「森の再生プロジェクト」に関連した展示やセレモニーを中心に
APPジャパンがSDGs Week EXPO・エコプロ2022に出展 「森の再生プロジェクト」に関連した展示やセレモニーを中心に
インドネシアを拠点とする総合製紙企業グループであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー・シナルマス（以下、APP）の日本法人エイピーピー・ジャパン株式会社（本社：東京、以下APPジャパン）とユニバーサル・ペーパー株式会社（本社：東京、以下UP）は、2022年12月7日（水）～ 9日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開かれた「SDGs Week EXPO・エコプロ2022」に共同で出展しました。
出展にあたり、両社員を対象に実施した事前ヒアリングを通じて出てきた意見から、APPグループのSDGs達成に向けた取り組みと製品のつながりに焦点をあてた展示を行いました。とりわけ、両社の紙製品の売上の一部を寄付によって実施している「森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～」の紹介を中心に据えて、活動の詳細やプロジェクトのロゴマークが掲載されたさまざまな製品を展示しました。
また、「森の再生プロジェクト」における森林再生活動をインドネシアで実施しているベランターラ環境保護基金のドリー事務局長が来日し、扱っている紙製品や紙パッケージにプロジェクトロゴを掲載した取引先や直接寄付をしたパートナー、第11回高校生国際ESDシンポジウムにおいて本プロジェクトを訴求する紙製品デザインのコンテストで優秀な発表をした高校生に記念品を贈呈するセレモニーを実施しました。
「エコプロには、APPグループとして2013年から出展を開始して今年で10回目となり、日本の皆さまに私たちの持続可能性に向けた取り組みを知ってもらう良い機会となってきました。」と両社の代表取締役会長を務めるタン・ウイ・シアンは述べました。
「今年は私たちの製品を通じてお客様や消費者と一緒にSDGsに取り組む活動である『森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～』をメインに展示しました。期間中には、多くの取引先様だけでなく、ドリー事務局長や高校生にもお越しいただき、様々な人々に支えられていることを再認識する機会となりました。ブースにお越しいただいた全ての方々に感謝を申し上げると供に、今後も皆様と力を合わせてSDGsの達成に貢献していきたいと思います。」
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
＜アジア・パルプ・アンド・ペーパーについて＞
アジア・パルプ・アンド・ペーパー(APP)シナルマスは、世界的に拡大するティッシュ、板紙、紙の需要に対し、高品質な製品を提供する紙パルプメーカーグループの統一ブランドです。APPシナルマスの製品は、6大陸、150カ国以上で販売されています。
持続可能で責任ある事業活動として、私たちは従業員、社会及び環境に配慮した製造と経営を行っています。生産とサプライチェーンを通して、私たちは技術とイノベーションを活用し、地域コミュニティとパートナーシップを築き、国際的なビジネス運営基準を遵守しています。
私たちは環境・社会・ガバナンス(ESG)の原則を支持しており、また我々の持続可能性ロードマップ・ビジョン2030は森林保護、地域コミュニティ支援、生物多様性の保全、そしてカーボン・ニュートラル実現に向けた取り組みの指針となります。
www.asiapulppaper.com (リンク »)
＜「森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～」について＞
2020年8月から始まった「森の再生プロジェクト」は、当社製品の売上の一部をインドネシアで活動するベランターラ環境保護基金に寄付し、森林火災や違法伐採によって荒廃してしまったインドネシアの森に、自生種の苗を植えるプロジェクトです。森は地球温暖化の原因である二酸化炭素を吸収するだけでなく、貴重で多様な生物を育んでいます。その森の再生は、もっとも効果的な気候変動とネイチャーポジティブに資する取り組みです。このプロジェクトは、SDGs12番「つくる責任、つかう責任」、13番「気候変動に具体的な対策を」、15番「陸の豊かさも守ろう」、17番「パートナーシップで目標を達成しよう」の達成に貢献しています。
＜ベランターラ環境保護基金について＞
ベランターラ環境保護基金は、2015年にAPPが資金を出して設立した、インドネシアで環境保全活動を推進する非営利団体です。絶滅危惧種（スマトラトラ・スマトラゾウ・オランウータン）の生息域の保全、森林火災の抑制、地域住民の生活の向上を目的として、地方自治体や大学などと提携して活動しています。www.belantara.or.id/ (リンク »)
