日立が「AWS Japan Accreditation Award」を3年連続受賞

株式会社 日立製作所

From: PR TIMES

2023-06-15 17:16

AWS認定資格保有数も2,000を突破し「AWS 2000 Certified」の認定を取得



[画像: (リンク ») ]

 株式会社日立製作所(以下、日立)は、アマゾン ウェブ サービス(以下、AWS)が自社のエンジニア育成に力を入れているパートナーを表彰する「AWS Japan Certification Award 2022」において、AWSの基本知識が習得できるAWS Accreditation*1の認定者を突出して輩出した企業として「AWS Japan Accreditation Award 2022 of the Year」を受賞しました。「AWS Japan Accreditation Award」の受賞は今回で3年連続になります。また、AWSの認定資格保有数が2,000を超える企業として、2023年5月に「AWS 2000 Certified」の認定を受けました。
*1 ビジネス観点と技術観点で網羅的に学ぶことのできるAWSパートナー向けWEBトレーニング及び認定テスト

 日立は、AWSなどのクラウドサービスに精通したクラウドエンジニアをDX推進に必要なデジタル人財として位置付け、エンジニア育成のためのラーニングパスを整備してトレーニングや資格取得支援を積極的に進めています。クラウド活用プロジェクトにおいて、アーキテクト・スペシャリスト相当のコア人財(上級)、技術リーダー・サブリーダー相当のコア人財(中級)、作業者相当のベーシック人財の3つに大別し、それぞれの役割に合わせた適切な研修メニューを揃えており、AWS Accreditationの認定者数およびAWSの認定資格者数ともに毎年伸ばし続けています。
 特に、AWS人財の裾野を広げるため、AWS Accreditationの受講を奨励し、ベーシック人財の育成に力を入れています。それに伴い、AWSの認定資格を持つコア人財も着実に増加しており、「AWS 1000 Certified」の認定を受けた2021年11月から約1年半で、「AWS 2000 Certified」の認定を取得しました。また、日立アカデミーと連携して、クラウド関連の各種研修を日立グループ各社にも提供し、日立グループ全体でクラウド人財の育成に取り組んでいます。

 今後も、日立は、AWSとの連携を深めながら、クラウドエンジニアの育成をさらに推進していきます。また、これらの取り組みで培ったクラウドエンジニアの専門知識や高い技術力を「クラウド&DXオファリング」を通じて提供し、お客さまのDXやクラウドシフトを継続的に支援していきます。
クラウド&DXオファリング: (リンク »)

日立のAWS関連のお知らせ


・「2023 Japan AWS Ambassadors」「2023 Japan AWS Top Engineers」他に日立社員が選出
(リンク »)

関連Webサイト


・クラウド&DXオファリング
(リンク »)
・日立のクラウド
(リンク »)
・AWS JAPAN APN ブログ AWS Japan Certification Award 2022 結果発表
(リンク »)

商標関連


・本お知らせに記載の社名、商品名はすべて各社の登録商標または商標です。

お問い合わせ先


・株式会社 日立製作所 クラウドサービスプラットフォームビジネスユニット マネージドサービス事業部
(リンク »)

以上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  2. セキュリティ

    最新調査が示すセキュリティ対策の「盲点」とは?|ゼロトラスト、生成AI、サプライチェーンリスクの実態

  3. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  4. セキュリティ

    失敗しない「脱PPAP」とは?主要ソリューション5つを徹底比較してわかった勘所

  5. ビジネスアプリケーション

    調査結果が示す「生成 AI 」活用によるソフトウェア開発の現状、ツール選定のポイントも解説

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]