: (リンク ») ]
また、サブスク型POSレジ導入企業に対し、各項目を薦めたいと思うかとお聞きしました。その結果、最もお薦めしたいと回答した方が多かった項目は「リアルタイムで管理できる」となり、計84.5%が回答しました。次いで、「売上を分析できる」計83.9%、「故障した場合も代替機が簡単に調達できる」、「連携がしやすい」計78.7%と続く結果となっています。
[画像11: (リンク ») ]
前問とサブスク型POSレジに変えたいと回答した方の理由を比較すると、「リアルタイムで管理できるから」、「連携がしやすいから」という項目で50ポイント以上の差となりました。実際にサブスク型POSレジを使用してみて初めて、「リアルタイムでの管理」や周辺サービスとの「連携のしやすさ」にメリットを感じた企業が多いのではないでしょうか。とくに「連携のしやすさ」はサブスク型POSの見落とされがちなメリットなのかもしれません。
[画像12: (リンク ») ]
実際にレガシーPOSレジからサブスク型POSレジに移行した方に、連携対応についてお聞きしました。その結果、連携の「時間」、「手間」、が減ったと回答した方が半数以上となっています。
NEC モバイル POS とは
[画像13: (リンク ») ]
「NEC モバイル POS」は、大手飲食事業者を中心に1,200社以上に導入されているサブスク型POSレジアプリです。基本的なPOSレジとしての機能に加えて、リアルタイムでの売上/マスタ管理、クレジット・電子マネー決済、ポイントサービスなど、クラウド型サービスであるメリットを活かした各種外部サービスとの連携を容易にしています。サブスクリプション型なので、時代や社会環境の変化に合わせてリリースされる最新バージョンの機能を定額で利用いただけます。また、他社のサブスクリプション型POSと比較し、多数の外部サービスとの連携や全国でのサポートが可能という特徴があります。
サブスク型POSならバージョンアップがある、だからもう悩みません
[画像14: (リンク ») ]
これまでのPOSは、税制変更やデリバリー／テイクアウトへの対応など、社会情勢の変化に応じた機能を追加するたびに、高額なコストや手間を利用者側で全て負担しなければなりませんでした。サブスク型POSなら、これらの機能追加はバージョンアップの形でサービス提供側が責任もって実施するので、利用者のみなさまが頭を悩ませる必要がありません。
また、多くの利用者の要望を常に取り入れて改善していくので、どんどん使いやすくなっていきます。
NECモバイルPOSは飲食事業者が安心して使えるサブスク型POS
飲食業は環境変化の影響を受けやすい業態です。POSを購入して、カスタマイズして、所有するという考えでは、なかなかこれに対応することはできません。安い早い軽いをずっと継続するために、NECはPOSをサブスク型で提供することを決めました。
サブスク型POSの本当の価値については、以下もご参照ください。
〇特設サイト
(リンク »)
力の源ホールディングス×NECモバイルPOS共同セミナーを開催
[画像15: (リンク ») ]
NECモバイルPOSが2022年12月7日(水) ～ 12月9日(金)まで開催される「スマートレストランEXPO」（主催:株式会社イノベント）に出展します。展示ブースでは、飲食事業者における店舗DXの要となる「サブスク型POS」の特徴や見落とされがちな本当の価値について説明したコンセプトの展示を行う他、すでに大手飲食事業者を中心に1,200社以上で採用されたサブスク型POSである「NECモバイルPOS」の実物や、積極的にDXを推進されている先進事業者様での導入事例を紹介します。
また、同イベントにて株式会社力の源ホールディングスと合同で12月8日（木）14：00～15：00に「特別講演」へ登壇します。力の源ホールディングス 執行役員の工藤氏と、NECモバイルPOS グループ長の黒田による「特別講演」では『最新POSシステムが担う飲食DXの未来』についてディスカッションを交えながら紹介します。
〇特別講演詳細
日時：2022年12月08日（木）14：00～15：00
場所：幕張メッセ セミナー会場「SRE-S2」
題名：最新POSシステムが担う飲食DXの未来
・変わらないために変わり続ける！一風堂のDX戦略
（株）力の源ホールディングス／（株）力の源カンパニー 執行役員 工藤 正充
・飲食店舗DXにおけるサブスク型POSの本当の価値
日本電気（株）スマートリテール統括部 モバイルPOSグループ ディレクター 兼 グループ長 黒田 正治
・パネルディスカッション
モデレーター：（株）アール・アイ・シー 月刊飲食店経営 副編集長 三輪 大輔
みなさまのご来場を心よりお待ちしております。
〇展示会「スマートレストランEXPO」概要
会期：2022年12月7日(水) ～ 12月9日(金)
場所：幕張メッセ【小間番号：1G-27】
参加方法：事前登録制（※招待状のみでは入場不可）
※「スマートレストランEXPO」の詳細は公式サイトをご覧ください。
(リンク »)
【調査概要】店舗DXとPOSレジに関する調査
●調査機関：日本電気株式会社
●調査時期：2022年10月28日（金）～11月2日（水）
●調査手法：インターネット調査
●調査対象：飲食サービス業で従事し、店舗の運営管理に携わる男女
●サンプル数：401人
・飲食サービス業でサブスク型POSレジを導入しており、本社・運営本部
または店舗の運営管理として関与している 174人
・飲食サービス業でサブスク型POSレジを導入しておらず、本社・運営本部
または店舗の運営管理として関与している 227人
※本調査では、小数点第2位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。
※本資料に含まれる調査結果をご掲載いただく際は、必ず『NECモバイルPOS 調べ』と明記ください。
※NECは、機器の設置取付等に伴う建設工事の営業活動、及び、受託はできません。
※本製品には建設工事は含まれておりません。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
