Zoom AI Companion、サポート言語自動検出機能を追加

ZVC JAPAN 株式会社

From: PR TIMES

2024-03-05 14:17

サポート言語も36言語に拡大、グローバルなコラボレーションと生産性の向上を実現



※本メディアアラートは、2024 年 2 月 27 日に米国で発表されたニュースリリース( (リンク ») )の抄訳版です。

[画像: (リンク ») ]


2024年2月27日、カリフォルニア州サンノゼ - Zoom Video Communications, Inc.(NASDAQ : ZM)は本日、多言語を使用するチーム向けに、 Zoom プラットフォーム上でより効果的にコミュニケーションとコラボレーションができるよう、 AI Companion の言語サポートの拡大と新機能を発表しました。AI Companion は、追加料金なし*で利用可能な Zoom のジェネレーティブ AI アシスタントで、この度サポートされる言語が日本語を含めチームチャットで 9 言語に、ミーティング内機能で 36 言語(プレビュー版)に拡張されました。また、ミーティング要約には、サポート対象言語の自動検出機能を追加しました。

Zoom AI Companion が 2023 年 9 月にローンチされて以来、51 万以上の Zoom アカウントが AI アシスタントを有効化し、720 万件以上のミーティング要約の生成に利用しました。

Zoom の head of AI である Mahesh Ram は、次のように述べています。「グローバル チームには、言語を超えて機能する AI が必要です。コラボレーションと生産性向上のために AI を使用する場合、AI がグローバルチームで使用される多言語に対応していることが重要です。私たち Zoom にとって、これは当然のことでした。グローバルチームがより効率的につながり、一緒に仕事をできるようにすることが、私たちの使命です。」

グローバルチームのコラボレーションと生産性を向上
グローバルに事業を展開する現代の企業にとって、テクノロジーをより包摂的なものにすることの重要性はますます高まっています。Zoom がプラットフォーム全体でより多くの言語をサポートするようになったことで、グローバルチームはより簡単につながり、コラボレーションできるようになりました。
Zoom Team Chat
チームチャットは、Zoom プラットフォーム上で非同期につながり、職場でのコミュニケーションを効率化するのに役立ちます。AI Companion は現在、チームチャットで日本語を含む 9 言語(英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、イタリア語、ポルトガル語、中国語(簡体字)、中国語(繁体字)、日本語)をサポートしており、サポート対象言語でコミュニケーションしているユーザーは、AI Companion を使用してチャットの作成、およびチャット スレッドを要約することができます。今後、さらに多くの言語に対応する予定です。



Zoom Meetings
AI Companion のミーティング要約とミーティング内質問機能は、いずれも対応言語が日本語を含む 36 言語に拡大され(プレビュー版)、グローバル チームのコラボレーションとコミュニケーションの効率化を支援します。

さらに、AI Companion は、会議で話されているサポート対象言語を自動的に検出し、主に話されているサポート言語でミーティング要約を生成します。多言語を使用するユーザーは、完全なミーティング要約を得るために、会議で話される主要言語を事前に設定する必要がなくなります。



*AI Companion は、 Zoom アカウントに割り当てられた有料サービスに追加料金なしで含まれます。地域や業種によってはご利用いただけない場合があります。

Zoom AI Companion の詳細については、Zoom の Web サイト( (リンク ») )をご覧ください。

Zoom について
Zoomは、企業や個人のつながりをより簡単に、より没入的に、よりダイナミックにするオールインワンのインテリジェントコラボレーションプラットフォームです。Zoomのテクノロジーは、人を中心に置き、意味のあるつながりを可能にし、最新のコラボレーションを促進し、チームチャット、電話、会議、オムニチャネルクラウドコンタクトセンター、スマートレコーディング、ホワイトボードなどのソリューションを1つの製品で提供することにより、人間のイノベーションを促進します。2011年に設立されたZoomは株式公開されており(NASDAQ:ZM)、カリフォルニア州サンノゼに本社を置いています。詳細はzoom.com をご覧ください。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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