携帯回線とIP回線の両方が利用できる国内唯一*1のCTIツール「Comdesk Lead」を提供する株式会社Widsley(本社:東京都渋谷区、代表取締役 高橋弘考)は、これまではComdesk Lead内での録音データのみの提供であった機能を、自動で文字起こしをするアップデートを行いました。
今回のアップデートにより、営業先など外出先で携帯電話を使用した顧客との会話も自動で文字起こしされ、ブラックボックス化しやすい携帯電話での会話も可視化するとともに、これまで録音データを確認していた管理業務も工数を削減できると考えています。
Comdesk Lead: (リンク »)
(*1):特許取得済み
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IP回線・携帯回線での自動文字起こしの機能アップデートのポイント
1.携帯電話での営業活動も見える化
これまでIP回線を利用したテキスト化は進んできていますが、携帯電話を利用した営業電話は依然としてブラックボックス化しています。Comdesk Leadは国内唯一*1のIP回線と携帯回線の両方を利用できるCTIツールとして、これまで携帯電話での営業時の録音データを提供してきました。今回のアップデートで携帯電話での営業活動に関しても、自動テキスト化が可能になり、より効率的に見える化を推進します。
2.危機管理の向上
お客様とのやり取りの中で、通話だけではエビデンス不足となる場合があります。外出先などで携帯電話を使用した会話もテキストとして残していくことで、言った/言わないをなくし、危機管理機能の向上もサポートいたします。
3.応対品質の向上
お客さまとの会話を可視化して、教育のシーンでもご活用いただくことが可能です。どんな内容で対応しているのか、問いに対して適切な回答が出来ているかの確認や、成功事例をトークスクリプトにテキストをそのまま反映する、ということが可能になり応対品質・営業の質の向上が可能です。
4.業務効率化
これまで録音データのみの提供では、録音データを聞いて確認するという業務が必要でしたが、テキスト化されることで該当部のみの確認だけで済むこと、概要部分を見つけやすくなることによって管理業務の工数をさらに削減することが出来るようになります。
2023年末まで無料で自動文字起こし機能を提供
Comdesk Leadの自動文字起こし機能のリリース記念として、2023年の間無料で提供いたします。今後は他の機能アップデートと合わせてプラン等を検討していく予定です。
今回のリリースでは、通話時間が1分以上の会話を自動で文字起こしいたします。
自動文字起こしの今後のアップデート予定
今回のアップデートにより、通話を可視化することで今後、「キーワード検索」「頻出単語検索」「NGワード検索」機能を今後アップデートしていく予定です。これらの機能アップデートの一つ目として精度の高い自動文字起こし機能を実装いたしました。
営業効率の向上だけでなく、営業品質の向上も担えるツールとしてアップデートしていきます。
■「Comdesk Lead」とは
「Comdesk Lead」は、IP回線と携帯回線を併用できる国内唯一*1のCTIシステム。電話による営業活動を効率化し、収益性を最大化させるためのコミュニケーション・プラットフォームです。通常の営業活動やインサイドセールスの強化などを目的に、これまでに累計導入社数500社以上、導入IDも10,000以上の実績*2 があります。
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携帯電話回線で発信が出来るため、通話料の固定費用を利用してコスト削減が可能です。またインターネット環境に左右されないため、テレワークでも安心してスムーズにお使いいただけます。携帯電話番号での発信が出来るため、接続率の高さもComdesk Leadが選ばれる理由の一つとなっています。
(*2):2022年12月時点での累計実績
「Comdesk Lead」サイト: (リンク »)
■株式会社Widsleyについて
株式会社Widsley(ウィズリー)は、「テクノロジーによって人類を前進させる」をビジョンに掲げ、企業における統合的なコミュニケーションプラットフォームの提供を目指し、AIを活用したCCaaS(Contact Center as a Service)であるComdeskを提供しています。企業のアウトバウンド/インバウンドのあらゆるコミュニケーションの効率化と収益化を支援するために、AIやクラウド、通信などの最新テクノロジーを活用したソリューションを開発・提供しています。
代表者:代表取締役 高橋 弘考
設立:2013年8月
資本金:708,000,000円(資本準備金含む)
所在地:東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim 3階
URL: (リンク »)
事業内容:クラウドアプリケーションの開発提供/音声及び自然言語における人工知能の研究開発
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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