CRIとツーファイブが映画「鬼滅の刃」の立体音響制作に参加

株式会社CRI・ミドルウェア

From: PR TIMES

2024-02-26 15:17

~前後左右、上からも聞こえる音の再現で、最大級の没入感を~



 株式会社CRI・ミドルウェア(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:押見 正雄、以下 「CRI」)は2024年2月2日公開のアニメーション映画『「鬼滅の刃」絆の奇跡、そして柱稽古へ』のドルビーシネマ版の音響制作に参加いたしました。前後左右だけではなく頭上からも音が聞こえる立体音響の技術が生み出す作品への没入感と、縦横無尽に動き回るキャラクターを彩る表現力を体感できます。
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CRI社内の立体音響対応スタジオ
 今作では作曲家の椎名豪氏が担当した劇中で流れる伴奏音楽、通称「劇伴」にCRIの本間清司と、当社子会社ツーファイブの太田将義がドルビーアトモス スタジオエンジニアとして参加しました。CRIのスタジオで本間が制作したドルビーアトモス版楽曲の表現力の高さを椎名氏が認めたことがきっかけとなり、まず前作アニメーション映画『「鬼滅の刃」上弦集結、そして刀鍛冶の里へ』での音響制作をと声が掛かり、本作は2回目の参加となりました。

■ドルビーアトモスとは
 「Dolby Atmos(R) (ドルビーアトモス)」とは、立体音響の音声再生方式の規格のひとつです。前後左右の平面を中心に音情報を収録していた従来のサラウンド方式に加え、頭上からの音情報が記録されており、その組み合わせで、雨が上から降ってくる音や、音楽ホールでの包み込まれるような音を今まで以上にリアリティをもって体感できることが特徴となっています。ドルビーアトモスによる音響と「Dolby Vision(R)(ドルビービジョン)」という映像再生規格に対応できる映画館を「Dolby Cinema(R)(ドルビーシネマ)」と呼び、特に音と映像にこだわった映画作品として「ドルビーシネマ版」が制作されています。

■CRIの所有するドルビーアトモス対応スタジオについて
 CRIは2022年より、ドルビーアトモス7.1.4chスピーカーを装備した立体音響を制作できるスタジオを所有しています。メタバース、ゲームタイトル、映画、そのほか音にこだわった映像作品のMA、ミックス、マスタリングまで可能です。今回の立体音響制作はこのスタジオにて行っており、本スタジオではこれまでに音楽ユニットm.o.v.eの楽曲や、ゲーム「グランディア」のテーマ音楽のドルビーアトモス版等を制作しております。
 よりリッチなサウンドに対応するゲームが増えている昨今、当社で開発・提供するゲーム向けのサウンドミドルウェアCRI ADX(R)も立体音響に対応しております。このスタジオはプラットフォームとなるソフトウェアを作る側として「明確な基準となる環境」を整えるべきという観点で所有しているものです。

■CRIの立体音響の制作と展望
 サブスクリプション音楽配信サービスでもドルビーアトモス版の楽曲が提供される等、より良い音を気軽に楽しめる環境が広がり始めています。一方で、立体音響による音源はまだ限られているのが現状です。CRIはこれからも立体音響を制作し続けるとともに、音声・映像関連の専門家集団として研究開発を続けていきます。これにより得た知見をミドルウェア等のソフトウェアに活用し、より良い音と映像を追求する制作者のパートナーとして、世の中に感動を届けるお手伝いをしてまいります。

【株式会社CRI・ミドルウェアについて】
「音と映像で社会を豊かに」を企業理念として、主に音声・映像関連の研究開発を行い、その成果をミドルウェア製品ブランド「CRIWARE(R)(シーアールアイウェア)」として、ゲーム分野や組込み分野を中心にさまざまな分野に展開しています。CRIは、「CRIWARE」を通じて、ユーザビリティの向上、クオリティ向上のための技術やソリューションを提供し、開発者の皆様の課題解決をサポートするとともに、エンドユーザーのユーザビリティの向上をサポートしてまいります。 (リンク »)

※「CRI」、「CRIWARE」、「CRI ADX」およびCRIWAREロゴは、日本およびその他の国における株式会社CRI・ミドルウェアの商標または登録商標です。
※鬼滅の刃 (C)吾峠呼世晴/集英社・アニプレックス・ufotable
※Dolby、ドルビー、およびダブルD記号は、アメリカ合衆国とまたはその他の国におけるドルビーラボラトリーズの商標または登録商標です。 その他の商標はそれぞれの合法的権利保有者の所有物です。 (C) 2023 Dolby Laboratories, Inc. All rights reserved.
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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