サポート終了間近!CentOS7の継続利用可能「サーバー引越し早得キャンペーン」

シーズホスティングサービス

From: PR TIMES

2024-02-26 15:17

新しいOSへの移行不要。CentOS7のまま継続利用できる法人向けの高性能サーバーを提供。「CentOS7延長サポート」6ヵ月分+サーバー引越し費用が今だけ0円(無料)でお得に

株式会社シーズ(所在地:東京都中野区、代表取締役:雫石 和秀)は、2024年2月26日(月)から2024年6月28日(金)まで、同社が提供するシーズホスティングサービスに他社からサーバーを引越しされる契約を対象として「サーバー引越し早得キャンペーン」を開催します。



[画像1: (リンク ») ]


◆ CentOS7継続利用可能「サーバー引越し早得キャンペーン」について
2024年6月に公式サポートが終了するCentOS7の対応に備え、他社サーバーからシーズホスティングサービスが提供する「CentOS7延長サポート」つきのサーバー環境へ無料で引越しできるお得なキャンペーンです。
通常サーバーの引越しにかかる初期費用やデータ移行費用に加え「CentOS7延長サポート」費用6ヵ月分とサーバー費用2ヵ月分が無料になります。キャンペーン期間内にサーバー移行の申し込みをすれば「早期申し込み特典」が適用されるので、移行のための費用がかからずサーバーを引越ししていただけます。

[ 早期申し込み特典 ]
「CentOS7延長サポート」費用 (6ヵ月分)= 0円

初期費用+移行費用+サーバー費用 (2ヵ月分)= 0円


※専用サーバーご契約の場合「CentOS7延長サポート」6ヵ月+「サーバー費用」2ヵ月 最大146,000円お得。

キャンペーン期間:2024年2月26日(月)~2024年6月28日(金)
キャンペーン専用サイトはこちら> (リンク »)
※キャンペーンの詳しい情報は専用サイトにてご確認ください。

◆ サポート終了後のリスクに備える「 CentOS7 延長サポート 」とは?
サポートが終了したOSをそのまま利用した場合、脆弱性に対応するセキュリティパッチが提供されず、サイバー攻撃に対するリスクが高まります。
通常リスクを回避するには新しいOSへの移行やシステム改修などの作業が必要なため、時間も費用もかかりますが「CentOS7延長サポート」を利用すれば公式のサポート終了後も修正パッチが提供されるため、セキュリティリスクを低減し既存のソフトウェアやシステムを継続して利用いただけます。「新しいOSに移行できないサイト」でも簡単にリスクに備えることができます。
※「CentOS7 延長サポート」は2024年7月1日提供開始予定のサーバーオプションサービスです。

◆「サーバー引越し早得キャンペーン」はこんな方におすすめ
高性能なサーバーにCentOS7のまま移行したい

既存サーバーからのデータ移行作業を任せたい

サーバー移行にかかる経費を抑えたい

ハイスペックな環境で安定稼働を実現したい

ビジネス仕様の高セキュリティなサーバーを利用したい



◆ サーバー運用のプロが手がける「シーズホスティングサービス」とは
ビジネスで利用されるサーバー環境を運用保守と共に提供する法人向けのホスティングサービスです。
弊社のサーバーエンジニアがお客様の代わりに、サーバー利用に欠かせない監視や障害対応など運用保守を24時間365日体制で行い、安定稼働、安全利用できるサーバー環境を提供します。
社内にサーバーの専門家がいなくてもサーバーの事を全て任せられるので、お客様はご自身の業務に集中してご利用になれます。ビジネス規模に合わせてサーバーを提案しますので、サーバー利用のことならお気軽にご相談ください。サーバーに関するお悩みやサーバーセキュリティの相談もオンライン無料相談にてお受けします。

シーズホスティングサービス: (リンク »)
サービスに関するお問い合わせ:0120-044-412 平日10:00~19:00

[画像2: (リンク ») ]

◆ 会社概要
名称   : 株式会社シーズ
本社所在地: 東京都中野区本町4-31-12
代表者  : 代表取締役 雫石 和秀
設立   : 1998年5月
資本金  : 2,000万円
事業内容 : ホスティングサービス事業 (専用サーバー、AWS、クラウドの運用保守サービス)
       WEBアプリケーションシステムの開発、WEBサイトの企画・制作事業
サイト  : (リンク »)

※本キャンペーンは株式会社シーズが運営する「シーズホスティングサービス」にて提供しています。
※本キャンペーンについてのお問い合わせは、ホスティングサービス営業部まで。
※本キャンペーンは予告なく終了する場合があります。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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