デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長：佐瀬真人）が2023年7月25日に発表した、「デロイト トーマツ調査：潜在デジタル人材の割合は36％、企業のデジタル研修は一定進むも、『実践の場』提供が課題」のニュースリリースについて、調査対象企業の分類に誤りがありました。次の通り訂正させていただくとともに、お詫びいたします。
【訂正内容】
1. 第2段落で、調査対象企業の「DX先行企業」と「一般企業」の数に誤りがあり、以下のように訂正します。
DX銘柄企業*1とDX認定企業*2の計38社を「DX先行企業」、ほかの214社を「一般企業」として分析しました。
2. 1の訂正に伴い、「■企業のデジタル人材育成・研修施策の実施率」の文章のなかで、「人材ニーズの定義」の一般企業の割合は「20％」になります。
3. 1の訂正に伴い、「図1」を差し替えます。
「人材ニーズの定義」の一般企業の割合は「20％」に訂正。
％ベースは「一般企業 N=214、DX先行企業 N=38」に訂正します。
4. 1の訂正に伴い、「図4」を差し替えます。
「業務効率化」について一般企業とDX先行企業の数値を、「一般：93%、DX先行：95%」に訂正。
％ベースは「DXの取り組み・検討を進める企業 一般企業 N=202、DX先行企業 N=38」に訂正します。
5. 1の訂正に伴い、【調査概要】の企業の内訳を訂正します。
（誤）252社（DX先行企業*49社、一般企業203社）
（正）252社（DX先行企業*38社、一般企業214社）
【訂正済みのニュースリリース】
▼デロイト トーマツ調査：潜在デジタル人材の割合は36％、企業のデジタル研修は一定進むも、「実践の場」提供が課題
(リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