APPジャパンがSDGs Week EXPO・エコプロ2022に出展 「森の再生プロジェクト」に関連した展示やセレモニーを中心に
インドネシアを拠点とする総合製紙企業グループであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー・シナルマス（以下、APP）の日本法人エイピーピー・ジャパン株式会社（本社：東京、以下APPジャパン）とユニバーサル・ペーパー株式会社（本社：東京、以下UP）は、2022年12月7日（水）～ 9日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開かれた「SDGs Week EXPO・エコプロ2022」に共同で出展しました。
出展にあたり、両社員を対象に実施した事前ヒアリングを通じて出てきた意見から、APPグループのSDGs達成に向けた取り組みと製品のつながりに焦点をあてた展示を行いました。とりわけ、両社の紙製品の売上の一部を寄付によって実施している「森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～」の紹介を中心に据えて、活動の詳細やプロジェクトのロゴマークが掲載されたさまざまな製品を展示しました。
また、「森の再生プロジェクト」における森林再生活動をインドネシアで実施しているベランターラ環境保護基金のドリー事務局長が来日し、扱っている紙製品や紙パッケージにプロジェクトロゴを掲載した取引先や直接寄付をしたパートナー、第11回高校生国際ESDシンポジウムにおいて本プロジェクトを訴求する紙製品デザインのコンテストで優秀な発表をした高校生に記念品を贈呈するセレモニーを実施しました。
「エコプロには、APPグループとして2013年から出展を開始して今年で10回目となり、日本の皆さまに私たちの持続可能性に向けた取り組みを知ってもらう良い機会となってきました。」と両社の代表取締役会長を務めるタン・ウイ・シアンは述べました。
「今年は私たちの製品を通じてお客様や消費者と一緒にSDGsに取り組む活動である『森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～』をメインに展示しました。期間中には、多くの取引先様だけでなく、ドリー事務局長や高校生にもお越しいただき、様々な人々に支えられていることを再認識する機会となりました。ブースにお越しいただいた全ての方々に感謝を申し上げると供に、今後も皆様と力を合わせてSDGsの達成に貢献していきたいと思います。」
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
【画像： (リンク ») 】
＜アジア・パルプ・アンド・ペーパーについて＞
アジア・パルプ・アンド・ペーパー(APP)シナルマスは、世界的に拡大するティッシュ、板紙、紙の需要に対し、高品質な製品を提供する紙パルプメーカーグループの統一ブランドです。APPシナルマスの製品は、6大陸、150カ国以上で販売されています。
持続可能で責任ある事業活動として、私たちは従業員、社会及び環境に配慮した製造と経営を行っています。生産とサプライチェーンを通して、私たちは技術とイノベーションを活用し、地域コミュニティとパートナーシップを築き、国際的なビジネス運営基準を遵守しています。
私たちは環境・社会・ガバナンス(ESG)の原則を支持しており、また我々の持続可能性ロードマップ・ビジョン2030は森林保護、地域コミュニティ支援、生物多様性の保全、そしてカーボン・ニュートラル実現に向けた取り組みの指針となります。
www.asiapulppaper.com (リンク »)
＜「森の再生プロジェクト～いっしょにSDGsに取り組もう！～」について＞
2020年8月から始まった「森の再生プロジェクト」は、当社製品の売上の一部をインドネシアで活動するベランターラ環境保護基金に寄付し、森林火災や違法伐採によって荒廃してしまったインドネシアの森に、自生種の苗を植えるプロジェクトです。森は地球温暖化の原因である二酸化炭素を吸収するだけでなく、貴重で多様な生物を育んでいます。その森の再生は、もっとも効果的な気候変動とネイチャーポジティブに資する取り組みです。このプロジェクトは、SDGs12番「つくる責任、つかう責任」、13番「気候変動に具体的な対策を」、15番「陸の豊かさも守ろう」、17番「パートナーシップで目標を達成しよう」の達成に貢献しています。
＜ベランターラ環境保護基金について＞
ベランターラ環境保護基金は、2015年にAPPが資金を出して設立した、インドネシアで環境保全活動を推進する非営利団体です。絶滅危惧種（スマトラトラ・スマトラゾウ・オランウータン）の生息域の保全、森林火災の抑制、地域住民の生活の向上を目的として、地方自治体や大学などと提携して活動しています。www.belantara.or.id/ (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
