統合報告書ビギナー向けウェビナー ～豊富な事例で要点を解説～　

未発行～発行3年目企業のご担当者向け

株式会社ブレーンセンター（大阪市北区、代表取締役：稲田紀男）は、2023年10月18日（水）、これから発行を検討されている企業や発行１～３年目の企業で統合報告書の制作を担当されるIR、経営企画、広報、サステナビリティ関連部門の方を対象に、報告書をレベルアップさせるためのポイントを解説するウェビナーを開催します。申し込みは10月17日（火）まで、下記ページにて受け付けます。参加費は無料です。
◆申込： (リンク »)



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多くの支援実績から得た知見やノウハウをもとに、レベルアップのポイントを解説

今回のウェビナーでは、統合報告書のビギナー企業がおさえておくべき企画制作のポイントをご紹介します。これから発行しようと考えているが何から着手していいかわからないという方や、いったん発行したものの今後もっとレベルアップをはかりたいと考えている方にお勧めです。

東証プライム上場企業には、サステナビリティ情報を含む一段と高いレベルの情報開示が求められており、投資家とのコミュニケーションツールとして統合報告書を発行する企業も年々増加しています。2022年に統合報告書を発行した日本企業の数は、前年から154社増加し872社となりました。※

ブレーンセンターは、40年以上にわたり5,000社以上のブランディング・ディスクロージャーを支援してきました。近年では、年間50社以上の統合報告書の制作をお手伝いしており、2023年には、そのうち5社の報告書が、「第2回 日経統合報告書アワード」において入賞を果たしています。
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今回のウェビナーでは、多くの発行企業様がお持ちの「経営陣が統合報告をあまり理解していない」「マテリアリティの特定や価値創造モデルの作り込みができていない」「社内の関係者部署の協力が得られない」「統合報告書を作成した後、どのように活用したらよいのかわからない」といった課題への対応について、事例を交えながらお伝えします。

昨年同テーマで実施したウェビナーは100社以上にお申込みいただき「ビギナー企業として共感することが多く、勉強になった」「社内浸透策はまさに取りかかり中で事例が参考になった」などの評価をいただきました。

なお、お申込みいただいた方には、後日、投影資料と動画をご提供します。リアルタイムでご視聴いただけない方もぜひお申込みください。

※（株）宝印刷D＆IR研究所 ESG/統合報告研究室の調査による。

ウェビナー概要
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企業情報
ブレーンセンターは、東京と大阪に事業拠点を置く企画制作会社です。
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数字で見るブレーンセンター
・創業以来3,000社以上とのお取引
・統合レポート・アニュアルレポート制作支援数：年間50社以上
・自己資本比率90％以上（2022年8月期）
[表2: (リンク ») ]


プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)