「サステナビリティレポート 2023」公開　～持続可能な社会の実現に向けた活動報告～

　住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎　本社：東京都千代田区）は4月27日、持続可能で豊かな社会の実現に貢献する当社グループの活動をまとめた「サステナビリティレポート2023」を作成しました。
報告内容はホームページにて公開しています。






(リンク ») 　本レポートはESG投資の専門家をはじめ幅広い読者に向けて、当社グループのサステナビリティ活動を網羅的に報告しています。



　今年のレポートは、中期経営計画「Mission TREEING 2030 Phase 1」（2022 ～2024 年）の基本方針の一つ「事業とESGの更なる一体化」の実現に向けた、9つの重要課題の数値目標に対する2022年度の結果および事業と連動した活動内容を掲載しています。
　また、投資家などから注目を浴びているTCFD※1への対応として、事業毎のシナリオ分析を改めて実施。次期中期経営計画策定を見据え、全社横断的な課題と対応策を開示しました。報告内容はGRIスタンダード2021※2やSASBスタンダード※3を参考に作成しています。

　　サステナビリティレポート2023（ホームページ）

　住友林業グループは2022年2月、脱炭素社会の実現に向けてSDGsの目標年でもある2030年を見据え、長期ビジョン「Mission TREEING 2030」とその達成に向けた基盤を作るための3年間として中期経営計画「Mission TREEING 2030 Phase 1」（2022 ～2024 年）を発表しました。中期経営計画では「事業とESGの更なる一体化」を基本方針の一つに掲げ、サステナビリティ戦略及び重要課題を組み入れた「中期経営計画サステナビリティ編2024」を定めています。長期ビジョンを達成するための重要課題を「地球環境への価値」、「人と社会への価値」、「市場経済への価値」に紐付け、それぞれの価値向上につながる事業活動を推進します。
　　

(リンク »)

※1 気候関連財務情報開示タスクフォース
※2 UNEP（国連環境計画）の公認団体であるGRI（Global Reporting Initiative）が策定する企業・組織に対するサステナビリティレポーティングに関する国際基準
※3 米国サステナビリティ会計基準審議会（Sustainability Accounting Standards Board）が公表するESG情報開示のフレームワーク。